売上の確保
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
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- 2026-08-10実績引用決算
「業績は概ね当初計画を上回って推移いたしました。」
PC端末販売と業務効率化施策の効果により、中間期の業績が概ね当初計画を上回った実績を記載している。 - FY2026-H12026年度上期は当初計画を上回る推移を開示有価証券報告書
「需給環境を見据えた独自の在庫戦略が奏功し、PC端末販売が想定を上回って推移したことに加え、業務効率化施策の効果もあり、業績は概ね当初計画を上回って推移いたしました。」
PC端末販売と業務効率化施策の効果により、当中間連結会計期間の業績が概ね当初計画を上回って推移したと記載している。 - FY20252025年度当初計画未達と修正後計画達成有価証券報告書
「売上高は計画比2,224百万円減（13.9%減）となりました。利益面につきましては、ＩＴサービス事業においては増収に伴う売上総利益の増加により、堅調に推移したものの、アスクルエージェント事業においてシステム障害により販売が伸びず利益が大きく減少したことも要因のひとつとなり、営業利益は計画比79百万円減（20.0％減）、経常利益は計画比73百万円減（18.3％減）となりました。」
2025年度は当初計画に対して売上高、営業利益、経常利益が未達となった。一方、修正後計画に対しては売上高・経常利益が計画水準、営業利益が1百万円上回る実績となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもと、当社グループにおきましては、「人とITで日本の会社を元気に」というミッションを掲げ、顧客企業の生産性を高め続けるベストパートナーになることを目標に定め、顧客開拓と関係強化、ストックビジネスの強化、ソリューション営業の強化、セキュリティサービスの開発、子会社との相乗効果の最大化などに注力してまいりました。また、業務プロセスの効率化を図り、収益力を向上させ、利益の確保に努めてまいりました」
顧客開拓、ストックビジネス、ソリューション営業、セキュリティサービス開発、子会社との相乗効果、業務効率化を通じて収益力・利益を確保する方針を継続している。 - FY20232023年度計画未達と修正後計画超過を開示有価証券報告書
「売上高は計画比833百万円減（6.8%減）となりました。アスクルエージェント事業や子会社の業績は概ね順調に推移いたしました。一方で、主力のＩＴサービス事業においては、世界的なインフレーションや景気後退懸念といった先行きの不透明感の増大によるITサービス投資抑制の影響などがあったことで、売上、利益が大きく減少いたしました。営業利益は営業組織を機能別に分けることで統制レベルの向上を図り営業体制の強化に取組みました。また、新規顧客開拓の選任部隊により顧客数拡大を図ることで販売効率を改善、稼働顧客数の増加を目指してまいりましたが、82百万円減（40.4％減）となりました。」
2023年度は当初計画に対して売上高833百万円、営業利益82百万円、経常利益72百万円の未達となった。一方、修正後計画に対しては営業利益50百万円、経常利益56百万円の超過となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、ストックビジネスの強化、メーカーとのアライアンス強化、ソリューションビジネスの強化をすることで事業の収益の向上に注力してまいりました。」
ストックビジネス、メーカーとのアライアンス、ソリューションビジネスの強化を通じて事業収益を向上させる方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、ストックビジネスの強化、メーカーとのアライアンス強化、ソリューションビジネスの強化をすることで事業の収益の向上に注力してまいりました。」
ストックビジネス、メーカーとのアライアンス、ソリューションビジネスの強化を通じて事業収益の向上を図る方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、ストックビジネスの強化、メーカーとのアライアンス強化、ソリューションビジネスの強化をすることで事業の収益の向上に注力してまいりました。」
ストックビジネス、メーカーとのアライアンス、ソリューションビジネスの強化を通じて事業収益の向上を図る方針を継続している。 - FY20222022年度計画の未達を数値化有価証券報告書
「売上高は計画比390百万円減（3.6%減）となりました。アスクルエージェント事業や子会社の業績は概ね順調に推移いたしました。一方で、主力のＩＴサービス事業においては国内景気の先行き不透明感から新規顧客向け活動の回復に遅れが見られることに加え、国際的な物流の停滞などもあり、サーバーおよびネットワーク機器の部材不足は継続し、供給は引き続き不安定な状況が続きました。」
