新しい販売チャネルの開拓
FY2016に初出。29回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「飲食店・宅配・官公庁 523,352 4.8 559,437 5.1 36,085 106.9 直販 479,969 4.4 502,313 4.6 22,343 104.7」
飲食店・宅配・官公庁向け売上高が前年同期比106.9％、直販が104.7％となり、開拓してきた販売チャネルの売上拡大を報告した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「非常食をはじめとする常温商品につきましては、一般家庭における災害備蓄やローリングストックのほか、アウトドアでの活用も可能であることを強みに認知拡大を目指しております。期間別の販売実績で見ると災害発生件数やそれに伴う防災意識の高まりの影響を受ける一面はありますが、防災体験とアウトドア体験を組み合わせた防災イベントを開催するなど、日々の暮らしにおける「おいしい」と防災への備えを両立する取組みを積極的に推進しております。」
常温・非常食の用途を家庭の備蓄やローリングストックからアウトドアへ広げ、防災体験とアウトドア体験を組み合わせたイベントを開催した。 - FY2025前進有価証券報告書
「飲食店・宅配・官公庁 477,196 4.6 523,352 4.8 46,156 109.7 直販 377,857 3.6 479,969 4.4 102,112 127.0」
飲食店・宅配・官公庁向け売上高が前年同期比109.7％、直販が127.0％となり、開拓してきたチャネルの売上が拡大した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「非常食をはじめとする常温商品につきましては、企業福利厚生やオフィスコンビニでの導入など新たな販路での採用に加え、一般家庭など個人消費における災害備蓄やローリングストックなどの中長期保存食の需要が高まってきたことにより、連結子会社㈱ダイレクトイシイが運営する石井食品公式無添加調理専門店「イシイのオンラインストア」での販売を中心に、好調に推移しております。」
非常食・常温商品の販売先を企業福利厚生、オフィスコンビニ、一般家庭の備蓄需要へ広げ、オンラインストアを中心とする販路の実績拡大を報告した。非常食売上高は前年同期比164.5％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「飲食店・宅配・官公庁 269,207 2.8 477,196 4.6 207,988 177.3 直販 256,164 2.7 377,857 3.6 121,692 147.5」
飲食店・宅配・官公庁向け売上高が前年同期比177.3％、直販が147.5％となり、従来開拓してきたチャネルの実績が拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、地域商品につきましては各地域の旬の素材を活かしたハンバーグシリーズを中心に、新規取扱店拡大の取組み及び主力商品と併せての提案による商品導入の推進、地域交流イベントへの参加等ファンコミュニケーションも後押しとなり、売上高が増加いたしました。」
地域商品の新規取扱店拡大、主力商品との併売提案、地域交流イベントを通じた販路開拓を進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらに、３月に販売を開始した大手コンビニエンスストア等のプライベートブランド商品も堅調に推移しており、当社主力商品の市場浸透率が低いチャネルにおけるシェア拡大に寄与いたしました。」
新しい販売チャネルとして大手コンビニエンスストア等でのプライベートブランド商品の販売を開始し、主力商品の低浸透チャネルでのシェア拡大に寄与した。 - FY2023前進有価証券報告書
「飲食店・宅配・官公庁 228,970 2.6 269,207 2.8 40,237 117.6 直販 198,820 2.2 256,164 2.7 57,343 128.8」
飲食店・宅配・官公庁向けおよび直販の売上高が増加し、特に直販は前年同期比128.8％となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、非常食、配慮食についても、販路拡大等により売上高が増加いたしました。」
非常食・配慮食について販路拡大を進め、両商品群の売上高増加につなげた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社主力商品の市場浸透率が低いエリアの開拓や当社商品の取扱いがない流通先のうち、当社理念に合致する先へ積極的な提案を行うことで主力の食肉加工品のシェア拡大を図ってまいります。」
新規チャネル開拓を、主力商品の市場浸透率が低い地域および理念に合致する未取引流通先への提案という形で具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「年間を通して各地域の旬の食材を生かした商品を販売できる体制が整ったことで継続的に売り場を確保することができ、「千葉白子町の新玉ねぎをつかったハンバーグ」を中心とした地域商品の売上高も増加いたしました。」
地域の旬の商品を年間を通じて販売できる体制を整え、継続的な売り場確保につなげた。 - FY2021前進有価証券報告書
「新しい販路の開拓及びお客様の声に基づいた商品開発サイクルの改善、通販サイト等によるDtoCモデルの構築等を行うことにより収益力改善を図ってまいります。」
