新たな3ヶ年中期経営計画による成長と構造改革
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、次のステップへ向けた施策の立案と実行を念頭に、2028年３月期までの３か年の中期経営計画に基づく取り組みをあらたに開始いたしました。次世代を切り開いていくために「Challenge 2028 ～世界に誇れる企業へ～」をテーマとして、ファン（FAN・FUN）を大切にし、食の楽しさを創造する企業風土を醸成し、市場づくり、モノづくりにおいて「“楽しい味”で 世界にプラスを。」というビジョンを徹底的に追求してまいります。」
2028年3月期までの3か年中期経営計画と、「Challenge 2028」のテーマ、市場づくり・モノづくり等の取り組みを継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「[中期経営計画の概要]（2025年度～2027年度）中期計画テーマ 〈 Ｃｈａｌｌｅｎｇｅ2028 ～世界に誇れる企業へ～ 〉」
従来の中期計画が終了し、2025～2027年度を対象とする「Challenge2028」へ移行した。市場拡大、生産体制強化、製品開発、適正利益、人材育成の5本柱と、2028年3月期の数値目標を設定している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、2025年３月期までの中期経営計画の最終年度にあたり、次世代を切り開くダイショーらしさを確立し、企業価値の向上をめざして、成長を持続させてまいります。特に今期は、「ビジョンの追求」「ベースアップ実施」「体制変更」「予算達成」の4項目を重点課題とし、当社固有の存在価値を磨き上げ、さらなる飛躍を目指してまいります。」
2025年3月期までの中期経営計画が最終年度に入り、従来の3つの戦略に加えて、今期の重点課題4項目が具体化された。 - FY20242025年3月期の業績計画を更新（売上目標引上げ、利益目標引下げ）有価証券報告書
「売上高 25,351 26,200 103.3 経常利益 901 730 81.0 当期純利益 599 460 76.8」
2025年3月期計画は売上高262億円、経常利益7億30百万円、当期純利益4億60百万円となった。従来の2025年3月期計画（売上高244億円、経常利益10億50百万円、当期純利益6億70百万円）と比べ、売上目標は引き上げられ、利益目標は引き下げられている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、2025年３月期までの中期経営計画に沿い、次世代を切り開くダイショーらしさを確立し、企業価値の向上をめざして、成長を持続させてまいります。」
2025年3月期までの新たな3か年中期経営計画と、「ダイショーらしさ」の確立、企業価値向上、持続的成長が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、2025年３月期までの中期経営計画に沿い、次世代を切り開くダイショーらしさを確立し、企業価値の向上をめざして、成長を持続させてまいります。」
2025年3月期までの新たな3か年中期経営計画に沿った取り組みと、「ダイショーらしさ」の確立、企業価値向上、持続的成長が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このようななか、当社は、引き続き中期経営計画の3つの戦略に則り、次世代を切り開くダイショーらしさを確立し、企業価値の向上をめざして、成長を持続させてまいります。」
「ダイショーらしさ」の確立、企業価値向上、持続的成長を軸とする中期経営計画と3つの戦略が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、次のステップに向けた施策の立案と実行を念頭に、2025年３月期までの３か年の中期経営計画に基づく取り組みをあらたに開始いたしました。当社が発展し、次世代を切り開いていくために「『ダイショーらしさ』を追求し、企業価値の向上へ」をテーマとして、「“強み”に磨きをかけ、市場・顧客を開拓する」「強い体力づくりへの投資で飛躍の基礎を固める」「社会・社員から信頼される企業体制を構築する」という３つの戦略の柱を設定し、当社発展のための施策に注力してまいります。」
2025年3月期までの新たな3か年中期経営計画と3つの戦略の柱が継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、次のステップに向けた施策の立案と実行を念頭に、2025年３月期までの３か年の中期経営計画に基づく取り組みを新たに開始いたしました。当社が発展し、次世代を切り開いていくために「『ダイショーらしさ』を追求し、企業価値の向上へ」をテーマとして、「“強み”に磨きをかけ、市場・顧客を開拓する」「強い体力づくりへの投資で飛躍の基礎を固める」「社会・社員から信頼される企業体制を構築する」という３つの戦略の柱を設定し、当社発展のための施策に注力してまいります」
2022年3月期までの中期経営計画から、2025年3月期までの新たな3か年計画へ移行し、「ダイショーらしさ」と3つの戦略の柱を新たな計画枠組みとして開始した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2022年度から2024年度までの３ヵ年における新中期経営計画を策定しました。次世代を切り開くダイショーらしさを確立し、企業価値の向上をめざして、成長を持続させてまいります。」
