経営効率の改善
FY2022-Q1に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
紀文食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2025年度の「中計2026」における各KPIのうち、自己資本比率は32.0％となり、「中計2026」で掲げた目標の30％を上回ったものの、ROEは4.7％、ROICは4.8％、営業キャッシュ・フローは14億円と、大きな課題を残しました。この改善に向けて、売上拡大とともに事業・製品ポートフォリオの見直しを通じた収益性の向上、運転資本の圧縮やコスト削減等を通じたROIC改善に取組み」
資本効率改善の方針を継続し、自己資本比率は目標を上回った一方、ROE・ROIC・営業キャッシュ・フローには課題が残ると記載している。 - 2026-05-15悪化業績予想の修正
「利益面では、主原料のすり身価格の上昇に加えて、鶏卵・野菜等の副原料や資材を中心とした原材料が想定を上回る高騰をしたことで、コスト増を販売増や価格改定、生産性向上で補うことができず、減益となりました。」
原材料等のコスト増を販売増、価格改定、生産性向上で吸収できず、国内食品事業の利益が減少した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、成長を促進させる収益構造に向けた『資本効率の改善』と、今後の成長を支える『経営基盤の整備』に注力しております。」
中期経営計画2026における資本効率の改善を引き続き重点施策としている。新たな具体的手段や目標値の変更は記載されていない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の安定、事業MIXの改善、原価低減・効率化の奏功により増益となりました。この結果、当セグメントの売上高は32,170百万円と前年同期比516百万円の減収（前年同期比1.6％減）となり、セグメント損失は289百万円と前年同期比212百万円の増益(前年同期はセグメント損失502百万円)となりました。」
原材料価格の安定、事業MIX改善、原価低減・効率化により、国内食品事業のセグメント損失が前年同期の502百万円から289百万円へ縮小した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「売上規模拡大による成長とコスト削減や生産性の向上による収益性の改善とともに、運転資本をはじめとする投下資本の圧縮を通じたＲＯＩＣ経営の推進に取り組み、キャッシュ創出力を高めてまいります。」
従来の「経営効率の改善」から、コスト削減・生産性向上に加え、運転資本の圧縮、ROIC経営、キャッシュ創出を重視する「資本効率の改善」へ重点を移している。2026年度のROIC目標は10％以上としている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、資材やエネルギーなどのコストは依然として高い水準にあるものの、価格改定の浸透と主原料のすり身価格が落ち着きを取り戻したことで、増益となりました。この結果、当セグメントの売上高は32,686百万円と前年同期比1,454百万円の増収（4.7％増）となり、セグメント損失は670百万円と前年同期比1,034百万円の増益となりました。」
高コスト環境が続く中、価格改定の浸透とすり身価格の安定により、国内食品事業のセグメント損失が前年同期の1,704百万円から670百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、物流センターの空調管理用電力費が高い水準になっているものの、物量増による売上増と料金改定の効果、配送効率の向上や販管費用削減の取組みにより増益となりました。」
電力費が高水準の中、料金改定、配送効率向上、販管費用削減の効果により食品関連事業のセグメント利益が前年同期比15.3％増の58百万円となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「継続的な生産効率の改善に加え新規原材料の開発や製造技術の革新に取り組み、中長期視点での原材料相場に左右されない経営体質構築を図ってまいります。販売費及び一般管理費については、コロナ禍を契機とする「新しい生活様式」に対応した業務効率の最適化と更なる進化を通じ、継続した低減を図っていきます。」
生産効率改善、新規原材料開発、製造技術革新、業務効率化によるコスト競争力向上の方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上面では、確実に需要を捉えることにより全ての事業セグメントで伸長いたしました。一方利益面では、各事業セグメントで効率化を推進しましたが、特に国内食品セグメントにおいて、想定を超える原材料やエネルギーコストの上昇を価格改定等の対応策で補えず減益となりました。」
各事業セグメントで効率化を進める方針を継続しているが、国内食品セグメントではコスト上昇を補えず減益となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、物流センターでの電力費が依然として想定以上に増加しているものの、配送効率や業務効率の向上に向けた取組みが奏功しました。」
配送効率・業務効率の向上を通じた経営効率改善を継続している。一方、物流センターの電力費は想定以上に増加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、物流センターでの電力費が期初の想定以上に増加しているものの、引き続き配送効率の向上や販管費用削減の取組みが奏功しました。」
配送効率の向上と販管費用削減を通じた経営効率改善を継続している。一方、物流センターの電力費は想定以上に増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「原材料の安定した購入、生産性向上、コスト削減等に取り組み利益の拡大に努めました。」
原材料調達、生産性向上、コスト削減による経営効率改善の施策を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「原材料の安定した購入、生産性向上、コスト削減等に取組み利益の拡大に努めました。」
生産性向上とコスト削減を継続的な効率改善策として再掲している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「経営効率の改善」」
新中期経営計画を構成する3つの経営方針の一つとして掲げられている。生産効率、配送効率、取引条件、物流センター統合などの効率化施策が関連して記載されている。