パシフィックネット（3021）・施策前進
戦略実行力の強化と自律型組織・人財への変革
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
変化に対応する組織設計・人材育成による組織能力の継続強化104社が書いているテーマ・逆風0社・追い風104社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている104社のうち14社を表示しています。上の文は104社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が27名増加しております。主な理由は、持続的な成長を図るため、新卒採用及び中途採用を積極的に行ったことによるものであります。」
持続的成長に向けた新卒・中途の積極採用により、連結従業員数が前年度末比27名増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ22名増加しておりますが、これは主に事業拡大に伴い人員採用を積極的に行ったためであります。」
事業拡大に対応する積極採用により、連結従業員数が前年度末比22名増加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「コスト面では、中期経営計画に基づき、ＬＣＭ事業強化に向けたＩＴ人材拡充、レンタル資産、設備、基幹システム等について、計画を上回る積極投資を行いましたが、増加コストは収益拡大でカバーいたしました。」
LCM事業強化に向けたIT人材拡充、レンタル資産、設備、基幹システムへの計画超過投資を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年５月期の店舗事業の廃止、2019年５月期のＥＣ事業の廃止についても、収益構造改革のための人材再配置、重点分野の人材育成を目的のひとつとしており、ＩＴサービス分野やテクニカルセンター等へ配置転換し、育成が進んでおります。また、ＩＴ技術者を中心とした積極採用も実施しております。」
店舗事業に続くEC事業の廃止に伴い、人材をITサービス分野やテクニカルセンターへ再配置し、重点分野の育成とIT技術者の採用を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成30年５月期の小売事業撤退・店舗事業の廃止についても、収益構造改革とともに、人材再配置による重点分野の人材確保・育成を目的のひとつとしており、現在、ＩＴサービス分野やテクニカルセンター等へ配置転換し、育成を進めております。また、技術者を中心とした積極採用も実施しております。」
店舗事業の廃止に伴う人材をITサービス分野やテクニカルセンターへ再配置し、技術者を中心とする採用も進めるなど、自律型組織・人材への変革を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「④ 戦略実行力の強化、自律型組織・人財への変革」
中期計画の組織・人材面の施策として掲げている。