ホテルマネジメントを柱とする安定収入と堅実な利益体質の獲得
FY2016に初出。38回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、2024年12月に実施した株式会社ミナシアとの経営統合による事業規模拡大や運営体制強化を推進するとともに、『KOKO HOTEL 大阪なんば 千日前』（大阪市）、『ホテル ふたり木もれ陽』（静岡県伊東市）、『yugen kyoto shijo』（京都市）等、新たに８ホテルを開業いたしました。」
ミナシアとの経営統合後の運営体制強化に加え、当年度に8ホテルを開業し、売上高48,469百万円、営業利益4,042百万円を計上した。ホテル運営を基盤とする収益体質の規模・利益面で前進が記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような環境下において、当中間連結会計期間における経営成績は、売上高22,988百万円、営業利益1,940百万円、経常利益1,353百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,096百万円となりました。上記のとおりホテルマーケットが堅調に推移したことに加え、前年12月において株式会社ミナシアとの経営統合を行ったことにより、前年同期と比較して大幅な増収増益となりました。」
ホテルマーケットの堅調さに加え、前年12月のミナシアとの経営統合により、売上高22,988百万円、営業利益1,940百万円、経常利益1,353百万円、中間純利益1,096百万円を計上し、前年同期比で大幅な増収増益となった。ホテルマネジメントを柱とする収益基盤の規模・利益面で具体的な前進が記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ホテル事業は、売上高9,820百万円、営業利益1,239百万円となりました。上記のとおり、良好なホテルマーケットのもと、緻密なレベニューマネジメントを実施し、高い稼働率及び客室単価を維持しております。」
2025年3月期中間連結会計期間に、ホテル事業で売上高9,820百万円、営業利益1,239百万円を計上し、高い稼働率・客室単価の維持とレベニューマネジメントを通じた収益基盤の進展を記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2027年３月期 売上高 250億円 営業利益 29億円 親会社株主に帰属する 当期純利益 25億円 株主資本利益率 15％ 運営客室数 10,000室 運営ホテル数 60店舗 配当性向（連結） 30％」
2024年5月策定の中期経営計画により、安定収入・利益体質の獲得という従来の方向性が、2027年3月期の売上高・営業利益・純利益などの具体的な定量目標へ拡張された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、販売用不動産の売却益を計上したこと、国内ホテル事業における損益分岐点の引き下げを進めたことなどにより、国内事業の営業利益は2,842百万円（前年同四半期営業利益69百万円）と大幅な黒字化を実現いたしました。」
国内事業の営業利益が前年同期の69百万円から2,842百万円へ増加し、連結でも営業利益3,018百万円、経常利益2,384百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,836百万円を計上した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高 14,120百万円（前年同四半期比353.4％増） 営業利益 2,624百万円（前年同四半期31百万円） 経常利益 2,180百万円（前年同四半期△60百万円） 親会社株主に帰属する四半期純利益 2,555百万円（前年同四半期△107百万円）」
国内事業の運営ホテル数増加、稼働率・客室単価の改善、損益分岐点の引き下げなどにより、連結売上高が14,120百万円、営業利益2,624百万円、経常利益2,180百万円、親会社株主帰属四半期純利益2,555百万円となった。安定収入と堅実な利益体質の獲得に向けた業績上の前進がさらに具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「損益面において、国内事業の売上高は2,307百万円（対前年四半期は1,192百万円）となり、運営ホテル数の増加と稼働率及び客室単価が大幅に改善したことにより大幅な増収となりました。」
国内事業の売上高が前年同期の1,192百万円から2,307百万円へ増加し、運営ホテル数の増加、稼働率・客室単価の改善により増収となった。国内事業の営業利益も186百万円となった一方、連結ベースでは経常損失4百万円、純損失33百万円が残っている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2024年３月期連結会計年度は、国内におけるホテル業界全体の回復傾向は続き、今後も国内宿泊者数、外国人宿泊者数はともに、堅調に推移するものと考えております。」
当連結会計年度に売上高7,018百万円、営業利益3百万円を計上し、営業損益を黒字化した。さらに2024年3月期には各段階損益の黒字化を見込むなど、安定収入・堅実な利益体質に向けた目標をより具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ホテル事業は、売上高4,956百万円（前年同四半期比79.5％増）、営業利益283百万円（前年同四半期営業損失△790百万円）となりました。」
ホテル事業が増収となり、営業損益も前年同期の790百万円の損失から283百万円の利益へ転換した。安定収入と堅実な利益体質の獲得に向けた業績上の前進が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益 31百万円（前年同四半期△728百万円） ホテル事業は、売上高3,096百万円（前年同四半期比76.6％増）、営業利益165百万円（前年同四半期営業損失△573百万円）となりました。」
