業務プロセス効率化とIT化投資
FY2016に初出。29回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- 2026-10-15前進決算説明資料
「年間約6,800時間相当の業務時間を創出（2025年）」
生成AI、DXツール、ローコードツール等による業務効率化について、創出した業務時間を具体的に示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、生産性向上とセキュリティ強化への設備投資やデジタル化投資、収益拡大のためのレンタル資産への投資を継続的に実施しております。その結果、当連結会計年度の設備投資の総額は6,310,709千円となり、」
生産性・セキュリティ・デジタル化・レンタル資産への投資を継続し、年間設備投資総額は6,310,709千円となった。 - 2026-03-17前進決算説明資料
「今後については、東京テクニカルセンターの移転や業務効率化を目的としたシステム改修などを予定しています。」
業務効率化に向けたシステム改修を今後の具体的なIT化施策として示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資面では、中長期の事業拡大と収益基盤の強化を目的に戦略投資を継続拡大したことで、先行コストが増加いたしました。具体的には、（１）人的資本への投資（人材の積極採用、賃上げ、従業員のリスキリング）、（２）インフラ投資（システム、セキュリティ、設備、支店の改装）、（３）サブスクリプション資産への投資、（４）ＤＸ推進（ＡＩの活用、ＲＰＡによる自動化、ノーコードツールの活用）、（５）マーケティング強化（展示会への出展、デジタルマーケティング、営業支援サービスの採用）などです。」
業務プロセス効率化・IT化投資を継続拡大し、AI、RPA、ノーコードツールの活用に加え、システム・セキュリティ・設備投資まで施策を具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「具体的には、（１）人的資本への投資（人材の積極採用、昇給、従業員のリスキリング）、（２）ＤＸの推進（ＡＩの活用、ＲＰＡによる自動化、ノーコードでのアプリ開発）、（３）マーケティング強化（展示会への出展、マーケティング支援サービスの採用）などです。」
業務プロセス効率化・IT化投資について、AI活用、RPAによる自動化、ノーコード開発という新たな具体策を明示し、人的資本投資やマーケティング支援サービスも組み合わせている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「先行投資も引き続き実行してまいりますが、サブスクリプション資産のさらなる稼働率アップ、ＤＸ等による業務効率化により事業成長と収益性向上を進めてまいります。また、サブスクリプション資産（勘定科目はレンタル資産。減価償却前の残高は当連結累計期間で約６億円増加し、前連結会計年度末94億円に対し、当第１四半期連結会計期間末は100億円。」
サブスクリプション資産の残高を前年度末の94億円から100億円へ約6億円増加させ、資産稼働率向上とDXによる業務効率化を並行して進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社のＤＸプロジェクトは、各部門で自動化が可能な業務について、ローコードやＲＰＡツールを活用しながら自動化を進めていくことにより、生産性向上・サービスの高付加価値化、及びＤＸ人材育成を目的とした取り組みです。同プロジェクトは、2022年に開始され、既に多くの従業員が自発的に参加しています。」
従来のIT化・DX投資を、2022年開始の全社DXプロジェクト、ローコード・RPAによる業務自動化、DX人材育成へ具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような事業環境下でも、2023年度後半から始まるＰＣ更新需要の拡大を見据え、戦略投資を前期よりも拡大いたしました。人材・設備・デジタル化等への投資とともに、インフレ手当の支給、上期に続き新規商談獲得のための大規模展示会へ２回目の出展を行いました。」
IT化・デジタル化を含む戦略投資を前期より拡大し、人材・設備投資と大規模展示会への2回目の出展を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境下でも、戦略投資を前期より拡大いたしました。人材・設備・ＤＸ等これまで進めてきた投資に加え、第２四半期には、新たに新規商談獲得のための大規模展示会への出展、及び、パート社員を含む全従業員へインフレ手当の支給を行いました。」
人材・設備・DXへの継続投資に加え、大規模展示会への出展や全従業員へのインフレ手当支給を実施し、先行投資の範囲を広げた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、当第１四半期からサブスクリプション資産の耐用年数を変更いたしました。これは、新基幹システム稼働により分析能力が向上し、長期サブスクリプションの拡大による経済的使用可能期間が長期化傾向にあることが確認されたことによります。」
新基幹システムの稼働により契約分析能力が向上し、サブスクリプション資産の耐用年数見直しに至ったという、IT化投資の具体的な効果を記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方、コスト面では、先行投資をさらに拡大いたしました。具体的にはサブスクリプション資産（※７）の積極取得、ＩＴ人材の積極採用、情報システム投資等です。」
業務・事業基盤の強化に向け、サブスクリプション資産の取得、IT人材の採用、情報システム投資をさらに拡大した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上がＩＴサブスクリプション事業に積極投資を行っている理由であり、その投資内容は、サブスクリプション資産の先行取得、ＩＴ人材の積極採用、既存メンバーのＤＸスキル強化、基幹システムやＣＲＭシステム（※５）等への投資です。」
従来のIT人材、DX、基幹システム投資を、既存メンバーのDXスキル強化やCRMシステム投資まで具体化した。サブスクリプション資産の先行取得も継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「貸借対照表上のサブスクリプション資産（勘定科目はレンタル資産、減価償却前）は、前期末残と比べ当第１四半期に８億円増加（前期の第１四半期末47億円・前期末52億円に対し、当第１四半期末は60億円）」
成長投資として、サブスクリプション資産を前期末比8億円増加させ、残高を60億円まで拡大した。IT人材拡充、基幹システム・DX投資、セキュリティ投資も実施している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「中期的成長のための戦略投資を拡大（ＩＴ人材、レンタル資産、デジタル化、マーケティング投資等）」