2022年度について、売上高は当初計画10,990百万円に対して10,599百万円、営業利益は計画5百万円に対して45百万円の営業損失、経常利益は計画7百万円に対して41百万円の経常損失となり、計画未達を具体的に開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、新規顧客の開拓、ソリューション営業、ストックビジネスの強化、DX関連需要への対応や取引先とのアライアンス強化、顧客開拓と関係強化に向けたCRM活用等を図ることにより、事業の収益力の継続的な向上に取り組んでまいりましたが、サプライチェーンの混乱や半導体を中心とする部品不足、原材料価格の上昇に加え急激な円安による調達価格の高騰などの影響により、法人市場での需要と供給が一致しないことなどでパソコン需要の後退が進み売上は減少いたしました。」
収益力の継続的向上に向けた施策を継続したが、供給制約、原材料価格上昇、円安による調達価格高騰などにより売上減少に至ったと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、ニーズが高まるセキュリティ関連事業への継続的な取り組みに注力してまいりました。また、新規顧客の開拓、ソリューション営業、ストックビジネスの強化、DX関連需要への対応や取引先とのアライアンス強化、顧客開拓と関係強化に向けたCRM活用等を図ることにより、事業の収益力の継続的な向上に取り組んでまいりましたが、中国・上海でのロックダウンによるサプライチェーンの混乱や半導体を中心とする部品不足、原材料価格の上昇の影響などにより、法人市場での需要と供給が一致しないことなどでパソコン需要の後退が進み売上は減少いたしました。」
収益力の継続的向上に向けた複数の施策を継続したが、供給制約や原材料価格上昇などによりパソコン需要が後退し、売上減少に至ったと記載している。 - FY20212021年度計画の未達を数値化有価証券報告書
「売上高は計画比3,463百万円減（14.4%減）となりました。これは主に、Windows７のサポート終了に伴うWindows10搭載機への入れ替え需要の反動減より販売台数が減少、加えて、新型コロナウイルス感染症の影響などから企業の設備投資も縮小傾向で推移したため販売台数が当初の見込みより伸び悩んだことによるものです。営業利益は既存のビジネスモデルのブラッシュアップや全社的な業務スタイルの改革等に取り組むことで販売効率を改善、また、SFAやマーケティングを利用した営業活動による稼働顧客数の増加を目指してまいりましたが、371百万円減（88.4%減）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益について2021年度の当初計画と実績の差を具体的に開示し、いずれも計画未達となったことを示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、顧客ニーズが高まるセキュリティ関連事業への継続的な取り組みやテレワーク需要に対応した製品・サービスの販売に注力してまいりました。また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、ソリューション営業、ストックビジネスの強化や各メーカーとのアライアンス強化等を図ることにより、事業の収益力の継続的な向上に取り組んでまいりました。」
粗利・事業収益力の確保および継続的な向上に向け、在庫販売、ソリューション営業、ストックビジネス、メーカー連携などの施策を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、ソリューション営業、ストックビジネスの強化や各メーカーとのアライアンス強化等を図ることにより、事業の収益力の継続的な向上に取り組んでまいりました。」
従来の粗利確保を中心とする表現から、在庫販売、ソリューション営業、ストックビジネス、メーカー連携を通じた事業全体の収益力の継続的向上へ、目標の表現が広がっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、昨年の需要期には及ばないものの一昨年の実績を上回るべく、顧客ニーズが高まるセキュリティ関連事業への継続的な取り組みやテレワーク需要に対応した製品・サービスの販売に注力してまいりました。また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、ソリューション営業の強化、各メーカーとのアライアンス強化等を図ることなどにより、粗利の確保に努めてまいりました。」
前年の需要期には及ばないものの一昨年実績を上回ることを目指し、セキュリティ、テレワーク対応、在庫販売、ソリューション営業、メーカー連携を通じて粗利確保を図っている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、顧客ニーズが高まるセキュリティ関連事業への継続的な取り組みやテレワーク需要に対応した製品・サービスの販売に注力してまいりました。また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、ソリューション営業の強化、各メーカーとのアライアンス強化等を図ることなどにより、粗利の確保に努め、利益については計画通り推移いたしました。」
