既存ブランドの競争力強化と成長
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026前進有価証券報告書
「株式会社アルテゴは、「BAGEL&BAGEL」はＳＫＵの強化施策やリピーターに焦点を当てたプロモーション強化施策、「MOMI&TOY'S」は価格戦略が奏功し、またホールセール(小売)は主要取引先の販売が好調に推移したこと等により増収増益となりました。」
既存ブランドについて、SKU強化、リピーター向けプロモーション、価格戦略、ホールセールを通じた増収増益を報告した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当社は2022年６月15日開催の取締役会決議に基づき、2022年７月１日付で当社の連結子会社である株式会社アスラポート（以下「ＡＲ社」）の居酒屋、ラーメン事業（以下「対象事業」）を、新設分割により新設会社に承継させ、さらに、新設会社の全株式を株式会社小僧寿しに譲渡いたしました。」
居酒屋・ラーメン事業の分割・譲渡を実施し、既存ブランドの店舗展開・拡大よりも事業整理を進めた。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末の店舗数は461店舗（2022年３月期連結累計期間末比3店舗の減少）となりました。内訳は、直営店153店舗（2店舗の増加）、フランチャイズ店308店舗（5店舗の減少）となりました。」
店舗数は前期末比3店舗減の461店舗となり、直営店は増加した一方、フランチャイズ店は減少した。既存ブランドの店舗拡大方針は引き続き弱い状態にある。 - FY2022後退有価証券報告書
「販売事業では、販売機能を有し一定の知名度があるブランドの強化をする一方で、既存の来店型外食事業は縮小し、デリバリー・テイクアウト複合型事業モデルの推進やオンライン販売やクラウドキッチンの整備と構築などにより、商品開発と生産機能を有する販売事業への再編を進めてまいります。」
既存ブランドの店舗拡大を中心とする方向から、来店型外食事業を縮小し、デリバリー・テイクアウト、オンライン販売、クラウドキッチンおよび商品開発・生産機能を備えた販売事業へ再編する方針を継続した。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末の店舗数は469店舗（前年同期比95店舗の減少）となりました。内訳は、直営店150店舗（前年同期比12店舗の減少）、フランチャイズ店319店舗（83店舗の減少）となりました。減少の主な要因は鶏業態居酒屋「とり鉄」「とりでん」などの71店舗を譲渡したことによるものです。」
既存ブランドを含む販売店舗基盤は469店舗まで縮小し、前年同期比95店舗減となった。鶏業態71店舗の譲渡により、店舗拡大よりも事業整理が引き続き前面に出ている。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末の店舗数は473店舗（2022年３月期第１四半期連結累計期間末比72店舗の減少）となりました。内訳は、直営店151店舗（８店舗の減少）、フランチャイズ店322店舗（64店舗の減少）となりました。減少の主な要因は鶏業態「とり鉄」「とりでん」など71店舗を譲渡したことによるものです。」
既存ブランドの店舗拡大よりも、鶏業態71店舗の譲渡を含む事業整理が前面に出ており、店舗基盤は473店舗へ縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「株式会社アルテゴにおいては、「BAGEL＆BAGEL」のキオスクや紀ノ国屋向けホールセール売上の増加及び原価の改善などにより増収増益となりました。株式会社十徳においては、不採算店舗の閉鎖や海鮮居酒屋のデリバリー複合型店舗化及びデリバリー専業店の出店により損益が改善いたしました。株式会社菊家においても、人材の適正配置や経費削減により損益が改善いたしました。また、昨年加わった株式会社LCADや株式会社ルパンコティディアンジャパンの寄与もあり、当第１四半期連結累計期間における売上高は2,943百万円（前年同四半期比12.7％増）、営業損失は130百万円（前年同四半期は営業損失578百万円）となりました。」
既存ブランド・販売事業について、キオスクやホールセールの拡大、原価改善、不採算店舗の閉鎖、デリバリー複合型店舗化などを進め、販売事業の営業損失は前年同期の578百万円から130百万円へ縮小した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「既存の外食事業は縮小の上、D２C機能へ転換」
既存ブランドの店舗拡大を中心とした従来の説明から、来店型外食事業を縮小し、D2C機能を備えた商品開発・生産型の販売事業へ転換する方針へ組み替えた。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「メキシカン・ファストフード「TACO BELL(タコベル)」の大阪３店舗目となる「アリオ鳳店」を12月にオープン致しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大という要因を考慮して、従来以上に出店を慎重に精査したため新規出店数を抑制しました。また、ブランドリストラクチャリングや新型コロナウイルス感染症拡大に伴う店舗撤退等により全体の店舗数は減少いたしました。」