SHIFT 2021後の成長段階では、IT人材、レンタル資産、デジタル化、マーケティングへの先行投資を拡大する方針へ進んだ。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「過去から進めてきた事業構造改革によるストック収益（※２）拡大、社内ＤＸ等による生産性向上の効果が、ＩＴ人材・セキュリティ強化・レンタル資産拡大のための戦略投資、ＩＴ化投資などのコスト増をカバーいたしました。」
社内DX等による生産性向上が、IT人材・セキュリティ・レンタル資産拡大およびIT化投資のコスト増を吸収したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方、過去から進めてきた事業構造改革によるストック収益（※２）拡大、社内ＤＸ等による生産性向上の効果が、前述の特別賞与等による追加コスト、ＩＴ人材・セキュリティ強化・レンタル資産拡大のための戦略投資、ＩＴ化投資などのコスト増をカバーした結果、過去最高となった第１四半期を超え、第２四半期は営業利益・経常利益・純利益で四半期の過去最高を更新いたしました。」
社内DX・業務IT化・生産性向上の効果が、IT人材、セキュリティ、レンタル資産、IT化投資等のコスト増をカバーし、四半期最高益の更新につながった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「第１四半期については、前期の好調な受注が今期の中長期サブスクリプション売上高を底上げするとともに、テレワーク需要でさらに収益が拡大した結果、ＩＴ人材の積極採用、業務ＩＴ化・セキュリティ強化等の戦略投資やコストをカバーし、売上高は約1.5倍、セグメント利益は前期比３倍となりました。」
IT人材の積極採用、業務IT化・セキュリティ強化への戦略投資を継続し、これらの投資・コストを上回る収益拡大として売上高約1.5倍、セグメント利益3倍を記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2021年５月期は、各事業の収益をさらに拡大するとともに、ＩＴ人材の積極採用、社内デジタルトランスフォーメーション推進のＩＴ化投資・生産性向上投資、レンタル資産の調達、M&Aへの取組みなど、中期的成長を重視した先行投資も進めてまいります。」
SHIFT 2021最終年度に向け、社内デジタルトランスフォーメーション、IT化・生産性向上投資、レンタル資産調達、M&Aを先行投資の具体策として明示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「コスト面では、中期経営計画に基づき、ＬＣＭ事業強化に向けたＩＴ人材拡充、レンタル資産、設備、基幹システム等について、計画を上回る積極投資を行いましたが、増加コストは収益拡大でカバーいたしました。」
業務・事業基盤の強化に向けたIT人材、レンタル資産、設備、基幹システムへの投資と、収益拡大によるコスト吸収を引き続き説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方、コスト面では、ＩＴ人材の積極採用、社内人材のＬＣＭ部門への異動・再配置によるさらなる増員、生産性向上とセキュリティ強化に資する設備投資、レンタル資産の積極取得等、計画を上回る積極投資を行いましたが、増加したコストは収益拡大でカバーいたしました。」
IT人材、社内人材の再配置、設備、レンタル資産への投資を計画以上に実施し、収益拡大でコストをカバーしたと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、生産性向上とセキュリティ強化への設備投資、収益性向上のためのレンタル資産の在庫入れ替えのほか、本社及び支店業務の合理化による設備投資を継続的に実施しております。その結果、当連結会計年度の設備投資の総額は1,389,084千円となりました。」
生産性・セキュリティ、レンタル資産、本社・支店業務の合理化への設備投資を継続し、年度総額1,389,084千円を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、先行投資はさらに積極化し、技術系人材のさらなる増員、生産性向上とセキュリティ強化への設備投資、ストック収益拡大のためのレンタル資産の取得、イベント出展等の広告宣伝の強化などを実施いたしました。」
技術系人材、設備、レンタル資産、広告宣伝への先行投資を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「③ 生産性向上、新技術への取り組み（社内ＩＴ化のさらなる推進、ＲＰＡ・ＡＩ等の技術活用等）」
従来の業務プロセス効率化・IT化投資に加え、社内IT化のさらなる推進とRPA・AI等の活用を、新中期計画の重点施策として具体的に示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、この事業構造変革に向けて人員・設備・ＩＴ化への先行投資、新ビジネス開発投資、各種プロモーション等を積極的に実施いたしました。」
事業構造変革に向けた人員・設備・IT化、新ビジネス、プロモーションへの先行投資を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような環境下、顧客基盤の拡大並びに将来収益を見据えた業務プロセスの効率化への投資、マーケティング投資を引き続き実施いたしました。また、通信事業や新ビジネス開発への先行投資、各種プロモーション活動やＩＴ化投資も積極的に実施いたしました。」
業務プロセス効率化、マーケティング、通信事業・新ビジネス、IT化への投資を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、顧客基盤の拡大並びに、中期経営計画に基づく将来収益を見据えた業務プロセスの効率化への投資、マーケティング投資を引き続き実施しております。」
業務プロセス効率化への投資とマーケティング投資を引き続き実施している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、顧客基盤の拡大並びに、中期経営計画に基づく将来収益を見据えた業務プロセスの効率化への投資、マーケティング投資を引き続き実施しております。」
業務プロセス効率化への投資とマーケティング投資を引き続き実施している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画に基づく将来収益を見据えた業務プロセスの効率化への投資、マイナンバー制度に対応したセキュリティサービスの導入やマーケティング投資を引き続き実施しております。」
業務プロセス効率化への投資およびIT関連投資を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「あわせて、中期経営計画「VISION 2018」の目的である「持続的成長を可能とする新たな成長モデル」を実現するため、各種プロモーション活動、ＩＴ化投資、通信事業（ＭＶＮＯ）参入への投資、新たなＩＴメディア「ジョーシス」の立ち上げ等の積極的な先行投資を実施いたしました。」
成長モデル実現のための先行投資として、プロモーション、IT化、MVNO、ITメディアを一体的に挙げている。