総経費削減、品質改善、人事制度再構築
FY2016-Q3に初出。22回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2024-Q1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ペーパーレス化の影響を受ける中、自社製品の原価低減や価格改定等による販売単価の向上、さらには需要の旺盛な業種への自社製品の拡販に取り組んだことが利益に貢献しました。これらの結果、売上高は3,295,189千円(前年同四半期比1.3％減)、セグメント利益は188,735千円(前年同四半期比3.2％増)となりました。」
自社製品の原価低減、価格改定、需要の旺盛な業種への拡販を実施し、売上高は減少した一方、サプライ事業のセグメント利益は前年同期比3.2％増となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「すみやかな価格改定に努めたことで原価高騰による影響は最小となりました。」
原価高騰への対応として販売価格の改定を継続し、影響を最小化したと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上原価は、13,466,960千円(前連結会計年度は13,611,278千円)となりました。これは、工場の生産性向上によるものであり、結果、売上総利益は3,731,957千円(前連結会計年度は3,674,539千円)となりました。」
工場の生産性向上を売上原価の減少および売上総利益3,731,957千円につながった要因として、通期実績とともに説明している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現し、業務効率を向上させたことにより、営業利益は128,138千円(前年同四半期比6.6％増)、経常利益は144,829千円(前年同四半期比4.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は95,518千円(前年同四半期比0.2％増)となりました。」
製造コスト・調達コストの削減と業務効率の向上を継続して実現し、第1四半期の営業利益128,138千円、前年同四半期比6.6％増などの実績を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益につきましては、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現し、業務効率を向上させたことにより、営業利益は317,552千円(前連結会計年度比11.0％増)」
製造コスト・調達コスト削減と業務効率向上を通期で実現したと説明し、営業利益317,552千円、前期比11.0％増の通期実績を示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高が増加したことに加え、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現し、業務効率を向上させたことにより、営業利益は313,031千円(前年同四半期比12.6％増)、経常利益は332,792千円(前年同四半期比10.1％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は255,116千円(前年同四半期比22.7％増)となりました。」
製造コスト・調達コストの削減と業務効率向上を実現したと説明し、営業利益313,031千円、前年同四半期比12.6％増などの第3四半期累計実績を示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高が増加したことに加え、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現し、業務効率を向上させたことにより、営業利益は195,848千円(前年同四半期比11.5％増)、経常利益は216,521千円(前年同四半期比8.8％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は151,827千円(前年同四半期比13.5％増)となりました。」
製造コスト・調達コストの削減と業務効率の向上を実現したと説明し、営業利益195,848千円、前年同四半期比11.5％増などの第2四半期累計実績を示している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「「生産性向上、総原価削減、品質改善、最速開発」」
従来の増産体制構築やドラムリユース最大化等を含む表現から、生産性向上、総原価削減、品質改善、最速開発を軸とする生産面の戦略へ改められている。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高が減少したものの、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減等を実現し、業務効率を向上させたことにより、営業利益は285,978千円(前連結会計年度比14.6％増)、経常利益は314,945千円(前連結会計年度比12.7％増)、親会社株主に帰属する当期純利益は216,237千円(前連結会計年度比24.1％増)となりました。」
製造コスト・調達コスト削減と業務効率向上を実現したと説明し、営業利益285,978千円、前期比14.6％増などの通期実績を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高が減少したものの、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現し、業務効率を向上させたことにより、営業利益は278,014千円(前年同四半期比8.4％増)、経常利益は302,303千円(前年同四半期比6.8％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は207,879千円(前年同四半期比8.6％増)となりました。」
製造コスト・調達コストの削減と業務効率向上を実現したと説明し、第3四半期累計の営業利益278,014千円、前年同四半期比8.4％増などの具体的な実績を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高が減少したものの、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現し、業務効率を向上させたことにより、営業利益は175,621千円(前年同四半期比18.8％増)、経常利益は198,957千円(前年同四半期比16.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は133,788千円(前年同四半期比10.2％増)となりました。」
