生産性向上と原価・経費管理による収益力強化
FY2016に初出。39回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「原材料価格等の上昇に加え、広告宣伝費や人件費の増加などがあったものの、国内事業および海外事業ともに売上高が増加いたしましたことから、営業利益は前期比８億75百万円増の103億18百万円（同9.3％増）となりました。」
原材料価格等、広告宣伝費、人件費の増加があるなか、国内・海外の売上高増加により営業利益が前期比9.3％増となり、売上高営業利益率も8.0％へ上昇した。 - 2026-05-13前進決算
「原材料価格等の上昇に加え、広告宣伝費や人件費の増加などがあったものの、国内事業および海外事業ともに売上高が増加いたしましたことから、営業利益は前期比８億75百万円増の103億18百万円（同9.3％増）となりました。」
原材料価格等や費用の上昇があるなか、連結営業利益が103億18百万円、前期比9.3％増となった実績を開示している。 - FY2026-H1原材料価格・販管費上昇による営業減益有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の上昇等による売上原価率の増加や、販売費及び一般管理費が増加いたしましたことから、営業利益は前年同期比２億99百万円減の47億１百万円（同6.0％減）、経常利益は前年同期比１億13百万円減の48億85百万円（同2.3％減）となりました。」
原材料価格上昇による原価率増加と販管費増加により、営業利益は前年同期比6.0％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「原材料価格の上昇が続いておりますものの、高付加価値製品を中心とした積極的な販売促進活動を行ったことにより、国内及び海外ともに売上高が増加いたしましたことから、営業利益は前期比16億64百万円増の94億42百万円（同21.4％増）、経常利益は前期比15億71百万円増の96億50百万円（同19.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比８億47百万円増の75億65百万円（同12.6％増）となりました。」
原材料価格上昇が続くなか、高付加価値製品の販売促進と国内・海外の売上高増加により、営業利益が前期比21.4％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の上昇が続いておりますものの、国内及び海外ともに売上高が増加いたしましたことに加え、前期に実施いたしました価格改定の影響もありましたことから、営業利益は前年同期比17億23百万円増の50億１百万円（同52.6％増）、経常利益は前年同期比14億83百万円増の49億99百万円（同42.2％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比12億49百万円増の36億59百万円（同51.8％増）となりました。」
原材料価格上昇が続くなか、前期の価格改定と国内・海外の売上高増加により、営業利益が前年同期比52.6％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の高騰等が続いておりますものの、高付加価値製品を中心とした積極的な販売促進活動や、価格改定の効果などによる売上高の増加に加え、原価低減や経費削減に努めましたことなどから、営業利益は前期比23億78百万円増の77億78百万円（同44.1％増）、経常利益は前期比26億14百万円増の80億79百万円（同47.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比26億37百万円増の67億17百万円（同64.6％増）となりました。」
価格改定、高付加価値製品の販売促進、原価低減、経費削減により、営業利益が前期比44.1％増となった。 - FY2024-Q3販売促進・価格改定・原価低減による営業増益有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が続いておりますものの、新製品を含めた積極的な販売促進活動や、価格改定の効果などによる売上高の増加に加え、原価低減や経費削減に努めましたことなどから、営業利益は前年同期比15億33百万円増の71億71百万円（同27.2％増）、経常利益は前年同期比16億31百万円増の73億93百万円（同28.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比10億41百万円増の52億90百万円（同24.5％増）となりました。」
原材料高騰が続くなか、販売促進活動、価格改定、原価低減、経費削減による売上高増加などを要因として、営業利益は前年同期比27.2％増となった。 - FY2024-Q2価格改定・原価低減・経費削減による営業微増有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰などにより売上原価率が上昇しているものの、前年度より実施しております価格改定の効果などによる売上高の増加に加え、引き続き原価低減や経費削減に努めましたことなどから、営業利益は前年同期比10百万円増の32億77百万円（同0.3％増）、経常利益は前年同期比87百万円増の35億15百万円（同2.6％増）となりました。」
原材料価格高騰による原価率上昇が続く一方、前年度からの価格改定、原価低減、経費削減により、上期の営業利益は前年同期比0.3％増となった。 - FY2024-Q1価格改定後も原材料高騰で減益有価証券報告書
「利益面では、前年度より価格改定を実施しているものの、引き続き原材料価格等の高騰により売上原価率が上昇いたしましたことから、営業利益は前年同期比４億59百万円減の18億２百万円（同20.3％減）、経常利益は前年同期比４億26百万円減の20億43百万円（同17.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比２億96百万円減の14億95百万円（同16.6％減）となりました。」
前年度から価格改定を実施している一方、原材料価格等の高騰による原価率上昇が続き、営業利益は前年同期比20.3％減となった。 - FY2023原材料高騰による通期減益有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加いたしましたものの、原材料価格等の高騰により売上原価率が上昇いたしましたことから、営業利益は前期比32億18百万円減の53億99百万円（同37.3％減）、経常利益は前期比32億44百万円減の54億65百万円（同37.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比21億44百万円減の40億80百万円（同34.5％減）となりました。」
