DCMホールディングス（3050）・施策再掲直近の経営計画（2026-04-14）では「前進」
物流ネットワーク・情報システム改革
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-04-14。
8記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
IT基盤・EDI・物流自動化による業務効率化13社が書いているテーマ・逆風0社・追い風14社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-14前進経営計画
「商品センター管轄店舗の再編・最適化、管理システム効率化」
物流改革について、商品センター管轄店舗の再編・最適化、管理システム効率化、在庫配置見直しを具体策として示した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「棚割改革・物流改革・ＤＸ推進による合理的な仕組みづくり、店舗ツールの開発を積極的に行い」
棚割・物流・DX・店舗ツールによる物流・情報システム改革を再確認した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「今後も営業面での連携を一段と強化するため、両社の人材交流をこれまで以上に活発に行うとともに、システム統一による店舗運営などの効率化、オムニチャネルやＤＸなどをはじめとした営業施策の新たな連携により、継続的な企業価値向上に努めてまいります。」
物流・情報システム改革の対象をケーヨーとの連携にも広げ、システム統一による店舗運営効率化とオムニチャネル・DX連携を明示した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「棚割改革・物流改革・ＤＸ推進による合理的な仕組みづくり、店舗ツールの開発を積極的に行い」
物流ネットワーク・情報システム改革を、棚割改革、物流改革、DX推進、店舗ツール開発による合理化へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「固定資産 有形固定資産増加額 建物 山梨中央物流センター 6,999百万円 工具、器具及び備品 山梨中央物流センター 2,010百万円 無形固定資産増加額 ソフトウエア コルデコオンラインシステム 500百万円 統合システム 464百万円 倉庫管理システム 374百万円 新ＰＯＳシステム 246百万円」
山梨中央物流センターへの投資と、オンライン、統合、倉庫管理、POSなどの情報システム投資を実施した。物流・情報システム改革の具体的な投資実績が記載された。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「⑤ 相互のサプライチェーン及び物流等の統廃合」
島忠との経営統合契約において、相互のサプライチェーン・物流等の統廃合を協議事項とした。従来の物流ネットワーク改革を、統合先との相互統廃合へ広げる計画である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「効率的な物流ネットワークの再構築によるコスト低減、新たなグループイン企業が柔軟に対応可能なシステム構造改革に取り組んでまいります。」
物流ネットワーク再構築とグループ企業への対応を想定したシステム構造改革を再確認した。 - FY2017初出有価証券報告書
「効率的な物流ネットワークの再構築によるコスト低減、新たなグループイン企業が柔軟に対応可能なシステム構造改革に取り組んでまいります。」
物流ネットワークの再構築によるコスト低減と、新たに加わる企業に柔軟に対応するシステム構造改革を施策として示した。