ホテル事業の営業利益が前年同期の573百万円の損失から165百万円の利益へ転じ、連結営業利益も31百万円となった。ホテルマネジメントを柱とする安定収入・堅実な利益体質の獲得に向けた利益面の前進が記載されているが、経常損失・純損失はなお残っている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業損益は、フィー収入型の運営委託契約による運営ホテルを増加させるとともに、ホテル事業における人材の集約化や業務の標準化などを行い、運営ホテルのローコストオペレーションを徹底したことにより、売上高営業利益率△4.9%（前年同四半期△55.9％）となり、大幅に改善いたしました。」
ホテル事業の売上高は前年同四半期比56.1％増の1,192百万円となり、営業損益は前年同期の353百万円の損失から7百万円の利益へ転じた。ホテルマネジメントを柱とする収益体質の獲得に向け、利益面で具体的な前進が記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、ホテル事業において新型コロナウイルス感染症の影響もありましたが、前連結会計年度においてベストウェスタンホテル４店舗及びKOKO HOTEL５店舗、当第２四半期連結累計期間においてKOKO HOTEL１店舗がオープンしたことにより増収となりました。」
前連結会計年度の9店舗に加え、当第2四半期連結累計期間にKOKO HOTEL 1店舗を開業し、売上高は前年同四半期比105.8％増となった。ホテルマネジメントを柱とする収益体質の獲得に向けた事業規模上の前進が記載されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、ホテル事業において新型コロナウイルス感染症の影響もありましたが、前連結会計年度においてベストウェスタンホテル４店舗及びKOKO HOTEL５店舗がオープンしたことにより増収となりました。」
ホテル事業では前連結会計年度に開業した9店舗が増収に寄与し、当第1四半期は売上高764百万円、営業損失427百万円、経常損失447百万円、純損失461百万円となった。損失は前年同期から縮小したが、安定収入・堅実な利益体質はなお達成されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきまして、親会社株主に帰属する当期純損失△2,101百万円を計上し、当連結会計年度末時点において△784百万円の債務超過となっております。」
ホテル事業を柱とする安定収入・堅実な利益体質の獲得を掲げる一方、通期で売上高が45.5％減少し、親会社株主に帰属する当期純損失2,101百万円、債務超過784百万円となり、状況が大幅に悪化している。 - FY2021-Q3第3四半期に売上回復も累計損失継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、当社のスポンサーグループ「スターアジアグループ」との取り組みにより、ホテル運営リスクを低減した売上保証契約付きの運営委託契約を締結し新ホテルブランド「KOKO HOTELS（ココホテルズ）」を５店舗オープンしたことや当ホテルオープンに伴う開業準備業務を受託したこと、また、第２四半期連結会計期間に見られた経済活動の段階的な再開やGoToトラベルキャンペーンなどの実施の効果により稼働率の改善傾向が進んだことなどにより売上高の回復がありました。」
第3四半期会計期間にはKOKO HOTELS 5店舗の開業、開業準備業務の受託、稼働率の改善傾向により売上高の回復を記載した。一方、第3四半期累計では営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失が継続しており、安定収入・堅実な利益体質の獲得が達成されたとは記載していない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間においては、国内の緊急事態宣言の発令解除に伴う経済活動の段階的な再開やGoToトラベルキャンペーンなどの実施により稼働率の改善傾向が見られましたが、稼働率及び客室単価の十分な改善には至っておらず減収となりました。」
経済活動の再開やGoToトラベルキャンペーンにより稼働率は改善傾向となったものの、稼働率・客室単価は十分に回復せず、ホテルを柱とする安定収入・利益体質の状況は悪化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は373百万円（前年同四半期比73.8％減）営業損失(△) △500百万円（前年同四半期営業利益12百万円）経常損失(△) △509百万円（前年同四半期経常損失△32百万円）親会社株主に帰属する四半期純損失(△) △591百万円（前年同四半期親会社株主に帰属する四半期純利益56百万円）」
新型コロナウイルス感染症による稼働率・客室単価の大幅低下と一部ホテル休館により、売上高が73.8％減少し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失を計上した。安定収入と堅実な利益体質の獲得に向けた状況は悪化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業損益は、第１四半期から第３四半期までの期間において、全社的なコスト削減やホテル事業における既存ホテルの安定した稼働率により営業利益を計上しておりましたが、上記のとおり第４四半期における減収の影響により損失となりました。」
第1〜第3四半期には営業利益を計上していたものの、第4四半期の新型コロナウイルス感染症による減収で通期営業損失181百万円となり、安定収入・堅実な利益体質の獲得に向けた状況が悪化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「セグメント間の取引を消去した外部顧客との取引結果は、売上高4,184百万円（前年同四半期比12.0％増）、営業利益231百万円（前年同四半期比94.8％増）となりました。」
ホテル事業の売上高・営業利益が前年同期を上回り、ホテルマネジメントを柱とする安定収入と利益体質の獲得に向けた業績面の前進を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「セグメント間の取引を消去した外部顧客との取引結果は、売上高2,873百万円（前年同四半期比13.7％増）、営業利益211百万円（前年同四半期比34.2％増）となりました。」
