営業活動によるキャッシュ・フローと現金残高の増加
FY2018-Q2に初出。35回の記載のうち14回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-10-14。
ハブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに101社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「当中間会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて258百万円増加し、2,893百万円となりました。営業活動の結果得られた資金は、583百万円（前年同期は356百万円の収入）となりました。」
前事業年度末の現金及び現金同等物2,635百万円から258百万円増加して2,893百万円となった。営業活動によるキャッシュ・フローも前年同期の356百万円から583百万円へ増加し、前回の現金残高微減から増加へ状態が変化した。 - FY2026営業CF増加・現金残高微減有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、912百万円（前事業年度は435百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは435百万円から912百万円へ増加した一方、現金及び現金同等物は7百万円減少して2,635百万円となった。 - FY2026-H1現金残高減少・営業CF増加有価証券報告書
「当中間会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて186百万円減少し、2,455百万円となりました。営業活動の結果得られた資金は、356百万円（前年同期は225百万円の収入）となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末から186百万円減少した一方、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の225百万円から356百万円へ増加した。 - FY2025現金残高・有利子負債減少有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて1,117百万円減少し、2,642百万円となりました。」
現金及び現金同等物は3,760百万円から2,642百万円へ減少した一方、有利子負債残高は2,534百万円から1,440百万円へ減少した。財務活動では長期借入金の返済が2,539百万円となった。 - FY2025-H1現金残高減少有価証券報告書
「当中間会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて875百万円減少し、2,885百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末の3,760百万円から875百万円減少して2,885百万円となった。長期借入れによる収入1,500百万円があった一方、長期借入金の返済支出は2,239百万円であった。 - FY2025-Q1現金残高減少有価証券報告書
「現金及び預金 3,760,239 2,905,554」
現金及び預金は前事業年度末の3,760,239千円から当第1四半期会計期間末の2,905,554千円へ減少した。財政状態の分析では、流動資産が655百万円減少した主因として現金及び預金の減少を記載している。 - FY2024現金残高減少有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて768百万円減少し、3,760百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末の4,529百万円から768百万円減少して3,760百万円となった。財務活動による981百万円の支出などにより、現金残高が減少した。 - FY2024-Q3現金残高減少有価証券報告書
「現金及び預金 4,529,233 3,772,029」
現金及び預金は前事業年度末の4,529,233千円から当第3四半期会計期間末の3,772,029千円へ減少した。 - FY2024-Q2現金残高減少有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて115百万円減少し、4,413百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末比115百万円減少して4,413百万円となった。営業活動による資金は211百万円、財務活動による支出は221百万円であった。 - FY2024-Q1現金残高更新有価証券報告書
「現金及び預金 4,529,233 4,460,533」
現金及び預金は前事業年度末の4,529,233千円から4,460,533千円へ減少した。 - FY2023現金残高更新有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて123百万円増加し、4,529百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末の4,405百万円から123百万円増加し、4,529百万円となった。営業活動による資金は641百万円、財務活動は416百万円の支出となっている。 - FY2023-Q3現金残高更新有価証券報告書
「現金及び預金 4,405,317 4,489,838」
現金及び預金は前事業年度末の4,405,317千円から4,489,838千円へ増加した。 - FY2023-Q2現金残高更新有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて160百万円増加し、4,566百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末の4,405百万円から4,566百万円へ160百万円増加した。営業活動によるキャッシュ・フローも410百万円の収入となった。 - FY2023-Q1現金残高更新有価証券報告書
「現金及び預金 4,405,317 4,480,546」
現金及び預金は前事業年度末の4,405,317千円から4,480,546千円へ増加した。 - FY2022現金・借入金残高更新有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて2,875百万円増加し、4,405百万円となりました。」
現金及び現金同等物は4,405百万円へ増加し、有利子負債残高は3,861,668千円となった。増資、借入れ、助成金等を背景に資金残高が更新された。 - FY2022-Q3現金・借入金残高更新有価証券報告書
「流動資産は前事業年度末に比べて3,281百万円増加し、5,614百万円となりました。これは主に現金及び預金が増加したことによるものであります。負債は前事業年度末に比べて1,325百万円増加し、5,599百万円となりました。これは主に短期借入金が減少したものの長期借入金が増加したことによるものであります。」
現金及び預金の増加により流動資産は3,281百万円増加して5,614百万円となり、長期借入金の増加を主因に負債は1,325百万円増加して5,599百万円となった。資金調達後の残高が更新されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「Tech Growth Capital有限責任事業組合へ999百万円の第三者割当増資及び株式会社日本政策投資銀行と2,000百万円の資本性劣後ローン契約を締結実行し財務基盤を強化いたしました。」
