ストックオプションによる株式価値希薄化
FY2017に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の潜在株式調整後１株当たり中間純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当中間連結会計期間について、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないと記載され、ストックオプションによる実質的な希薄化リスクが表面化していない。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループはストックオプション制度を採用しており、当社取締役及び使用人に対して新株予約権209,900株相当、潜在株式を含めたシェア2.1％を付与しております。」
付与済み新株予約権は、前年度の359,800株相当・潜在株式を含めたシェア3.7％から209,900株相当・2.1％へ減少し、潜在的な希薄化規模が低下した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループはストックオプション制度を採用しており、当社取締役及び使用人に対して新株予約権359,800株相当、潜在株式を含めたシェア3.7％を付与しております。」
付与済み新株予約権は前年度の432,500株相当・4.4％から359,800株相当・3.7％へ減少し、潜在的な希薄化規模が低下した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループはストックオプション制度を採用しており、当社取締役及び使用人に対して新株予約権432,500株相当、潜在株式を含めたシェア4.4％を付与しております。」
付与済み新株予約権は、前回の462,200株相当・潜在株式を含めたシェア4.7％から432,500株相当・4.4％へ減少しており、潜在的な希薄化規模が低下している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループはストックオプション制度を採用しており、当社取締役及び使用人に対して新株予約権462,200株相当、潜在株式を含めたシェア4.7％を付与しております。」
付与済み新株予約権は、前回記載の779,300株相当・潜在株式を含めたシェア8.3％から462,200株相当・4.7％へ減少しており、希薄化の潜在規模が低下している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第29期有価証券報告書の「第２ 事業の状況 ２ 事業等のリスク」に記載した内容から重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第29期有価証券報告書の「第２ 事業の状況 ２ 事業等のリスク」に記載した内容から重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「第29期有価証券報告書の「第２ 事業の状況 ２ 事業等のリスク」に記載した内容から重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループはストックオプション制度を採用しており、当社取締役及び使用人に対して新株予約権779,300株相当、潜在株式を含めたシェア8.3％を付与しております。」
付与済み新株予約権が前回記載の357,900株相当・潜在株式を含めたシェア7.7％から779,300株相当・8.3％へ増加している。加えて、行使株式が市場で売却された場合の需給バランス・株価形成への影響可能性が明示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第28期有価証券報告書の「第２ 事業の状況 ４ 事業等のリスク」に記載した内容から重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式価値希薄化リスクについて、事業等のリスク上は重要な変更がないと明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社取締役及び使用人に対して新株予約権357,900株相当、潜在株式を含めたシェア7.7％を付与しております。かかる新株予約権は、使用人等の業績向上に対する意欲や士気をより一層高めるものでありますが、新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
付与済み新株予約権を357,900株相当、潜在株式を含めたシェア7.7％と数値化し、行使時の希薄化可能性を記載している。