2022年3月期までの中期経営計画の最終年度を経て、新中期経営計画へ移行した。新計画では「ダイショーらしさ」の確立を軸に、2025年3月期の売上高244億円、経常利益10億50百万円、当期純利益6億70百万円を計画している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2022年３月期までの中期経営計画の最終年度にあたり、「主力製品の集中販売」、「業務用製品のさらなる飛躍」、「新製品の開発」、「次世代の組織づくり」という４つの基本方針に沿い、その実現に向けた重点施策に取り組み、収益構造の改革と持続的成長を追求してまいりました。」
2022年3月期までの中期経営計画の最終年度において、4つの基本方針と重点施策が継続している。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2022年３月期までの中期経営計画の最終年度にあたり、「主力製品の集中販売」、「業務用製品のさらなる飛躍」、「新製品の開発」、「次世代の組織づくり」という４つの基本方針に沿い、その実現に向けた重点施策に取り組み」
2022年3月期までの中期経営計画の最終年度において、4つの基本方針と重点施策を継続している。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2022年３月期までの中期経営計画の最終年度にあたり、「主力製品の集中販売」、「業務用製品のさらなる飛躍」、「新製品の開発」、「次世代の組織づくり」という４つの基本方針に沿い、その実現に向けた重点施策に取り組み、収益構造の改革と持続的成長を追求してまいりました。」
2022年3月期までの新中期経営計画が最終年度に到達し、4つの基本方針に沿った重点施策の追求が示された。 - FY2021後退有価証券報告書
「2022年3月期に目指す主要な業績指標は以下のとおりです。売上高 22,200、経常利益 900、当期純利益 570」
2022年3月期の計画は売上高222億円、経常利益9億円、当期純利益5億70百万円となった。前中期計画で示された2022年3月期の目標（売上高240億円、経常利益12億円、当期純利益7億円）から、数値目標が引き下げられている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、2022年３月期までの中期経営計画に沿い、収益力の高い主力ロングセラー製品の拡販に注力する原点への回帰と、新時代における持続的成長を目指す事業活動を大きな柱とし、その実現に向けた重点施策に取り組み、業績の向上を目指してまいりました。」
2022年3月期までの中期経営計画と、主力ロングセラー製品の拡販・持続的成長を柱とする施策が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、2022年３月期までの中期経営計画に沿い、収益力の高い主力ロングセラー製品の拡販に注力する原点への回帰と、新時代における持続的成長を目指す事業活動を大きな柱とし、その実現に向けた重点施策に取り組み、業績の向上を目指してまいりました。」
2022年3月期までの中期経営計画と、主力製品の拡販・持続的成長を柱とする施策が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、2022年３月期までの中期経営計画に沿い、収益力の高い主力ロングセラー製品の拡販に注力する原点への回帰と、新時代における持続的成長を目指す事業活動を両輪とし、その実現に向けた重点施策に取り組み、業績の向上を目指してまいりました。」
2022年3月期までの中期経営計画、主力ロングセラー製品の拡販、持続的成長という計画の軸が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前３ヶ年計画の反省と成果を踏まえ、2022年３月期までの中期経営計画を新たに策定し、収益構造の改革と持続的成長の実現に取り組んでおります。具体的には、「主力製品の集中販売」「業務用製品のさらなる飛躍」「新製品の開発」「次世代の組織作り」の４つの基本施策を通じ」
2022年3月期までの新中期経営計画と4つの基本施策が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、前３ヶ年計画の反省と成果を踏まえ、2022年３月期までの中期経営計画を新たに策定し、収益構造の改革と持続的成長の実現に取り組んでおります。具体的には、「主力製品の集中販売」「業務用製品のさらなる飛躍」「新製品の開発」「次世代の組織作り」の４つの基本施策を通じ、実力ある収益力の高い主力製品を核とした事業活動にあらためて注力するなど、当社の強みをさらに伸ばしてまいります。」
2022年3月期までの新中期経営計画と4つの基本施策が継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は2020年３月期から2022年３月期までの３ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。前中期経営計画における持続的成長路線下での取り組みを継続するなかで、経営環境の変化に対応しつつ原点に回帰し、新たな時代、そして次の世代も成長し続ける体質へと変革させる期間と位置付けております。」