在庫販売、ソリューション営業、エンドユーザー・テレワーク関連販売、メーカーとのアライアンスを通じた粗利確保を継続し、利益は計画通り推移したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、ソリューション営業の強化、エンドユーザーへの販売強化や各メーカーとのアライアンス強化等を図ることなどにより、粗利の確保に努めてまいりました。」
粗利の確保を重視する方針を継続し、在庫販売戦略、ソリューション営業、エンドユーザー販売、メーカーとのアライアンスを手段として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、エンドユーザーへの販売強化や各メーカーとの協業を図ることなどにより、粗利の確保に努めてまいりました。」
独自の在庫販売戦略、エンドユーザー販売の強化、メーカーとの協業によって粗利を確保する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、エンドユーザーへの販売強化や各メーカーとの協業を図ることなどにより、粗利の確保に努めてまいりました。」
独自の在庫販売戦略、エンドユーザー販売の強化、メーカーとの協業を通じて粗利を確保する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社独自の在庫販売戦略を継続しつつ、エンドユーザーへの販売強化や各メーカーとの協業を図ることなどにより、粗利の確保に努めてまいりました。」
独自の在庫販売戦略、エンドユーザー販売の強化、メーカーとの協業を通じて粗利を確保する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、販売を中心とする企業であり、企業の発展と存続を示すものとの観点から、売上高の安定的拡大並びに事業の収益力を示す営業利益、経常利益を指標として重視し、これら指標の継続的向上に努めてまいります。」
売上高、営業利益、経常利益を重視し、それらの継続的向上を目指す経営指標の方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、独自の在庫販売戦略を継続しつつ、エンドユーザーへの販売強化や各メーカーとの協業を図ることなどにより、粗利の確保に努めてまいりました。」
独自の在庫販売戦略を継続し、エンドユーザー販売の強化とメーカー協業を組み合わせて粗利を確保する方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、独自の在庫販売戦略については継続しつつ、各メーカーとの協業を図ることにより、粗利の確保に努めてまいりました。」
独自の在庫販売戦略を継続し、各メーカーとの協業も組み合わせて粗利を確保する方針を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、強みである戦略的な商品調達を積極的に展開し、価格優位性を生かした在庫商品の販売に注力するなど、粗利の確保に努めてまいりました。」
売上高の安定的拡大や利益指標の継続的向上を重視する方針のもと、当四半期も粗利の確保を重点として記載している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、販売を中心とする企業であり、企業の発展と存続を示すものとの観点から、売上高の安定的拡大並びに事業の収益力を示す営業利益、経常利益を指標として重視し、これら指標の継続的向上に努めてまいります。」
従来の売上・利益の確保という表現から、売上高、営業利益、経常利益を経営指標として明示し、それらの継続的向上を目指す表現へ整理されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「また、強みである戦略的な商品調達を積極的に展開し、価格優位性を生かした販売に注力するなど、利益の確保に努めてまいりました。」
従来の「粗利の確保」から、当四半期はより広い「利益の確保」へと表現が変化している。戦略的な商品調達と価格優位性を生かした販売を手段としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、強みである戦略的な商品調達を積極的に展開し、価格優位性を生かした在庫商品の販売に注力するなど、粗利の確保に努めてまいりました。」
売上の確保から粗利の確保へ重点を置く表現が続き、価格優位性を生かした在庫商品の販売を手段としている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、強みである在庫戦略を積極的に展開し、価格優位性を生かした在庫商品の販売に注力するなど、粗利の確保に努めてまいりました。」
従来の「売上の確保」という表現から、価格優位性と在庫商品の販売を通じた「粗利の確保」へ、当面の重点の表現が変化している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは独自の在庫販売戦略に注力するなど、売上の確保に努めてまいりました。」
市場環境の回復が見られる中でも、独自の在庫販売戦略によって売上を確保する方針を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは独自の在庫販売戦略に注力するなど、売上の確保に努めてまいりました。」
市場低迷下で売上を確保することを掲げ、在庫販売戦略を手段として示している。