第三者割当増資999百万円に加え、2,000百万円の資本性劣後ローンを契約・実行した。財務活動による資金は2,801百万円、現金及び現金同等物は3,085百万円となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当社は取引金融機関からの借入れ及びTech Growth Capital有限責任事業組合への第三者割当増資により財務基盤の修復を図ると共に」
従来の借入れ中心の資金確保に加え、第三者割当増資を組み合わせて財務基盤の修復を図るという資金調達の位置づけが示された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当事業年度の財務活動の結果得られた資金は、1,892百万円（前年同期比2,423百万円の増加）となりました。主な要因は、短期借入金の返済による支出が550百万円及び長期借入金の返済による支出が29百万円あったものの、短期借入れによる収入が1,950百万円及び長期借入れによる収入が600百万円あったことによるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローが1,824百万円の支出となる一方、短期・長期借入れにより財務活動で1,892百万円を確保する資金構造となった。有利子負債残高も151百万円から2,149百万円へ増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「資金の状況におきましては、新型コロナウイルスの発生当初に手元流動性の確保をいち早く図るため、2020年４月30日に金融機関４行から2,000百万円の借入を実施し、また不確実な環境変化に備え同日付で金融機関３行と3,500百万円のコミットメントライン契約を締結しております。なお、当該コミットメントライン契約については、当第３四半期累計期間末において全額未使用となっております。」
手元流動性確保のため2,000百万円を借り入れ、3,500百万円のコミットメントライン契約を締結した。第3四半期末時点でコミットメントラインは全額未使用であり、借入・融資枠による資金調達手段が具体化している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて777百万円増加し、2,358百万円となりました。主な要因は、短期借入れによる収入が1,450百万円及び長期借入れによる収入が600百万円あったことによるものであります。」
現金及び現金同等物は借入れにより前事業年度末比777百万円増加して2,358百万円となった。一方、営業活動によるキャッシュ・フローは1,073百万円の支出であり、資金の増加要因が営業活動から借入れへ移っている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「流動資産は前事業年度末に比べて912百万円増加し、2,920百万円となりました。これは主に現金及び預金が増加したことによるものであります。負債は前事業年度末に比べて1,593百万円増加し、3,274百万円となりました。これは主に短期借入金及び長期借入金が増加したことによるものであります。」
現金及び預金が増加して流動資産が912百万円増加した一方、短期借入金・長期借入金の増加により負債も1,593百万円増加した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて466百万円減少し、1,580百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末の2,047百万円から466百万円減少して1,580百万円となった。営業活動による資金も924百万円へ減少し、投資活動による支出は861百万円へ増加した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「流動資産は前事業年度末に比べて42百万円減少し、2,378百万円となりました。これは主に現金及び預金が減少したことによるものであります。」
第3四半期会計期間末の流動資産は前事業年度末比42百万円減少し、現金及び預金も2,047,458千円から1,889,145千円へ減少した。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて93百万円減少し、1,953百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末比93百万円減少して1,953百万円となった。営業活動による資金も497百万円と前年同期比75百万円減少し、投資活動による支出は381百万円へ増加した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「流動資産は前事業年度末に比べて58百万円減少し、2,362百万円となりました。これは主に現金及び預金が減少したことによるものであります。」
第1四半期ではキャッシュ・フロー計算書を作成しておらず、現金及び預金の減少により流動資産が前事業年度末比58百万円減少した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当事業年度の営業活動の結果得られた資金は、972百万円（前年同期比210百万円の減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前事業年度の1,183百万円から972百万円へ減少した一方、現金及び現金同等物の期末残高は2,047百万円へ増加した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「流動資産は前事業年度末に比べて126百万円増加し、2,375百万円となりました。これは主に現金及び預金が増加したことによるものであります。」
第3四半期累計期間では四半期キャッシュ・フロー計算書を作成していないが、現金及び預金の増加により流動資産が前事業年度末比126百万円増加した。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前事業年度末に比べて96百万円増加し、1,905百万円となりました。」
前四半期の現金及び預金の減少から、当第2四半期累計期間では現金及び現金同等物が前事業年度末比96百万円増加し、1,905百万円となった。営業活動による資金は573百万円であった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「現金及び預金 1,808,689 1,798,516」
第1四半期では四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しておらず、現金及び預金は前事業年度末の1,808,689千円から1,798,516千円へ10,173千円減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度の営業活動の結果得られた資金は、1,183百万円（前年同期比398百万円の増加）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは1,183百万円へ増加し、現金及び現金同等物の期末残高も1,808百万円となった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「流動資産は前事業年度末に比べて298百万円増加し、2,204百万円となりました。これは主に現金及び預金が増加したことによるものであります。」
第3四半期累計期間では四半期キャッシュ・フロー計算書を作成していないため営業活動によるキャッシュ・フローは示されず、現金及び預金の増加による流動資産増加が記載されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、791百万円（前年同期比455百万円の増加）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは791百万円となり、前年同期から455百万円増加した。また、現金及び現金同等物は前事業年度末比289百万円増加し、1,806百万円となっている。