新商品開発投資の不確実性
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対応策として、「販促活動」を前提とした商品企画の実施が可能な専門チームの設置、「過去にヒットした商品の企画モデル」の商品開発フローへの導入、開発商品ジャンルの拡大、海外を含めたOEM先の選定等を通じてリスクの低減に努めております。」
新商品開発の不確実性に対し、販促を前提とする専門チーム、ヒット商品企画モデル、商品ジャンル拡大、OEM先選定を対応策として具体化した。 - 2026-04-14対処決算
「これを踏まえ、2027年２月期の業績予想においては、新商品の発売及びそれに伴う新規顧客獲得の寄与についても、一定の合理的な前提に基づき織り込んで策定しております。本変更は、当社の事業運営力の向上により、新商品に関する不確実性が従来と比較して低減したことを反映したものであり、より実態に即した業績予想の開示を行うことを目的としております。」
新商品に関する不確実性が低減したとして、従来は織り込まなかった新商品の寄与を業績予想に織り込む方法へ変更している。 - FY2023対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対応策として、商品開発体制の強化、開発商品ジャンルの拡大、海外を含めたOEM先の選定、商品発売時における販売方法の見直し等を通じてリスクの低減に努めております。」
新商品開発の不確実性に対し、開発体制・商品ジャンル・海外を含むOEM先・発売時の販売方法を見直す対応策を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「継続的に開発投資を行うとともに、計画に基づき効果的かつ効率的な開発活動を行っておりますが、開発期間が長期にわたる場合、当社の商品化基準を満たせず商品化できない場合、商品化の後も不確実な要因によりお客様に受け入れられない場合など、当初意図した成果が得られない場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
新商品開発を継続する一方、開発期間、商品化基準、顧客受容に関する不確実性を引き続き開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、今後の業績拡大のため、新規商品の開発に注力する方針であります。それに伴い、継続的に開発投資を行うとともに、計画に基づき効果的かつ効率的な開発活動を行っておりますが、開発期間が長期にわたる場合、当社の商品化基準を満たせず商品化できない場合、商品化の後も不確実な要因によりお客様に受け入れられない場合など、当初意図した成果が得られない場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
新商品開発を成長施策として継続する一方、開発期間、商品化基準、顧客受容に関する不確実性を引き続きリスクとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「開発期間が長期にわたる場合、当社の商品化基準を満たせず商品化できない場合、商品化の後も不確実な要因によりお客様に受け入れられない場合など、当初意図した成果が得られない場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
新商品開発を成長施策とする一方、開発期間、商品化基準、顧客受容に関する不確実性を引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発期間が長期にわたる場合、当社の商品化基準を満たせず商品化できない場合、商品化の後も不確実な要因によりお客様に受け入れられない場合など、当初意図した成果が得られない場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
新商品開発を成長施策とする一方、開発期間、商品化基準、顧客受容を不確実性として開示している。