ホテル事業の売上高・営業利益が前年同四半期を上回り、ホテルマネジメントを基礎とする収益体質の獲得に向けた業績上の前進を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、増収の影響及びグループ全体におけるコスト削減の効果により増益となりました。」
売上高が前年同四半期比14.0％増となり、営業損失47百万円から営業利益12百万円へ転じた。ホテル事業の営業利益も76百万円となり、安定収入・利益体質の獲得に向けた業績面の前進を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業損失は103百万円（前年同四半期営業損失266百万円）となりました。『ベストウェスタン』の運営ホテル数の増加、宿泊施設の取得による支払家賃の減額などにより営業損失は減少いたしました。」
ホテルマネジメントを柱とする安定収入・堅実な利益体質という最重要課題を継続して掲げる中、ベストウェスタンの運営ホテル数増加と宿泊施設取得による家賃削減により、営業損失が前年同期の266百万円から103百万円へ縮小した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、新規ホテルの開発と既存ホテルの稼働率及び客室単価の向上を行っております。」
最重要課題を継続して掲げ、新規ホテル開発と既存ホテルの稼働率・客室単価向上を進めている。運営ホテル数の増加により売上高が7.2％増加し、営業損失から営業利益2百万円へ改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、新規ホテルの開発と既存ホテルの稼働率及び客室単価の向上を行っております。」
当面の最重要課題を継続して掲げる中、2018年6月の新規ホテル開業と運営ホテル数の増加により、ホテル事業の営業損失が前年同期の66百万円から47百万円へ縮小した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、既存ホテルの稼働率及び客室単価の向上と新規ホテルの開発を行っております。」
ホテルマネジメントを柱とする安定収入・堅実な利益体質という最重要課題を再掲し、既存ホテルの稼働率・客室単価の向上と新規ホテル開発を手段としている。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、既存ホテルの稼働率及び客室単価の向上と新規ホテルの開発に取り組んでおります。」
既存ホテルについて、従来の高稼働率・高客室単価の「維持」から、稼働率・客室単価の「向上」へ表現が変わっている。新規ホテル開発は継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、既存ホテルの高稼働率、高客室単価の維持と新規ホテルの開発を行っております。」
ホテルマネジメントを柱とする安定収入・堅実な利益体質の獲得という最重要課題を再掲し、既存ホテルの高稼働率・高客室単価の維持と新規ホテル開発を手段としている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、既存ホテルの高稼働率、高客室単価の維持と新規ホテルの開発を行っております。」
ホテルマネジメントを柱とする安定収入・堅実な利益体質の獲得という最重要課題を再掲し、既存ホテルの高稼働率・高客室単価の維持と新規ホテル開発を手段としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、既存ホテルの高稼働率、高客室単価の維持と新規ホテルの開発を行っております。」
ホテルマネジメントを柱とする安定収入と堅実な利益体質の獲得を当面の最重要課題として再掲し、既存ホテルの高稼働率・高客室単価の維持と新規ホテル開発を手段としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで当社グループは、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会に貢献できる企業へ飛躍する、という当社グループの当面の最重要課題の達成に向け、既存ホテルの高稼働率、高客室単価の維持と新規ホテルの開発を行っております。」
ホテルマネジメントを柱とする安定収入・堅実な利益体質という最重要課題を再掲し、既存ホテルの高稼働率・高客室単価の維持と新規ホテル開発を手段として記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「大幅な増収・増益となった前連結会計年度に続き、ホテル事業において高稼働率と高客室単価を維持し、当第２四半期連結累計期間の経営成績を前年同四半期比で向上させ、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会貢献に尽くせる企業へ飛躍させる、という当社グループの当面の最重要課題に対し、着実な前進を遂げております。」
高稼働率・高客室単価の維持と前年同四半期比での業績向上を、最重要課題に対する着実な前進として引き続き記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「大幅な増収・増益となった前連結会計年度に続き、ホテル事業において高稼働率と高客室単価を維持し、当第１四半期連結累計期間の経営成績を前年同四半期比で向上させ、ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会貢献に尽くせる企業へ飛躍させる、という当社グループの当面の最重要課題に対し、着実な前進を遂げております。」
高稼働率・高客室単価を維持し、四半期業績を前年同期比で向上させたことを、当面の最重要課題に対する着実な前進として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ホテルマネジメン卜を柱とする安定収入を基礎とした堅実な利益体質を獲得し、公開企業の公共性を自覚した社会貢献に尽くせる企業へ飛躍させる」
ホテルマネジメントを安定収入の柱とし、利益体質と社会貢献の両立を当面の最重要課題としている。管理コスト削減や負債圧縮などの施策が進展したとも記載している。