原材料価格高騰・調達困難
FY2016に初出。28回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
JFLAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-07再掲決算
「また、原材料、容器包装資材、エネルギー価格の高騰に加え物流費や人件費の上昇が企業収益を圧迫しております。」
原材料・エネルギー価格、物流費、人件費の上昇によるコスト環境の厳しさを継続して記載した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「また、当社グループが調達する主要原材料や重油等のエネルギー資源は、その価格が市況により変動する可能性があります。これらの結果当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
主要原材料・エネルギー資源の市況変動、調達コスト上昇、供給不足による業績影響を継続してリスクとしている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の持ち直しによる緩やかな回復基調が見られる一方で、米国の通商政策、不安定な国際情勢や中国経済の低迷、エネルギー価格や原材料価格の高止まり、長引く円安など依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
原材料価格やエネルギー価格の高止まり、円安、不安定な国際情勢による調達・コスト環境の不透明さを継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、当社グループが調達する主要原材料や重油等のエネルギー資源は、その価格が市況により変動する可能性があります。これらの結果当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
主要原材料・エネルギー資源の市況変動、調達コスト上昇、供給不足による業績影響を継続してリスクとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間期連結会計期間におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果により、景気は緩やかな持ち直しの動きが見られるものの、不安定な海外情勢や為替の変動、原材料やエネルギー価格を含む物価の高騰等、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格を含む物価高騰、為替変動、不安定な海外情勢によるコスト・調達環境の不透明さを継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、当社グループが調達する主要原材料や重油等のエネルギー資源は、その価格が市況により変動する可能性があります。これらの結果当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
原材料・重油等のエネルギー資源について、市況による価格変動と調達コスト・業績への影響可能性を継続してリスクとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格の高騰、円安の進行に伴う相次ぐ食品の値上げによる物価上昇」
原材料・エネルギー価格の高騰と円安に伴う食品値上げ・物価上昇を、調達・コスト上昇リスクとして継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「販売価格の値上げが実施されているものの、原価上昇の諸要因は終息の兆しが見られず、依然として不透明な環境が続いております。」
販売価格の値上げが行われている一方、原材料等の原価上昇要因が終息していない状況を継続して記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、連結子会社の減少により、当第１四半期連結累計期間における売上高は3,268百万円（前年同四半期比31.4％減）、営業損失は21百万円（前年同四半期は営業利益59百万円）となりました。」
流通事業では、鳥インフルエンザ感染拡大による一部商品の輸入制限等が発生し、シャンパンの販売量低下なども重なって減収減益となった。調達困難リスクが実際の業績影響として現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「生産事業におきましては、各社とも原材料価格やエネルギー価格の高騰によりコストが前年より大幅に増加しました。」
原材料・エネルギー価格の高騰によるコスト増加が各生産会社で前年より大幅に増加したと記載され、生産事業の営業利益は前年同期比40.4％減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「生産事業におきましては、各社とも原材料価格やエネルギー価格の高騰によりコストが前年より大幅に増加しました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰によるコスト増加が各生産会社で前年より大幅に増加し、生産事業の営業利益は前年同期比38.2％減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「生産事業におきましては、各社とも原材料価格やエネルギー価格の高騰によりコストが前年より大幅に増加しました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰によるコスト増加が各生産会社で実際に発生し、生産事業の営業利益は前年同期比37.2％減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「九州乳業株式会社、茨城乳業株式会社は、売上高は堅調に推移したものの、穀物や原油価格の高騰などコストが増加したことにより減益となりました。」
穀物・原油価格の高騰によるコスト増加が九州乳業・茨城乳業の減益要因として実際に現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「九州乳業においては当連結会計年度から豆乳やヨーグルトなどの増産体制に備えた大型設備投資に伴う減価償却費が増加した他、エネルギー価格の上昇による燃料費や物流費用の増加により減益となりました。また盛田においては輸出、EC通販が好調に推移したものの、大豆などの原料や重油などの燃料費の上昇の影響を大きく受けたことにより減益となりました。」
