片倉工業（3001）・リスク対処
事業縮小・撤退に伴う一時費用
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025。
8記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
組織改革・合理化に伴う一時費用8社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
片倉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「当期は、特別損失の発生は無かったものの、前期に多額の投資有価証券売却益を計上していた反動で特別利益が減少した」
当期は事業撤退や希望退職等に伴う特別損失が発生せず、前期に発生した一時費用の影響は当期には確認されない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「連結子会社であるトーアエイヨー株式会社における希望退職者への割増退職金等であります。」
希望退職に伴う割増退職金等は774百万円となり、前期の567百万円から増加した。事業再編・人員最適化に伴う一時費用が当期も発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「連結子会社であるトーアエイヨー株式会社における希望退職者への割増退職金等であります。」
希望退職の実施に伴う割増退職金5億67百万円を特別損失に計上し、事業再編・人員最適化に伴う一時費用が当期にも発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当期は、特別損失の発生は無かったものの、前期に多額の土地等の売却に伴う固定資産売却益を計上していた反動で特別利益が減少した」
当期は事業撤退等に伴う特別損失の発生がなく、過年度に実際に発生した事業縮小・撤退に伴う一時費用の影響は当期には確認されない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の事業撤退損失は、機械関連事業の自動車部品、工業用バルブ、工業用洗浄機等の設計・製造・販売、石油製品等の輸入販売事業からの撤退に伴う損失であります。」
事業撤退に伴う損失249百万円を計上し、事業縮小・撤退に伴う一時費用が当期にも実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「機械関連事業の農業用機械の製造・販売事業及び消防自動車関連の一部事業、その他事業のアグリビジネスからの撤退に伴う損失であります。」
農業用機械、消防自動車関連の一部、アグリビジネスからの撤退に伴い、事業撤退損失257百万円を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「農業用機械の製造・販売事業からの撤退に伴う損失であります。」
農業用機械の製造・販売事業からの撤退に伴い、事業撤退損失248百万円を計上した。事業縮小・撤退に伴う一時費用のリスクが実際に発生している。 - FY2018初出有価証券報告書
「この進展状況によって一時的に多額の費用が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ビジネスモデル転換や収益改善、事業縮小・撤退の進展状況により、一時的に多額の費用が発生するリスクを新たに記載している。