ビックカメラ（3048）・施策前進
人材交流と女性従業員の活躍支援による組織活性化
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2025。
8記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
女性管理職・男性育児休業取得率の目標管理74社が書いているテーマ・逆風0社・追い風74社
ビックカメラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度 管理職に占める女性労働者の割合（％）9.9 男性労働者の育児休業取得率（％）79.4」
女性管理職比率及び男性育児休業取得率について、当事業年度の実績を開示した。2030年8月までに女性管理職比率15％以上、男性育児休業取得率80％以上を目標としている。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性管理職比率 15％以上 男性の育児休業取得率 80％以上 2030年８月」
従来の女性従業員の活躍支援・ダイバーシティ方針を、女性管理職比率15％以上、男性育児休業取得率80％以上を2030年8月までに目指す定量的な目標へ具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ダイバーシティの推進等により、「従業員のモチベーション向上」を図るとともに、ジョブローテーションの有効活用等を通じ「従業員のリスキリング（価値創造力の再構築）」を推進いたします。」
組織活性化の施策を、ダイバーシティ、モチベーション向上、ジョブローテーション及びリスキリングとして具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、現場業務の効率化・短時間化、人財育成、組織活性化等による生産性の向上にも取り組んでおります。」
組織活性化を含む生産性向上の取り組みを継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新しい組織体制への移行に伴う本部業務の見直しや働き方改革、ダイバーシティの推進、戦略的人事」
従来の人材交流・女性従業員支援から、新組織体制、本部業務見直し、働き方改革、ダイバーシティ、戦略的人事へと組織活性化の施策を再整理している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「また、ダイバーシティの推進、戦略的人事異動の活用などを通じ、組織活性化を図るとともに」
組織活性化の手段について、従来の人材交流・女性従業員の活躍支援から、ダイバーシティの推進及び戦略的人事異動の活用という表現へ広がっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、グループ内の人材交流、女性従業員の活躍支援並びに従業員の健康サポートなどを通じ、組織活性化を図るとともに、スピード感のあるシステム開発体制を構築し、生産性の向上につなげてまいります。」
人材交流と女性従業員の活躍支援を継続し、新たに従業員の健康サポート及びスピード感のあるシステム開発体制にも言及している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、グループ内の人材交流、女性従業員の活躍支援などを通じ、組織活性化を図り、生産性の向上につなげてまいります。」
グループ内人材交流と女性従業員の活躍支援を、組織活性化と生産性向上の手段として初めて具体的に記載している。