従来のオンライン販売チャネル強化から、通販サイト等を活用したDtoCモデルの構築へと販売チャネル施策を具体化している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「地域の味・旬の味を提供する新しいビジネスモデルにおいてはコロナ禍に合わせた通信販売と店舗販売を組み合わせるスタイルを整備していくことで、この大きな変化に対応していきたいと考えております。」
従来のオンライン販売チャネル強化から、コロナ禍に対応して通信販売と店舗販売を組み合わせる販売スタイルの整備へと、チャネル戦略を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「そのためのマーケティング体制の強化及びオンラインの販売チャネルを強化いたします。」
従来の新規チャネル開拓に加え、オンラインマーケティングとオンライン販売チャネルの強化を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前期から取り組んでいる重詰めおせちの全食材の国産化・産地の明確化の取り組みを強化し、より地域の食材を活かした商品を販売するとともに、環境に配慮した包材を導入するなどの新たな取り組みを行うことで新たなチャネル開拓を進めてまいりました。」
地域食材商品や環境配慮型包材の導入を通じて、正月料理で新たな販売チャネルの開拓を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「惣菜において、炊き込みご飯については、期間限定で、千葉県大多喜町産、京都府京丹波町産、佐賀県唐津市産の筍ご飯を発売しました。栗ごはんについても百貨店等で、９月より京都府京丹波町、茨城県笠間市、埼玉県日高市、千葉県成田市、岐阜県山県市、熊本県やまえ村の６地域の商品販売を開始し、好調に推移しております。」
百貨店等で地域食材商品を販売する既存の新規チャネル開拓を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益率の低い取引を見直し、流通・メーカー・生産者が３方得の関係性を構築できるチャネルとの取引強化及び新規チャネル開拓を行います。」
従来のチャネル開拓に加え、低利益率取引の見直しと、流通・メーカー・生産者の関係性を重視したチャネル選別・開拓を課題として具体化している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「行政や生産者とのコミュニケーションをより強化して、地域の伝統的な食材を使用したハンバーグやスープ、まぜご飯等を商品として提案することにより、土産物屋、百貨店、高級スーパー等新しいチャネルとの結びつきも深めております。」
地域食材商品の展開を通じて、土産物屋、百貨店、高級スーパーとの新たな販路関係を深めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「既存商品の流通チャネルは当社の目指す方向と同じ目線を持つチャネルとの関係を強化し、駅ナカ・道の駅・土産物屋・百貨店等のチャネルを開拓し、新たなビジネスモデル構築の足がかりを作りました。」
駅ナカ、道の駅、土産物屋、百貨店など、従来の小売以外の販売チャネル開拓を進め、新たなビジネスモデルの足がかりとした。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、食生活に関しては、こだわり志向と節約志向の二極化が鮮明になり、販売チャネルも購入者の食生活パターンに合わせ、スーパーマーケットだけではなくインターネット通販・駅ナカ・道の駅・百貨店による購入と多様化してまいりました。」
インターネット通販、駅ナカ、道の駅、百貨店など、購入者の食生活パターンに対応する販売チャネルの多様化を継続して認識している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「行政と生産者とコミュニケーションを図り地域の伝統的な農産物を調達し、筍ご飯、ハンバーグ、まぜご飯、スープ等を発売して地域の道の駅や土産物屋、百貨店等の新しい販売チャネルを開拓するなど新しいビジネスモデルを構築してきました。」
道の駅・土産物屋・百貨店など、地域商品に対応した販売チャネルの開拓を具体的に進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その商品を地域の道の駅や首都圏の百貨店等で販売し、行政を巻き込んだ取り組みを各地で実施しました。」
道の駅、百貨店、宅配、生協、官公庁など、商品特性や地域性に応じた販売チャネルの開拓を続けている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「購入方法も、インターネットでの購入や宅配による購入の増加、スーパーも郊外型大型店から近くの店へ、こだわりの商品は専門店や百貨店での購入の増加が顕著になってまいりました。」
インターネット、宅配、近隣店舗、専門店、百貨店などへの購入チャネルの変化を再確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「子会社のイシイ産業株式会社で行なっている地域との取り組みにおいて、千葉県内の製造商品を地域の道の駅、直売所等に販売した結果売上が増加し、その他の売上高は52,053千円（前年同期比114.8％）となりました。」
道の駅・直売所等での販売について、売上増加という実績を報告している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新しい販売チャネルの開拓として、道の駅、百貨店、宅配等へ地域と店ごとの特色に対応した取り組みを強化してまいりました。」
道の駅、百貨店、宅配、生協、官公庁など、従来の小売以外を含む販路の拡大を進めている。