営業量と営業効率の最大化
FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-07-21。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに82社。
- FY2026-H1新規営業活動が奏功有価証券報告書
「また、重点施策として取り組んできた新規営業活動が奏功した他、リユーストナーの市場再編が進行する中で、当社の製造直販型の安定した供給・品質管理体制が優位性を発揮してきたことで、自社製品の拡販が大きく伸長し、売上・利益に貢献いたしました。」
新規営業活動が奏功し、製造直販型の供給・品質管理体制を背景に自社製品の拡販が大きく伸長したと説明している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、営業活動のDXを推進し、営業活動の最適化と生産性向上を進め、新たな販売手法の開拓も検討し、収益性を高めてまいります。」
従来の営業量・営業効率の拡大を中心とする表現から、営業活動のDX、最適化、生産性向上、新たな販売手法の開拓を組み合わせる表現へ重点が移っている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、DXの推進で関心の高まる業務の効率化やテレワーク、WEB会議に対応するネットワーク機器、セキュリティ機器等のITソリューション商品・サービス、並びに感染症対策で高い需要が続く除菌消臭液や飛沫防止パネル、空気清浄機等の環境・衛生商品の拡販(連結子会社の増加を含む)が、引き続き順調に推移したことにより、前年同四半期並みの売上高を確保すると共に、利益については大幅に上回りました。これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は13,063,061千円(前年同四半期比2.9％増)」
ITソリューション商品・サービスおよび環境・衛生商品の拡販が引き続き順調に推移し、売上高13,063,061千円、前年同四半期比2.9％増という第3四半期累計実績が示されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような環境において、新型コロナウイルス感染症の影響により営業活動に一部制約が出たことや、前年同四半期累計期間における消費税の引き上げやWindows10への切替え等の一時的な需要の反動による減少はあったものの、基盤事業であるリサイクルトナー等の出荷は堅調に推移しました。また、DXの推進で関心が高まるテレワークやWEB会議に対応するネットワーク機器・セキュリティ機器などのITソリューション商品・サービスの拡販（連結子会社の増加を含む）、並びに感染症対策で今後も需要が見込める消毒液や飛沫防止パネル等の環境・衛生商品の拡販により、前年同期並みの売上高を確保すると共に、利益については大幅に上回りました。」
営業活動の一部制約や一時需要の反動がある中、テレワーク・WEB会議対応のITソリューション商品・サービス、環境・衛生商品の拡販を具体的な販売施策として示し、前年同期並みの売上高確保と利益の大幅な上回りにつなげたと説明している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「そこで、顧客接点となる営業部門においては、お客様に適した提案ができる営業人材の育成を継続し、営業体制の強化を推進するとともに、メールを使用したデジタルマーケティングやテレマーケティングの活用により、営業量の更なる拡大を図ってまいります。」
従来のモバイルワーク・テレマーケティングの活用に加え、メールを使用したデジタルマーケティングを明示し、提案型営業人材の育成と営業体制強化を併記している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「未開拓市場への進出、自社製品の更なる拡販」「生産性向上、総原価削減、品質改善、最速開発」「リパックトナー生産、既存事業の拡大、工場発の売上貢献」「新規事業の具体化と社員の生産性・満足度の向上」「更なるコストダウンとサービスレベル向上」を戦略に掲げ、全社が一丸となって邁進してまいりました。」
営業部門の戦略として、未開拓市場への進出と自社製品の拡販を引き続き掲げている。新たな営業施策や数値目標は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前期事業計画を発展させた新たな事業計画「ktkイノベーションプランVer.2」を策定し、営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「未開拓市場への進出、自社製品の更なる拡販」「生産性向上、総原価削減、品質改善、最速開発」「リパックトナー生産、既存事業の拡大、工場発の売上貢献」「新規事業の具体化と社員の生産性・満足度の向上」「更なるコストダウンとサービスレベル向上」を戦略に掲げ」
営業部門の戦略を「未開拓市場への進出、自社製品の更なる拡販」として引き続き掲げている。新たな数値目標や別のマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「未開拓市場への進出、自社製品の更なる拡販」」
従来の「本業回帰、新たなマーケティング手法の導入」から、未開拓市場への進出と自社製品の拡販を明示する営業部門の戦略表現へ改められている。 - FY2019前進有価証券報告書
「そこで、顧客接点となる営業部門においては、継続的な人材育成の強化に取り組み、お客様目線に立った提案活動ができる営業体制を構築すると共に、モバイルワークとテレマーケティングの活用により、営業量の更なる拡大を図ってまいります。」
従来のモバイルワーク活用に加え、テレマーケティングを新たな営業手段として明示し、営業量の更なる拡大を図るとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期連結累計期間は、事業計画「ktkイノベーションプラン」が順調に進捗し、前連結会計期間より取り組んだモバイル機器(タブレット型ＰＣやスマートフォン)の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により営業効率が向上し、営業時間も拡大して、当社を中心に売上高は上昇基調にありましたが、連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、主要顧客の倒産が発生し、その影響により当第3四半期連結累計期間の売上高は12,573,530千円(前年同四半期比1.8％減)となりました。」
