食品価格上昇と個人消費の停滞
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
ウェルディッシュがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「引き続きウクライナ情勢、円安傾向や人手不足といったマイナス要因が残り、資源や食品などあらゆる商品の価格や、人件費の高騰を長期的に引き起こしており、政府主導の賃金上昇を上回る物価高が消費マインド低下を誘発する懸念も続く、不透明で厳しい状況が続いております。」
食品価格・資源価格の上昇に加え、円安、人手不足、人件費高騰、賃金上昇を上回る物価高による消費マインド低下懸念を記載しており、コスト・消費環境の厳しさが続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「国内販売について飲料・珍味とも値上げを要する規模の調達価格上昇があった一方で、営業施策の問題から当四半期には値上げを行うことができず減収となった」
調達価格上昇に対して値上げを実施できず、飲料・珍味の国内販売が減収となった。価格転嫁の難しさが実績に現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が緩和して経済活動が活性化しました。経済活動の活性化は、サービス業を中心に人手不足による人件費の高騰を引き起こしています。一方で、ロシアによるウクライナ侵攻による戦争状態が続いたことは、資源や食品の価格が世界的に高止まりさせています。更に、米国で金利の引き上げが行われたことで為替相場が円安傾向となっています。」
従来の食品価格上昇・消費者の節約志向に加え、人件費、資源・食品価格の高止まり、円安などのコスト・消費環境の厳しさを記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ＯＥＭ供給商品は値上げによる商品切替えで一時的に受注が停止されたこと等から」
採算改善を目的とする値上げについて、OEM供給商品の商品切替えに伴う一時的な受注停止が実際に発生し、価格改定に対する取引先側の反応が売上減少要因となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「飲料がファブレス化に伴い麦茶中心に行ったリニューアルによる値上げが忌避され」
飲料事業で採算改善を狙った値上げが受け入れられず、全飲料商品の大幅減収につながった。消費者の価格抵抗が業績に具体的に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「採算改善を狙った値上げが忌避され」
飲料事業で採算改善を狙った値上げが受け入れられず、値上げに対する消費者の価格抵抗が業績に現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「更に米中貿易摩擦やロシアによるウクライナ侵攻による戦争状態の勃発などもあり、資源や食品の価格が世界的に高騰するなど、先行き不透明な状況が続いております。」
従来の消費者の節約志向・物価上昇に加え、米中貿易摩擦やロシアによるウクライナ侵攻を背景とする資源・食品価格の世界的高騰を記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「買物を最低限、短時間でする様な消費行動が広がる中で嗜好品の消費が落ち込んでいると見られ」
消費者の買物行動の変化と嗜好品消費の落ち込みが、健康茶等の減収として具体的に表れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「個人消費も、人手不足や資材価格の高騰等による物価上昇が、実質賃金の伸びを上回る中、消費者の生活防衛・節約志向は強い状況が続いており、食品業界においても予断を許さない厳しい状況が続いております。」
物価上昇が実質賃金の伸びを上回り、消費者の生活防衛・節約志向が続く厳しい食品市場環境を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「食品業界においても、食料品価格の値上げに対する消費者の意識は厳しいものがあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
食料品価格の値上げに対する消費者の厳しい意識と、先行き不透明な個人消費環境を引き続き外部環境として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「食品業界においても、食料品価格の相次ぐ値上げに対して、消費者の意識は厳しいものがあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
実質賃金の停滞、物価上昇への警戒感、食料品値上げに対する消費者意識を外部環境として挙げている。