物流関連コストの上昇
FY2018-Q1に初出。24回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
JFLAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-07再掲決算
「また、原材料、容器包装資材、エネルギー価格の高騰に加え物流費や人件費の上昇が企業収益を圧迫しております。」
物流費の上昇を企業収益を圧迫する要因として継続して記載した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「運賃 4,080,120 4,100,737」
通期の運賃は前年の4,080,120千円から4,100,737千円へ増加し、物流関連コストの上昇が続いている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「運賃 2,040,395千円 2,049,534千円」
運賃は前年中間期の2,040,395千円から2,049,534千円へ増加し、物流関連コストの上昇が数値として続いている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「運賃 3,900,888 4,080,120」
通期の運賃は前年の3,900,888千円から4,080,120千円へ増加し、物流関連コストの上昇が再び数値として現れた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「運賃 1,924,498千円 2,040,395千円」
運賃は前年中間期の1,924,498千円から2,040,395千円へ増加し、物流関連コストの上昇が再び数値として現れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「運賃 4,365,498 3,900,888」
通期の運賃は前年の4,365,498千円から3,900,888千円へ減少した。一方、食品・飲食業界では物流費を含むコスト上昇が引き続きリスクとして記載されている。 - FY2024-Q2運賃減少有価証券報告書
「運賃 2,165,772千円 1,924,498千円」
運賃は前年同期の2,165,772千円から1,924,498千円へ減少した。一方、食品・飲食業界では物流費を含むコスト上昇が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「運賃 4,085,805 4,365,498」
運賃が前年度の4,085,805千円から4,365,498千円へ増加し、物流関連コストの上昇が続いている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「食料品・酒類を製造する業界におきましても、原材料・エネルギー価格及び物流費の上昇など、経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」
物流費の上昇が原材料・エネルギー価格の上昇とともに、食品製造業界の継続的なコスト負担として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「運賃 1,977,583千円 2,165,772千円」
運賃が前年同期の1,977,583千円から2,165,772千円へ増加し、物流関連コストの上昇が続いている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「運賃は2,571,129千円から4,085,805千円へ増加しております。」
物流関連費用の増加が通期の販売費及び一般管理費に実際に現れ、運賃は前年から増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「九州乳業株式会社及び茨城乳業株式会社において、乳製品取扱量が増加したことで運賃やセンターフィー及び人件費が増加したものの、家庭向け需要の増加や主要な問屋・量販店・ドラッグストア向け牛乳類、ヨーグルトなどの販売が好調に推移しました。」
乳製品取扱量の増加に伴う運賃・センターフィーの増加が、当四半期にも実際のコスト負担として現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「九州乳業株式会社及び茨城乳業株式会社においては、乳製品取扱量が増加したことで運賃やセンターフィー及び人件費が増加したものの、家庭向け需要の増加や主要な量販店・ドラッグストア向け牛乳類、ヨーグルトなどの販売が好調に推移しました。」
取扱量増加に伴う運賃・センターフィーの負担を継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「九州乳業株式会社及び茨城乳業株式会社においては、乳製品取扱量が増加したことで運賃やセンターフィー及び人件費が増加したものの、家庭向け需要の増加や主要な問屋・量販店・ドラッグストア向け牛乳類、ヨーグルトなどの販売が好調に推移しました。」
乳製品取扱量の増加に伴う運賃・センターフィーの増加が示され、物流関連コストの負担が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「九州乳業株式会社及び茨城乳業株式会社において、乳製品取扱量が増加したことで運賃やセンターフィー及び人件費が増加したものの、家庭向け需要の増加や主要な問屋・量販店・ドラッグストア向け牛乳類、ヨーグルトなどの販売が好調に推移しました。」
乳製品取扱量の増加に伴う運賃・センターフィーの増加が実績として示され、物流関連コストの負担が続いている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「食品及び食品生産業界においては、消費者の節約志向が強まる中、原材料価格の上昇や物流コスト及び採用難などによる人件費の高騰など、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
物流コストの上昇が実際の経営環境として継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「九州乳業株式会社において、燃料費や電力料などの製造経費や物流費が上昇しましたが、価格改定が寄与したことや、主要な問屋・量販店・ドラッグストアー向け牛乳類、ヨーグルト、豆乳などの販売が堅調に推移したことにより増収増益となりました。」
物流費の上昇が生産事業で実際に発生し、製造経費の上昇とともにコスト負担として記載された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「外食及び食品生産業界においては、人件費、原材料費、物流費の高騰により、厳しい経営環境が続いております。」
物流費の高騰が実際の経営環境として継続している。生産事業でも配送コストの増加が記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「九州乳業株式会社は、配送コストの増加及び燃料費や電力料など製造経費が増加いたしましたが、猛暑の影響により量販店・ドラッグストア向け飲料売上が堅調に推移し、増収増益となりました。」
生産事業において配送コストの増加が発生し、燃料費・電力料などの製造経費増加とともにコスト負担として実績化した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ポンド安等による仕入価格高騰や流通コストの増加などの影響により、当第３四半期連結累計期間における売上高は3,301百万円（前年同四半期比25.2％増）、営業利益は52百万円（同44.0％減）となりました。」
流通コストの増加が仕入価格高騰とともに実際に利益を圧迫し、流通事業の営業利益は前年同四半期比44.0％減少した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「英国T&S Enterprises (London) Limited及び米国Pacific Paradise Foods, Inc.、前期子会社化したオランダ２社（Atariya Foods Netherland B.V.及びAtariya Horeca B.V.）の売上は堅調に推移いたしましたが、仕入価格の高騰や為替、流通コストの増加などの影響により、当第２四半期連結累計期間における売上高は2,218百万円（前年同四半期比25.9％増）、営業利益は58百万円（同21.0％減）となりました。」
流通コストの増加が実際に流通事業の利益を圧迫し、営業利益が前年同期比21.0％減少した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「慢性的な人手不足による人件費コストや物流関連コストの上昇による利益の圧迫などにより、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
物流関連コストの上昇が利益を圧迫する要因として初めて明示された。人件費上昇は既存の人材確保・人件費スレッドに紐づくため、本スレッドでは物流コストに焦点を置く。