販売・生産現場と直結した商品開発体制
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。23社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度の商品開発活動の体制は、小売用ＮＢ新商品の企画・開発及びリニューアル商品の企画・開発を担当する福岡企画開発課（福岡７名)・東京企画開発課（東京16名）、業務用ＮＢ新商品の企画・開発を担当する業務用ＮＢ商品開発課（福岡７名）、得意先ＰＢ・特注品の開発を担当する東京商品開発課（東京13名）・特注品開発課（九州13名）、パッケージのデザイン作成を行う商品デザイン課（東京６名）、味覚センサーを用いた検証業務・ラインへの落とし込み・量産化業務など、設計業務全般のサポート業務を行う技術サポート課（６名）、食品表示に関わる法の社内整備や知的財産権の管理及び改版作業を行う表示・知財サポート課（６名）、開発業務に関わるツールの構築、ＤＸ化に向けたシステムの整備を行うＩＴサポート課（３名）です。」
小売・業務用・PB・特注品・デザイン・技術・表示知財・IT/DXを分担する開発組織と各人員を具体的に開示し、開発体制を拡充・細分化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の商品開発活動の体制は、小売用新商品の企画・開発及びリニューアル商品の企画・開発を担当する福岡企画開発課（福岡７名）・東京企画開発課（東京６名）、リテール商品開発課（東京７名）、業務用新商品及びＯＥＭ商品の企画・開発を担当する業務用ＮＢ・ＯＥＭ商品開発課（福岡８名）」
販売・生産現場と直結した開発方針に加え、小売・業務用・OEM等を分担する具体的な開発組織と人員を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「お客様・販売現場および生産現場と直結した商品開発体制を整備することにより、新商品の企画・開発のスピードアップと精度の追求、商品の安全性確保を図っております。」
顧客・販売現場・生産現場と直結した商品開発体制によって開発速度、精度、安全性を高める方針が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「お客様・販売現場および生産現場と直結した商品開発体制を整備することにより、新商品の企画・開発のスピードアップと精度の追求、商品の安全性確保を図っております。」
顧客・販売現場・生産現場と直結した商品開発体制を通じ、開発速度、精度、安全性を高める方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「販売現場及び生産現場と直結した商品開発体制を整備することにより、新商品の企画・開発のスピードアップと精度の追求、商品の安全性確保を図っております。」
販売・生産現場と直結した商品開発体制により、開発速度、精度、安全性を高める方針が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売現場および生産現場と直結した商品開発体制を整備することにより、新商品の企画・開発のスピードアップと精度の追求、商品の安全性確保を図っております。」
販売・生産現場と直結した商品開発体制によって開発速度、精度、安全性を高める方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売現場および生産現場と直結した商品開発体制を整備することにより、新商品の企画・開発のスピードアップと精度の追求、商品の安全性確保を図っております。」
商品企画、開発、生産、販売の連携を開発スピード・精度・安全性の向上につなげる体制。