継続赤字店舗に係る減損損失の増加
FY2019に初出。15回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載は2026-10-09。
ビックカメラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに23社。
- 2026-10-09悪化決算
「減損損失 1,411 4,252」
減損損失が前年度の1,411百万円から4,252百万円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の特別損失は減損損失 14億11百万円を計上したこと等により 20億72百万円（前年同期比 48.0％減）となりました。」
継続赤字店舗等に係る減損損失は前年度の3,193百万円から1,411百万円へ減少したが、引き続き計上されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
前年同期に計上された店舗設備等の減損損失595百万円に対し、当中間連結会計期間の重要な固定資産減損損失は該当なしとなった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の特別損失は減損損失 31億93百万円を計上したこと等により 39億85百万円（前年同期比 42.1％減）となりました。」
減損損失は前年度の4,407百万円から3,193百万円へ減少した。ただし、継続赤字店舗等に係る減損損失は引き続き計上されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「「物品販売事業」セグメントにおいて、店舗設備等に係る固定資産につき減損損失を計上しております。なお、当第３四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は 669百万円であります。」
店舗設備等に係る減損損失を669百万円計上し、FY2024-Q2で示された595百万円から累計計上額が増加している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の特別利益は、関係会社事業損失引当金戻入額等の計上により 60百万円（前年同期比 28.9％減）、特別損失は、減損損失等の計上により６億76百万円（前年同期比 22.7％増）となりました。」
特別損失が前年同期比22.7％増の6億76百万円となり、物品販売事業では店舗設備等に係る減損損失595百万円を計上した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の特別利益は、新株予約権戻入益等の計上により８百万円（前年同期比 70.7％増）、特別損失は、減損損失等の計上により６億61百万円（前年同期は 24百万円）となりました。」
減損損失等により特別損失が前年同期の24百万円から6億61百万円へ増加し、物品販売事業では店舗設備等に係る減損損失583百万円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間において、重要な固定資産減損損失は該当なしと記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間のセグメント情報では、重要な固定資産減損損失は該当なしと記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の特別損失は減損損失 46億58百万円を計上したこと等により 64億18百万円（前年同期は 26億55百万円）となりました。」
減損損失は前年度の1,760百万円から4,658百万円へ増加した。営業店舗に加え、連結子会社ののれん・無形固定資産についても2,844百万円の減損損失を計上している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間のセグメント情報では、重要な固定資産減損損失は該当なしと記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「固定資産の減損損失1,760百万円（うち営業店舗に係る減損損失は1,760百万円）が計上されております。」
継続赤字店舗等に係る減損損失は前年度の1,434百万円から1,760百万円へ増加した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「特別損失は、災害による損失等の計上により７億16百万円（前年同期比 46.3％減）となりました。」
継続赤字店舗に係る減損損失の新たな計上はなく、当四半期の特別損失は前年同期比で減少している。ただし、店舗閉鎖損失引当金は別途残存している。 - FY2020対処有価証券報告書
「減損損失（1,434百万円）として特別損失に計上しております。」
継続赤字店舗に係る減損損失は前年度の2,946百万円から1,434百万円へ減少したが、引き続き計上されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗について、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失（2,946百万円）として特別損失に計上しております。」
継続して営業赤字となっている店舗について、減損損失2,946百万円を計上した。前連結会計年度の減損損失796百万円から増加している。