TACO BELLの新店開業はあったものの、感染症を踏まえて新規出店を抑制し、ブランド再編・店舗撤退によって既存ブランドの店舗基盤は縮小した。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末の店舗数は585店舗（前年同四半期比246店舗の減少）となりました。減少の主な要因は焼肉「牛角」事業の譲渡（205店舗）ならびにブランドリストラクチャリングや新型コロナウイルス感染症拡大に伴う店舗撤退により合計246店舗が減少いたしました。」
既存ブランドの店舗拡大から、牛角事業の譲渡、ブランド再編、感染症に伴う店舗撤退を含む事業整理へ重点が移り、店舗基盤は585店舗まで縮小した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「「新たな価値を生み出すブランド創出のための転換」については、新型コロナウイルス感染症の影響を発端とする消費者心理の変化や「新しい生活様式」の浸透により、新たな市場ニーズや需要が生まれております。当社グループでは、生産事業が有する伝統的な和食材や酒類飲料を活用し、流通事業や外食事業において新たなブランド構築と展開を行うことを、当社グループの新たな収益の柱として考えております。」
既存ブランドの競争力強化という従来の表現から、伝統的な和食材・酒類飲料を活用した新ブランドの構築と展開を新たな収益の柱とする方向へ重点を移した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「株式会社アスラポートは、業務改善や経費見直しにより収益改善に努めましたが、焼肉「牛角」を除く店舗数の減少などが主要因となり、減収減益となりました。株式会社アルテゴは、タピオカドリンク事業「瑪蜜黛（モミトイ）」のエリアフランチャイズ権の譲渡や出店増が主要因となり、増収増益となりました。」
店舗数は843店舗と前年同期比17店舗減少した一方、アルテゴでは瑪蜜黛のエリアフランチャイズ権譲渡・出店増により増収増益となった。アスラポートでは業務改善・経費見直しを継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期末の店舗数は831店舗（前年同四半期比33店舗の減少）となりました。内訳は、直営店213店舗（前年同四半期比19店舗の減少）、フランチャイズ店618店舗（前年同四半期比14店舗の減少）となります。株式会社アスラポートは、業務改善や経費見直しにより収益改善に努めましたが、焼肉「牛角」を除く店舗数の減少などが主要因となり、減収減益となりました。株式会社アルテゴは、前述のタピオカドリンク事業「瑪蜜黛（モミトイ）」のエリアフランチャイズ権の譲渡や22店舗の出店が主要因となり、増収増益となりました。」
店舗数全体は減少した一方、瑪蜜黛のエリアフランチャイズ権譲渡と22店舗の出店によりアルテゴが増収増益となるなど、既存ブランド・販売事業の改善と展開が進んだ。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年３月期の業績を踏まえ、2019年５月15日付「経営改善に向けた取り組みに関するお知らせ」で公表したとおり、グループ各社において事業改善にむけた取り組みを行っております。販売事業では新規出店や既存店の収益改善を図っており、その中でタピオカドリンク専門店「瑪蜜黛（モミトイ）」では、2019年２月に直営店を出店して以降、８月までに合計19店舗（フランチャイズ店含む）まで増加する予定です。」
新規出店と既存店の収益改善を進め、タピオカドリンク専門店「瑪蜜黛（モミトイ）」を8月までに合計19店舗へ増やす計画を示した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「「既存ブランドの競争力強化と成長」におきましては、当第３四半期末の店舗数は860店舗（前年同四半期比で38店舗増）となりました。当期に子会社化した海鮮居酒屋業態を手掛ける株式会社十徳の店舗数増加が主な要因となっております。焼肉業態においては、「牛角」の食べ放題スタイルとなる「牛角ビュッフェ」（愛知県豊田店）の運営を開始しております。ベーグル業態「BAGEL & BAGEL」の低投資型新ブランド「BAGEL & BAGEL City」においては、10月に東京都巣鴨店、12月に埼玉県新所沢店を出店しております。また、当社グループの幅広いブランドの周知やFC加盟店の裾野を拡大するため、飲食業態での独立開業・企業を検討されている方への検索サイト 「Franchise Dreams（フランチャイズ・ドリームス）」を12月に開設しております。」
店舗数は前年同期比38店舗増の860店舗となり、十徳の店舗増加、牛角ビュッフェの運営開始、BAGEL & BAGEL Cityの2店舗出店、FC加盟希望者向け検索サイトの開設が進んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「「既存ブランドの競争力強化と成長」におきましては、当第２四半期末の店舗数は864店舗（前年同四半期比で86店舗増）となりました。前期及び当期に新たに子会社化した３社（株式会社菊家、Atariya Foods Retail (UK) Limited、株式会社十徳）の店舗数増加が主な要因となっております。トンカツ業態「キムカツ」においては、栃木県足利市でキムカツブランド初のロードサイド店舗を、６月にオープンしております。」