前中期経営計画に続く2020年3月期から2022年3月期までの新計画へ移行し、「新時代を勝ち抜くための挑戦と変革」をテーマに、2022年3月期の売上高240億円、経常利益12億円、当期純利益7億円を目標としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画の最終年度にあたり、「成長分野である業務用製品の積極的な売上拡大」と「生鮮向け製品などの主力製品分野での安定的な売上確保」の実現という基本方針を踏襲し、経営環境の変化に対応した販売体制・開発体制のさらなる増強とともに、新製品開発によるラインアップの充実と販売プロモーションの積極的展開に取り組み」
3ヶ年中期経営計画の最終年度において、基本方針と販売・開発体制の強化、新製品開発、販売プロモーション等の施策を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、中期経営計画の最終年度にあたり、「成長分野である業務用製品の積極的な売上拡大」と「生鮮向け製品などの主力製品分野での安定的な売上確保」の実現という基本方針を踏襲し、経営環境の変化に対応した販売体制・開発体制のさらなる増強とともに、新製品開発によるラインアップの充実と販売プロモーションの積極的展開に取り組み、業績の向上に努めました。」
3ヶ年中期経営計画の最終年度において、基本方針と販売・開発体制の強化、新製品開発等の施策を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、中期経営計画の最終年度にあたり、「成長分野である業務用製品の積極的な売上拡大」と「生鮮向け製品などの主力製品分野での安定的な売上確保」の実現という基本方針を踏襲し」
3ヶ年中期経営計画が最終年度に到達したことを明示し、業務用製品の売上拡大、主力製品分野の安定確保、販売・開発体制強化等を継続している。 - FY2018次年度定量目標を更新有価証券報告書
「当社は平成29年３月期から平成31年３月期までの３ヵ年の中期経営計画を策定いたしました。定量目標としては平成31年３月期の売上高214億円、経常利益９億円を目標としておりましたが、その後の経済状況の変動等により個別業績予想を売上高218億円、経常利益７億40百万円としております。」
中期計画の対象年度を平成31年3月期とし、売上高214億円・経常利益9億円の目標および売上高218億円・経常利益7億40百万円の業績予想を提示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、成長と構造改革をともに実現することを目指す中期経営計画を踏襲し、「成長分野である惣菜向けを中心とする業務用製品の積極的な収益拡大」と、「生鮮向け製品などの基幹製品群の安定的な収益確保」に向け、経営環境の変化に対応した販売体制・開発体制の増強とともに、新製品開発によるラインアップの充実、販売プロモーションの積極展開に取り組みました。」
3ヶ年中期経営計画の基本方針と施策を踏襲しており、新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、成長と構造改革をともに実現することを目指す中期経営計画を踏襲し、「成長分野である惣菜向けを中心とする業務用製品の積極的な収益拡大」と、「生鮮向け製品などの基幹製品群の安定的な収益確保」に向け、販売体制・開発体制の増強とともに、新製品開発によるラインアップの充実に取り組みました。」
3ヶ年中期経営計画の基本方針と施策を踏襲している。新たな完了マイルストーンや定量目標の変更は示されていない。 - FY2017売上目標を引き上げ、経常利益目標を引き下げ有価証券報告書
「当社は平成29年３月期から平成31年３月期までの３ヵ年の中期経営計画を策定いたしました。定量目標としては平成30年３月期の売上高206億円、経常利益7億円を目標としておりましたが、その後の経済状況の変動等により個別業績予想を売上高210億円、経常利益6億50百万円としております。」
3ヶ年計画の対象期間と定量目標を明示し、売上高予想は206億円から210億円へ引き上げる一方、経常利益予想は7億円から6億50百万円へ引き下げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、成長と構造改革をともに実現することを目指す中期経営計画のもと、「成長分野である業務用製品の収益拡大」と、「焼肉のたれや鍋用スープなどの基幹製品群の収益性改善」に向け、販売体制・開発体制の増強とともに、新製品開発によるラインアップの充実、販売プロモーションの積極化に取り組みました。」
中期経営計画の基本方針と施策が継続している。新たな完了マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、成長と構造改革をともに実現することを目指し、中・長期的視点からの取り組みを進めてまいりました。当期は、まず成長分野である業務用製品の収益拡大と、焼肉のたれや鍋用スープなどの基幹製品群の収益性改善に向け、販売体制・開発体制の増強とともに、新製品開発によるラインアップの充実、販売プロモーションの積極化に取り組みました。」
3ヶ年中期経営計画の基本方針と初年度施策が継続している。新たな完了マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、成長と構造改革をともに実現することを目指し、当期より新たな３ヶ年の中期経営計画を始動いたしました。当期は、まず成長分野である業務用製品の収益拡大と基幹事業の収益性改善に向け、販売体制・開発体制の増強とともに、新製品開発によるラインアップの充実を図ってまいります。」
新たな3ヶ年計画を当期から始動し、業務用製品の収益拡大、基幹事業の収益性改善、販売・開発体制の増強、新製品開発を初年度の施策としている。