人員・開発投資に伴う販売費及び一般管理費の増加
FY2016-Q3に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2026-H1。
ハイパーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 1,587,393 1,567,971」
販売費及び一般管理費は前年同期の1,587,393千円から1,567,971千円へ減少している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、3,072,301千円（前連結会計年度比1.4％減）となりました。また、売上高に対する販売費及び一般管理費の比率は、前連結会計年度に比べ2.8ポイント減少し、22.3％となりました。」
販売費及び一般管理費は前年から1.4％減少し、売上高に対する比率も22.3％へ低下した。前年度までの費用負担増加の記載から改善している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 1,531,138 1,587,393」
販売費及び一般管理費は前年同期の1,531,138千円から1,587,393千円へ増加している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 1,638,349 1,531,138」
販売費及び一般管理費は前年同期の1,638,349千円から1,531,138千円へ減少しており、連結営業利益の改善に寄与する費用構成となっている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、3,125,576千円（前連結会計年度比5.8％増）となりました。また、売上高に対する販売費及び一般管理費の比率は、前連結会計年度に比べ0.4ポイント減少し、27.4％となりました。」
販売費及び一般管理費の絶対額は5.8％増加した一方、売上高に対する比率は27.9％から27.4％へ低下し、費用負担の状況が変化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 2,147,154 2,366,065」
販売費及び一般管理費は前年同期の2,147,154千円から2,366,065千円へ増加している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 1,410,787 1,638,349」
販売費及び一般管理費は前年同期の1,410,787千円から1,638,349千円へ増加しており、営業利益が前年同期を下回る構成となっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、2,954,251千円（前連結会計年度比5.4％増）となりました。また、売上高に対する販売費及び一般管理費の比率は、前連結会計年度に比べ14.2ポイント増加し、27.9％となりました。」
販売費及び一般管理費は5.4％増加し、売上高に対する比率も27.9％へ14.2ポイント上昇した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、2,803,657千円（前連結会計年度比5.0％増）となりました。また、売上高に対する販売費及び一般管理費の比率は、前連結会計年度に比べ1.1ポイント増加し、13.7％となりました。」
販売費及び一般管理費が5.0％増加し、売上高に対する比率も上昇した。人員・求人関連費用やシステム投資を含む経費増が営業利益を押し下げる構成を年度実績で示している。 - FY2021-Q3人件費・求人関連費用の増加を再度明示有価証券報告書
「また、将来の経営・企業の継続的な発展を見据えた先行投資としての人件費及び求人関連費用の増加もあり前年同四半期に比べ営業利益が大きく減少いたしました。」
人件費および求人関連費用の増加が、ITサービス事業の営業利益減少要因として再度明示されている。 - FY2017削除有価証券報告書
「当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、2,662,172千円（前連結会計年度比11.7％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の金額・増加は開示されているが、人員増強やシステム・新サービス開発投資が増加原因であるとの従来の説明は年度報告では明示されていない。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「将来の収益性向上のために人員の増強、システムおよび新サービスの開発に積極的に投資したことから販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
人員増強、システムおよび新サービス開発への投資に伴い、販売費及び一般管理費が増加したと説明している。