東洋水産（2875）・リスク悪化
大口顧客への信用リスク集中
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
少数取引先への売上債権・信用リスク集中161社が書いているテーマ・逆風161社・追い風0社
東洋水産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。63社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに47社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている161社のうち14社を表示しています。上の文は161社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち38.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率が前回の34.1％から38.0％へ上昇した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち34.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率がFY2024の32.1％から34.1％へ上昇した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち32.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は、前回の34.6％から32.1％へ低下した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち34.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は、前回の36.2％から34.6％へ低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち36.2％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率が29.9％から36.2％へ上昇し、集中度が高まった。 - FY2019対処有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち29.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は、前回の31.1％から29.9％へ低下した。 - FY2017対処有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち31.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は、前回記載の32.9％から31.1％に低下した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち32.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の32.9％が特定の大口顧客に集中しているという信用リスク上の事実を記載している。