製造コスト・調達コストの削減と業務効率の向上を実現したと説明し、営業利益175,621千円、前年同四半期比18.8％増などの第2四半期累計実績を示している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「「増産体制構築、ドラムリユース最大化、総原価削減、品質改善、最速開発」」
従来の原価低減・品質改善等に加え、増産体制の構築、ドラムリユースの最大化、最速開発まで生産面の施策範囲が広げられている。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上が増加したことに加え、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現させ、業務効率を更に向上させたことにより拡大し249,463千円(前連結会計年度比18.0％増)となりました。」
製造コスト・調達コストの削減と業務効率向上を通期で実現したとし、営業利益249,463千円、前連結会計年度比18.0％増の実績を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上が増加したことに加え、前事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現させたことにより拡大いたしました。これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は12,805,513千円(前年同四半期比1.6％増)、営業利益は256,365千円(前年同四半期比5.6％増)、経常利益は282,982千円(前年同四半期比1.2％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は191,404千円(前年同四半期比16.2％減)となりました。」
製造コストと調達コストの削減を実現させたとし、営業利益256,365千円、前年同四半期比5.6％増などの第3四半期累計実績を示している。純利益は特別損失や税効果の影響により減少した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高が増加したことに加え、前期事業計画に引き続き、製造コストと調達コストの削減を実現させたことにより拡大いたしました。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は8,342,510千円(前年同四半期比1.5％増)、営業利益は147,823千円(前年同四半期比17.4％増)、経常利益は170,559千円(前年同四半期比10.4％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は121,449千円(前年同四半期比2.3％増)となりました。」
総原価削減等のうち製造コスト・調達コストの削減を実現させ、営業利益147,823千円、前年同四半期比17.4％増などの実績を示している。品質改善や人事制度再構築についての個別の進捗は記載されていない。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「原価低減、ラインナップ拡充、品質改善、生産管理の見える化と次世代モノづくりの検討」」
従来の原価削減・生産性向上・品質改善に加え、ラインナップ拡充、生産管理の見える化、次世代モノづくりの検討まで、生産面の施策の記載範囲が広がっている。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、全営業社員に最新型のタブレット型PCの貸与を行う等の「モバイルワーク制度」の導入に努め、業務効率化による経費削減を図るとともに、部品・緩衝材のリユース化や原材料費の見直しによる製造コストの削減、常備在庫品の見直しによる調達コストの削減など、様々な施策を強力に推進したことにより大幅に改善し、211,328千円（前連結会計年度比10.5％増）となりました。」
モバイルワーク、リユース化、原材料費・常備在庫品の見直しを実施し、営業利益が211,328千円、前年同期比10.5％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、全営業社員に最新型のタブレット型ＰＣの貸与を行なう等の「モバイルワーク制度」の導入に努めると共に、部品・緩衝材のリユース化や原材料費の見直しによる製造コストの削減、常備在庫品の見直しによる調達コストの削減など、様々な施策を強力に推進したことにより大幅に改善し、242,806千円(前年同四半期比23.7％増)となりました。」
製造コスト・調達コスト削減の具体的な施策として、部品・緩衝材のリユース化、原材料費の見直し、常備在庫品の見直しを挙げ、営業利益の改善額と増加率を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「総原価削減、生産性向上、製品品質改善」」
総原価削減、生産性向上、製品品質改善を、生産部門等の継続的なアクションプランとして記載している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「売上拡大と新たな事業の確立」「総原価削減、生産性向上、製品品質改善」「企業価値と社員満足度の更なる向上」「更なる物流経費削減、調達コストダウン、効率化、調達発の売上貢献」を戦略に掲げ」
従来の「総経費削減、品質改善、人事制度再構築」から、「総原価削減」「生産性向上」「製品品質改善」を軸とする表現に組み替えられている。 - FY2016前進有価証券報告書
「売上原価は、売上の減少及びコスト低減に努めた結果、388,990千円減少の13,730,539千円、売上総利益は53,443千円増加の3,455,193千円となりました。販売費及び一般管理費は、「ktkリバイバルプラン」を実施した結果、177,941千円減少の3,263,891千円となりました。」
当連結会計年度に売上原価と販売費及び一般管理費が具体的な金額で減少した。品質改善・人事制度再構築についての達成状況は別途示されていない。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「「総経費削減、品質改善、人事制度再構築」」
生産、管理・経営部門に関する施策として、経費、品質、人事制度を対象に掲げている。