グループ各社の商品・サービスの連携提案・総合販売
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「「顧客基盤の活用と強化」は、永年に渡り築き上げたサプライ事業の顧客基盤を活用したクロスセルで、ITソリューション事業の拡大を目指します。さらに、中小企業を中心とした定期的な繋がりを持つ顧客に対してサプライ・ITソリューションの両輪で対応していくことで、顧客との関係性を強化し、ITソリューション事業の成長とともにサプライ事業の堅守にも注力してまいります。」
従来のグループ各社の商品・サービスの総合販売やクロスセルの説明が、新中期経営計画では、サプライ事業の顧客基盤を起点にITソリューションをクロスセルし、サプライとITの両輪で顧客関係を強化する方針として整理されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「定期的にコンタクトする、中小企業を中心とした全国15,000社の顧客基盤に対し、サプライ事業を堅守しながら、ITソリューション事業を拡大していくことを目指します。」
全国15,000社の顧客基盤を活用し、サプライ事業を維持しながらITソリューションを拡大するクロスセル方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「グループ連携のプラットフォームを整備しクロスセルを推進する環境整備を進めてまいります。」
従来のグループ連携・クロスセル方針に加え、クロスセルを推進するためのグループ連携プラットフォームの整備を具体的な施策として明示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「ビジネスの立体化」は、永年に渡り築いてきた、顧客基盤を活用したクロスセルのことを意味します。定期的にコンタクトする、中小企業を中心とした全国15,000社の顧客基盤に対し、サプライ事業を堅守しながら、ITソリューション事業を拡大していくことを目指します。」
従来のグループ各社の商品・サービスの総合販売という表現が、全国15,000社の顧客基盤を活用し、サプライ事業を維持しながらITソリューションをクロスセルする「ビジネスの立体化」として整理されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下において、事業基盤を一層強固にするとともにグループ各社の連携を高めることで相乗効果を最大化し、中長期的な発展へと新たな領域へチャレンジすることを目的に、新たな事業計画「ktkフロンティアプラン」を策定いたしました。」
グループ各社の連携を高め、相乗効果を最大化する方針を新事業計画の目的として引き続き示している。具体的な商品・サービスの連携提案内容は今回示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社(株式会社青雲クラウン、ＳＢＭソリューション株式会社、株式会社キタブツ中部)で構成され、「お客様のビジネスをワンストップでトータルにサポート」するために新しいビジネスモデルの構築をし、リサイクル商品(リパックトナー等)、OAサプライ商品(トナーカートリッジ等)、文具事務用品等のオフィス関連商品の生産、仕入、物流、販売を主な事業としております。」
グループ各社の商品・機能を組み合わせ、「お客様のビジネスをワンストップでトータルにサポート」するビジネスモデルを引き続き説明している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、経営統合により実現した、生産、仕入から物流、販売までを一気通貫する垂直統合型ビジネスモデルを強みとし、当社工場で再生するリサイクルトナーなどのリサイクル商品、OAサプライ商品、文具事務用品、OA機器などの商材を中心に、お客様への最適調達のご提案を推進し、収益の拡大に努めております。」
グループ各社の商品・サービスを連携して総合販売する従来の表現から、垂直統合型モデルを背景とした「最適調達のご提案」へ、顧客への価値提供の表現が改められている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「継続的な取引をしていただいている多くのお客様に、当社グループ各社が取り扱う全ての商品・サービスを連携して提案し、総合的に販売する営業活動が重要であると考えております。」
既存顧客に対するグループ横断の商品・サービス提案と総合販売を引き続き重視している。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的な取引をしていただいている多くのお客様に、当社グループ各社が取り扱う全ての商品・サービスを連携して提案し、総合的に販売する営業活動が重要であると考えております。」
既存顧客に対し、グループ各社の商品・サービスを横断して提案・販売する営業方針を示している。