宅配・デリバリー・テイクアウト等の新販売チャネル
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「・デジタルトランスフォーメーション（DX)による生産・流通・販売機能の競争力強化」
DXを通じて生産・流通・販売の3機能の競争力を強化する方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「・デジタルマーケティングの強化：電子取引、通販等のデジタルマーケティングの強化」
電子取引・通販等のデジタルマーケティングを強化する新販売チャネルの方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「デジタルマーケティングの強化：電子取引、通販等のデジタルマーケティングの強化」
新販売チャネルについて、オンライン販売・Eコマースに加え、電子取引や通販を含むデジタルマーケティングの強化を重点施策として明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「デリバリー・テイクアウト複合型事業モデルの推進やオンライン販売やクラウドキッチンの整備と構築」
デリバリー、テイクアウト、オンライン販売、クラウドキッチンを組み合わせた新販売チャネルの整備・構築を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内の直営店舗におけるデリバリー・テイクアウト等複合型店舗導入比率は80.4％となりました。」
国内直営店舗でのデリバリー・テイクアウト複合型への転換を継続し、導入比率は80.4％となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内の直営店舗におけるデリバリー・テイクアウト複合型店舗は86.5％となりました。」
国内直営店舗におけるデリバリー・テイクアウト複合型店舗の比率が86.5％まで拡大し、新販売チャネルへの転換が進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「直営店舗におけるデリバリー導入店舗数は2021年3月末現在48店舗（営業中の直営店舗に対して35.8％）まで拡充しております。今後は直営店舗のみならず、全国のフランチャイズ店舗に広く展開をしてまいります。」
デリバリー導入店舗を48店舗、営業中直営店舗の35.8％まで拡充し、全国のフランチャイズ店舗への展開方針を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「具体的には、販売事業において外食店舗を拠点としたクラウドキッチン型のデリバリー及びテイクアウトサービス導入を進めており、直営店舗におけるデリバリー導入店舗数は2020年12月末現在54店舗（直営店舗に対して27％）まで増加しております。今後は当社グループの直営店舗のみならず、全国のフランチャイズ店舗に広く展開をしてまいります。」
デリバリー導入店舗数は2020年9月末の48店舗から54店舗へ増加し、直営店舗の27％に達した。全国のフランチャイズ店舗への展開方針も継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「具体的には、外食店舗を拠点としたクラウドキッチン型のデリバリー及びテイクアウトサービスを導入しており、直営店舗におけるデリバリー導入店舗数は2020年９月30日現在48店舗まで増加しております。今後は当社グループの直営店舗のみならず、全国のフランチャイズ店舗に広く展開をしてまいります。」
デリバリー導入店舗数は前四半期の35店舗から48店舗へ増加し、クラウドキッチン型デリバリー・テイクアウトを全国のフランチャイズ店舗へ広げる計画を示した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「具体的には、乳業会社が構築している宅配網の活用や外食店舗を拠点とした自社物流によるデリバリーサービス、テイクアウトサービス、オンラインを活用した販売に加え、クラウドキッチンの展開を推進しております。」
宅配網、自社物流によるデリバリー、テイクアウト、オンライン販売、クラウドキッチンを新たな販売・供給チャネルとして初めて体系的に示した。直営店舗のデリバリー導入店舗数は2020年6月30日現在35店舗まで増加した。