食品廃棄物・水使用量・CO2排出量の削減
FY2016に初出。17回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-05-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-14前進決算説明資料
「結果として、残業時間は前年比５７％削減、エネルギー使用効率は５％改善し、原価高騰下でのコスト削減を実現した。」
エネルギー使用効率の改善を、環境負荷・コスト削減に関する測定可能な実績として記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ロボット化による省人化や老朽設備刷新に伴う生産効率向上により、残業は前年比で49％削減、エネルギー使用効率は７％改善いたしました。」
省人化・設備刷新による生産効率向上を進め、エネルギー使用効率を前年比7％改善した。環境負荷削減に関する従来方針を、測定可能な改善実績と結び付けている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、認証取得しているISO14001の運用を中心に、自然エネルギーへの切り替え、環境負荷を抑えた持続可能な生産体制構築、新素材LIMEXを利用した脱プラスチックへの取り組みを積極的に進め、環境に配慮したサプライチェーンの構築を推進します。」
自然エネルギー、持続可能な生産体制、LIMEXによる脱プラスチック、環境配慮型サプライチェーンを引き続き具体的な施策として推進している。 - FY2024前進有価証券報告書
「「神奈川三浦のキャベツを使ったハンバーグトマトソース（ロールキャベツ風）」から、株式会社TBMと共同開発した環境配慮素材「LIMEX」を含んだ包材を使用し、本格的な市場での採用をスタートしました。プラスチック使用量、温室効果ガス排出量の削減が見込まれるなど、環境負荷軽減にも取り組んでおります。」
LIMEXを含む包材の市場採用を開始し、プラスチック使用量・温室効果ガス排出量の削減を見込む具体的な環境施策に進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「水道光熱費及び燃料費につきましては依然高騰しているものの、前年同時期の単価比較では下落に転じたこと及び使用量削減に取り組んだことにより減少いたしました。」
環境負荷・使用量削減に関する従来方針について、使用量削減に取り組み、水道光熱費・燃料費の減少につながったと説明している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは企業理念のもと、未来に持続可能な、食の循環型ビジネスモデルを構築することを目指しており、サステナビリティのうち特に環境及び社会貢献を巡る課題への対応に向けた具体的な戦略につきましては、前述「１ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 （4）中長期的な会社の経営戦略」と同一であります。」
環境負荷削減の方針を、環境・社会貢献を含む「未来に持続可能な、食の循環型ビジネスモデル」の構築として再整理している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような背景のもと、商品価値をさらに高める投資や持続可能な活動を行っていくために、一部商品におきまして2022年10月１日以降の価格改定を発表させていただきました。」
商品価値向上への投資と持続可能な活動を進めるため、一部商品の価格改定を2022年10月1日以降に実施すると説明している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、サステナビリティを巡る課題への取り組みを経営における重要課題と捉えております。気候変動や生物多様性の減少など、これらの社会課題の中、認証取得しておりますISO14001の運用等、環境保全への取り組みを進めてまいりました。今後は自然エネルギーへの切り替えや設備投資、生産体制の抜本的改革により環境負荷を抑えた持続可能な生産、新素材を利用した脱プラスチックへの取り組みを積極的に進め、環境負荷を下げるサプライチェーンの構築を行ってまいります。」
環境負荷削減の記載を、サステナビリティを経営上の重要課題とする位置付けへ広げ、気候変動・生物多様性、自然エネルギー、脱プラスチック、サプライチェーンまで対象を拡張した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「地域食材と旬の食材を最大限活用するために、持続可能な調達・製造・販売の在り方の検証及び構築を行います。」
従来の環境負荷削減に加え、地域食材・旬を軸とした持続可能な調達、製造、販売のビジネスモデル構築へと環境・サステナビリティの記載を広げている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「持続可能な社会の実現のために、様々な新技術を取り入れ、「省資源」、「省エネルギー」、「廃棄物の削減」に努めてまいります。」
従来の環境負荷削減方針を、持続可能な社会、新技術、省資源、省エネルギー、廃棄物削減を含む中長期戦略として表現している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「環境に配慮した包材を導入するなどの新たな取り組みを行うことで新たなチャネル開拓を進めてまいりました。」
持続可能な食や環境問題への対応として、環境配慮型包材の導入という具体的な取り組みを行った。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社においても、多様化する食のニーズに対する提案と食の安全性の担保に加え、持続可能な食への取り組みが課題となっております。」
食品ロスや環境問題を含む持続可能な食への対応を、引き続き食品業界および自社の課題としている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における食品業界を取り巻く環境は、「食品ロスの削減の推進に関する法律」が公布されたことを受け、食品ロスに対する消費者の関心がさらに高まり、「持続可能な社会を創る」ための取り組みが食品業界においても必要となっております。」
従来の食品廃棄物、水、CO2等の削減方針に加え、食品ロスと持続可能な社会への対応を課題として前面に出している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「今後は自然エネルギーへの切り替えや設備投資、製造工程の抜本的改革により省エネルギー化、新素材を利用した脱プラスチックへの取り組みを積極的に進めてまいります。」
従来の食品廃棄物・水・CO2の削減方針から、自然エネルギー、省エネルギー、脱プラスチックを含む環境保全施策へ記載内容を広げている。数値目標や期限は示していない。 - FY2018後退有価証券報告書
「認証取得しておりますISO14001の運用において、ISO9001、FSSC22000と一緒に考えて行動していくことにより、お客様に喜んで頂ける商品やサービスの提供とともに、食品廃棄物量、二酸化炭素（CO2）排出量の削減を積極的に進めてまいります。」
前回まで列挙されていた水の使用量が本 filing の削減対象から外れ、記載上は食品廃棄物とCO2に対象が縮小している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「食品廃棄物量、水の使用量、二酸化炭素（CO2）排出量の削減を積極的に進めてまいります。」
食品廃棄物、水、CO2を削減対象とする環境方針を継続しているが、数値目標や期限は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客様に喜んで頂ける商品やサービスの提供とともに、食品廃棄物量、水の使用量、二酸化炭素（CO2）排出量の削減を積極的に進めてまいります。」
削減対象は明示されているが、数値目標や期限は記載されていない。