大豆等の原料、重油等の燃料、エネルギー価格の上昇が生産事業の減益要因として実際に現れ、生産事業の営業利益は前年同期比46.1％減となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「盛田においては、業務用商品の販売が回復傾向にあるため増収となりましたが、大豆などの原料や重油などの燃料費の上昇により減益となりました。以 上により、当第３四半期連結累計期間における売上高は30,511百万円（前年同四半期比3.9％増）、営業利益は560百万円（前年同四半期比47.7％減）となりました。」
原料・燃料費の上昇が盛田の減益要因として実際に現れ、生産事業の営業利益も前年同期比47.7％減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「流通事業及び生産事業におきましては、原材料及び商品の多くを海外から調達しております。そのため、調達国における需給状況の変化や法律及び規制の変更、社会的混乱等により、調達コストの上昇や供給不足となる可能性があります。」
天候・家畜伝染病・輸入制限に加え、海外調達先の需給・規制・社会的混乱やエネルギー価格変動による調達コスト上昇・供給不足の可能性を記載した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「食品及び食品生産業界においては、消費者の節約志向が強まる中、原材料価格の上昇や物流コスト及び採用難などによる人件費の高騰など、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格の上昇が当四半期時点の実際の経営環境として継続している。生産事業では価格改定が対応策として奏功した一方、生乳不足による出荷制限はなかったと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「九州乳業株式会社において、燃料費や電力料などの製造経費や物流費が上昇しましたが、価格改定が寄与したことや、主要な問屋・量販店・ドラッグストアー向け牛乳類、ヨーグルト、豆乳などの販売が堅調に推移したことにより増収増益となりました。」
製造経費や物流費の上昇が実際に発生したが、価格改定や販売堅調化により九州乳業は増収増益となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「外食及び食品生産業界においては、人件費、原材料費、物流費の高騰により、厳しい経営環境が続いております。」
原材料費の高騰が当四半期時点の実際の経営環境として継続しており、原材料調達コスト上昇の影響が現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「英国T&S Enterprises (London) Limited及びドイツAtariya S.K.Y. GmbHや前期子会社化したオランダ２社（Atariya Foods Netherland B.V.及びAki Horeca B.V.）の売上は堅調に推移いたしましたが、ポンド安等による仕入価格高騰や流通コストの増加などの影響により、当第３四半期連結累計期間における売上高は3,301百万円（前年同四半期比25.2％増）、営業利益は52百万円（同44.0％減）となりました。」
ポンド安等による仕入価格高騰が流通コスト増加とともに流通事業の利益を圧迫し、営業利益は前年同四半期比44.0％減少した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「英国T&S Enterprises (London) Limited及び米国Pacific Paradise Foods, Inc.、前期子会社化したオランダ２社（Atariya Foods Netherland B.V.及びAtariya Horeca B.V.）の売上は堅調に推移いたしましたが、仕入価格の高騰や為替、流通コストの増加などの影響により、当第２四半期連結累計期間における売上高は2,218百万円（前年同四半期比25.9％増）、営業利益は58百万円（同21.0％減）となりました。」
仕入価格の高騰が為替・流通コストの増加とともに流通事業の利益を圧迫し、営業利益が前年同期比21.0％減少した。生産事業でも生乳不足による減産が発生しており、調達面のリスクが実績化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「仕入価格高騰などの影響により、当第１四半期連結累計期間における売上高は1,050百万円（前年同四半期比5.0％増）、営業利益は32百万円（同47.9％減）となりました。」
流通事業で仕入価格高騰が利益を圧迫した実績を記載しており、営業利益は前年同期比47.9％減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのため天候不順や食用家畜に対する伝染病の流行などが、原材料調達を困難にする可能性があります。また、政府による緊急輸入制限措置（セーフガード）の発動など、需給関係の変動を伴う事態が生じる可能性があります。」
天候、家畜伝染病、輸入制限などによる原材料の調達困難化リスクを再掲した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「円高による一部輸入食材価格の低減が見られるものの」
円高による一部輸入食材価格の低減という緩和要因が引き続き示されている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「円高による一部輸入食材価格の低減が見られるものの」
円高により一部の輸入食材価格が低減したと記載しており、原材料価格上昇リスクの一部については低減要因が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また世界的な食糧需要の変化をはじめ様々な要因による原材料の高騰など、調達分野においても厳しい状況が起こる可能性があります。」
天候不順、家畜伝染病、輸入制限、TPP等の貿易環境を含む調達リスク。