店舗数が864店舗まで増加し、菊家、Atariya Foods Retail (UK)、十徳の店舗が増加に寄与した。キムカツでは初のロードサイド店舗を6月に開業した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「既存ブランドの競争力強化と成長」におきましては、当第３四半期末の店舗数は822店舗（前年同四半期比で106店舗増）となりました。この中には新たに子会社化した業態の店舗数増加に加え、メキシカンファストフード業態「Taco Bell」の増加数も含まれております。同業態は、大阪初出店となる道頓堀店を昨年９月に、そして12月には神保町店をオープンしたのに続き、今年２月には東京ドームシティ店を、３月には渋谷公園通り店のオープンを予定しております。」
店舗数が822店舗まで増加し、Taco Bellでは道頓堀店・神保町店を開業したほか、東京ドームシティ店と渋谷公園通り店の開業予定を示した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「「既存ブランドの競争力強化と成長」におきましては、当第２四半期末の店舗数は778店舗（前年同四半期比で107店舗増）となりました。子会社化した業態の店舗数の増加に加え、メキシカンファストフード業態「Taco Bell」が、大阪初出店となる道頓堀店を９月にオープンし、12月には神保町店をオープンすることを決定しております。また、既存ブランドの「牛角」７店舗なども増加要因となっております。」
店舗数が778店舗まで増加し、Taco Bell道頓堀店の開業、神保町店の開業決定、牛角7店舗の増加など、既存ブランドの展開が進んだ。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「「既存ブランドの競争力強化と成長」におきましては、当第１四半期末の店舗数は717店舗（前年同四半期比で39店舗増）となりました。この増加の要因は、前期11月に子会社化した株式会社ドリームコーポレーションのベーカリー業態「ベーグル＆ベーグル」など43店舗のほか、既存ブランドの「牛角」９店舗などが増加したことによります。なお、当社グループの主要販売４社（株式会社プライム・リンク、株式会社とり鉄、レゾナンスダイニング株式会社及び株式会社どさん子）は、平成29年４月１日付で合併し、株式会社アスラポートとしてスタートしております。コスト削減を図ると同時に、リブランドやリロケーションを積極的に進めてまいります。」
店舗数が717店舗へ増加し、ベーグル業態や牛角の店舗増加に加え、主要販売4社の統合後にコスト削減、リブランド、リロケーションを進める方針を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「「既存ブランドの競争力強化と成長」におきましては、当連結会計年度末の店舗数は713店舗（前年同期比で279店舗の増加）となりました。前年度期末に子会社化した株式会社どさん子の「どさん子」「みそ膳」などのラーメン業態等234店舗、平成28年11月に子会社化した株式会社ドリームコーポレーションのベーグル業態等42店舗が新たに加わったことや、既存ブランドの「牛角」が６店舗純増したことが主な要因であります。」
既存ブランドを含む店舗基盤が713店舗まで拡大し、牛角の純増や新たに加わったブランド群が成長に寄与した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「「既存ブランドの競争力強化と成長」におきましては、当第３四半期連結累計期間末の店舗数は716店舗（前年同四半期比で274店舗の増加）となりました。この増加の要因は、既存ブランド店舗の増加以外に、前年度期末に子会社化した株式会社どさん子の229店舗や11月に子会社化した株式会社ドリームコーポレーションのベーグル業態など46店舗が加わったことが主な要因であります。」
店舗数が716店舗まで増加し、既存ブランドの増加に加えて、どさん子およびドリームコーポレーションの店舗が寄与した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「まず、既存ブランドの競争力強化と成長におきましては、当第１四半期末の店舗数は678店舗（前年同四半期比で240店舗増）となりました。この増加の要因は、前年度期末に子会社化した株式会社どさん子の243店舗のほか、既存ブランドの牛角８店舗などが増加したことによるものであります。また当第１四半期における全店売上高は、前年同月比で４月は103.4％（外食業平均103.0％）、５月は99.0％（同100.6％）、６月は104.1％（同102.0％）となり、外食業平均（一般社団法人日本フードサービス協会による公表数値）を概ね上回り堅調に推移しました。」
店舗数、既存ブランドの出店数、月次売上高を示し、既存ブランドの店舗拡大と売上推移を具体的に報告している。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存ブランドについては、品質の向上に努めながら食材原価の低減にも取り組み収益性を高める傍ら、メニューや価格設定、店舗デザインなど市場や立地、顧客ニーズの変化に応じた業態のリモデルを行い、お客様満足度の向上に積極的に努めます。」
品質、原価、業態リモデル、店舗開発・加盟店開発を通じて既存ブランドを強化する施策。