天候不順・食の安全要請による食材調達リスク
FY2017に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ライフフーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、人流の増加及びインバウンド需要の拡大に伴い回復基調が続いているものの、原材料だけではなくナフサ不足による什器・備品の高騰、エネルギーコストの高止まり、人手不足等による人件費の上昇、天候不順による来客数の減少等、厳しい経営環境が続いております。」
従来の天候不順・農作物不作による調達リスクに加え、天候不順が来客数減少にもつながる要因として記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作等による原材料価格（特に米価）の上昇に伴い供給量が減少になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
天候不順・農作物不作による調達量及び仕入価格への影響について、米価を特に挙げたリスク認識を継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作等による原材料価格（特に米価）の上昇に伴い供給量が減少になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ」
天候不順・農作物不作による調達リスクについて、原材料価格のうち特に米価の上昇を明示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化等による原材料価格の上昇及び天候不順による農作物の不作等に伴い供給量が減少になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
ウクライナ情勢の長期化、天候不順及び農作物の不作による調達量・仕入価格への影響リスクを継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、コストに関しては、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による地政学的リスクの上昇、円安の影響による原料コストの高騰の影響により厳しい経営環境が続いております。」
従来の天候不順・原材料価格上昇に加え、ロシア・ウクライナ情勢の長期化及び円安による原料コスト高騰をコスト環境の要因として明示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「鳥インフルエンザの影響による卵不足に伴うコスト上昇」
食材調達に関して、鳥インフルエンザの影響による卵不足が実際の供給・コスト要因として記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化等による原材料価格の上昇及び天候不順による農作物の不作等に伴い供給量が減少になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
天候不順・農作物の不作による調達量及び仕入価格への影響に加え、ウクライナ情勢の長期化による原材料価格上昇を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作になった場合等には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
天候不順・農作物不作による調達量と仕入価格への影響リスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作といった全体的な状況になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
天候不順・農作物の不作による調達量及び仕入価格への影響リスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作といった全体的な状況になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
天候不順・農作物の不作による調達量及び仕入価格への影響リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作といった全体的な状況になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
天候不順・農作物の不作による調達量や仕入価格への影響リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「近年目立っている食材に関する問題も、即時にメニューを変更するという形で解消できるカフェテリア方式のレストランの特性をもって対処してまいりましたが、天候不順による農作物の不作といった全体的な状況になった場合には、物量の確保及び仕入価格への影響が考えられ、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
天候不順や農作物の不作による数量確保・仕入価格への影響に加え、食の安全性に対する要請が調達コストを押し上げる可能性を記載している。