モバイル機器の活用、社用車の専用化、専用駐車場の整備による直行直帰体制を継続し、営業効率向上と営業時間拡大を説明している。営業活動は上昇基調とされる一方、主要顧客の倒産により連結売上高は前年同四半期比1.8％減となっており、新たな営業施策や別のマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、前期事業計画を発展させた新たな事業計画「ktkイノベーションプラン」を策定し、営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「本業回帰、新たなマーケティング手法の導入」「増産体制構築、ドラムリユース最大化、総原価削減、品質改善、最速開発」「新商品開発とコスト削減」「企業価値とワークライフバランスの向上」「コストダウンとサービスレベル向上」を戦略に掲げ、全社が一丸となって邁進してまいりました。」
「本業回帰、新たなマーケティング手法の導入」を含む「ktkイノベーションプラン」の部門別戦略を引き続き掲げている。新たな営業目標や別の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「「本業回帰、新たなマーケティング手法の導入」」
従来の「営業量の拡大、選択と集中」から、「本業回帰」と「新たなマーケティング手法の導入」を組み合わせた営業部門の戦略表現へ改められている。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度は、モバイル機器(タブレット型ＰＣやスマートフォン)の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により、営業効率の向上と営業時間の拡大を図った結果、売上高は16,989,079千円(前連結会計年度比0.8％増)となりました。」
営業量拡大に向けた施策を通期で実施し、売上高16,989,079千円、前連結会計年度比0.8％増という年間実績を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におきましては、モバイル機器（タブレット型ＰＣやスマートフォン）の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により、営業効率の向上と営業時間の拡大が図られ、売上は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
モバイル機器、社用車専用化、社用車専用駐車場の整備による直行直帰体制の強化を継続し、営業効率と営業時間の拡大、前年同四半期比での売上増加を説明している。前四半期に示された日次ベースの営業時間1時間増を超える新たな指標はない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「特に営業部門においては、「営業量の拡大」という課題に対し、全営業社員に貸与しているモバイル機器(タブレット型PCやスマートフォン)と社用車の一人一台専用化に加え、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの直行直帰体制の強化に取り組んだ結果、日次ベースで営業時間1時間増という大きな成果を上げ、売上高は増加いたしました。」
営業量の拡大に向け、モバイル機器、社用車の専用化、社用車専用駐車場の整備による直行直帰体制を強化し、日次ベースで営業時間が1時間増加した。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「営業量の拡大、選択と集中」」
従来の「売上拡大と新たな事業の確立」から、「営業量の拡大、選択と集中」へ営業部門の戦略表現が改められている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特に顧客接点となる営業部門においては、継続的な人材育成の強化に取り組み、お客様目線に立った提案活動ができる営業体制を構築し、モバイルワークを徹底的に活用することで、営業量の拡大を図ってまいります。」
営業量の拡大に向け、人材育成、提案営業体制、モバイルワークの活用を挙げている。新たな数値目標や達成実績は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「ktkアドバンスドプラン」の最速実行により、当社においては売上拡大が見受けられるものの」
アドバンスドプランの実行により当社単体では売上拡大が見受けられると記載しているが、具体的な数値目標や新たな営業施策は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「売上拡大と新たな事業の確立」」
従来の営業量・営業効率の最大化を組み替えた「売上拡大と新たな事業の確立」が、アドバンスドプランのアクションプランとして引き続き掲げられている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「営業、生産、管理・経営、調達・物流の各部門に「売上拡大と新たな事業の確立」」
従来の「営業量と営業効率の最大化」から、「売上拡大」と「新たな事業の確立」を組み合わせた表現に改められている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「「ktkリバイバルプラン」を最速実行する中で、営業効率の最大化の他、業務効率の改善を中心とする経費削減と調達コストの削減等に取り組み」
営業効率の最大化を引き続き実施しているが、新たな数値目標や具体的な期限は示されていない。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「「営業量と営業効率の最大化」」
「ktkリバイバルプラン」における営業部門の戦略として掲げられている。