原価低減の取組みが続く一方、原材料価格等の高騰による原価率上昇が通期の営業利益を37.3％減少させた。 - FY2023-Q3原材料高騰による原価率上昇・減益継続有価証券報告書
「利益面では、原材料価格等の高騰により売上原価率が上昇いたしましたことから、営業利益は前年同期比22億76百万円減の56億37百万円（同28.8％減）、経常利益は前年同期比22億30百万円減の57億62百万円（同27.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比14億12百万円減の42億49百万円（同24.9％減）となりました。」
原材料価格等の高騰による売上原価率上昇が続き、第３四半期累計の営業利益は前年同期比28.8％減となった。 - FY2023-Q2原材料高騰による原価率上昇・減益継続有価証券報告書
「利益面では、原材料価格等の高騰により売上原価率が上昇いたしましたことから、営業利益は前年同期比17億66百万円減の32億67百万円（同35.1％減）、経常利益は前年同期比16億４百万円減の34億27百万円（同31.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比９億77百万円減の25億88百万円（同27.4％減）となりました。」
原材料価格等の高騰による売上原価率上昇が続き、上期の営業利益は前年同期比35.1％減となった。 - FY2023-Q1原材料高騰による原価率上昇・減益有価証券報告書
「利益面では、原材料価格等の高騰により売上原価率が上昇いたしましたことから、営業利益は前年同期比６億79百万円減の22億61百万円（同23.1％減）、経常利益は前年同期比５億32百万円減の24億69百万円（同17.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比３億29百万円減の17億92百万円（同15.5％減）となりました。」
原材料価格等の高騰により売上原価率が上昇し、営業利益等が前年同期を下回った。原価低減の取組みが継続する一方、原材料高が収益を押し下げる状況が現れている。 - FY2022通期の原材料価格上昇・販売活動費用増加による減益有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加いたしましたものの、原材料価格の上昇などによる売上原価率の増加に加え、販売活動費用も増加いたしましたことから、営業利益は前期比８億30百万円減の86億17百万円（同8.8％減）となりました。」
原材料価格上昇による売上原価率の増加と販売活動費用の増加が通期でも発生し、営業利益は前期比8.8％減となった。 - FY2022-Q3原材料価格上昇・販売活動費用増加による減益有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の上昇などによる売上原価率の増加に加え、プロモーション活動や販売活動費用が増加いたしましたことから、営業利益は前年同期比18億76百万円減の79億14百万円（同19.2％減）、経常利益は前年同期比16億94百万円減の79億92百万円（同17.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比12億97百万円減の56億61百万円（同18.6％減）となりました。」
原材料価格上昇による売上原価率の増加と、プロモーション・販売活動費用の増加により、営業利益等が前年同期を下回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、売上原価率の上昇に加え、プロモーション活動や販売活動が回復したことに伴う販売活動費用が増加いたしましたことから、営業利益は前年同期比９億92百万円減の50億34百万円（同16.5％減）、経常利益は前年同期比９億２百万円減の50億32百万円（同15.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比７億10百万円減の35億66百万円（同16.6％減）となりました。」
原価率の上昇と販売活動費用の増加が続き、営業利益は前年同期比16.5％減となった。前四半期から確認されている収益圧力が上期にも継続している。 - FY2022-Q1原価率上昇・販売活動費用増加による減益有価証券報告書
「利益面では、売上原価率の上昇に加え、プロモーション活動や販売活動が回復したことに伴う販売活動費用の増加により、営業利益は前年同期比６億21百万円減の29億41百万円（同17.4％減）、経常利益は前年同期比５億83百万円減の30億２百万円（同16.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比４億16百万円減の21億22百万円（同16.4％減）となりました。」
従来の原価低減・販促費減少による利益改善から、売上原価率の上昇と販売活動費用の増加が利益を押し下げる状況へ変化した。 - FY2021原価率低下・販促費減少による収益力改善有価証券報告書
「売上高の増加に加え、引き続き原価低減に努めたことや、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う事業環境の変化により、プロモーション活動費用や販売活動費用が減少いたしましたことから、営業利益は前期比22億９百万円増の94億48百万円（同30.5％増）となりました。」
原価低減を継続し、プロモーション活動費用・販売活動費用の減少も加わって営業利益が30.5％増加した。 - FY2021-Q3生産性向上・原価低減とプロモーション費用減少有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、生産性の向上など原価低減に努めましたこと、また、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う事業環境の変化により、広告宣伝費などのプロモーション活動費用や、販売活動費用が減少いたしましたことから、営業利益は前年同期比28億97百万円増の97億90百万円（同42.0％増）」
生産性向上を含む原価低減に加え、プロモーション活動費用・販売活動費用の減少が営業利益の増加要因として記載されている。 - FY2021-Q2原価率低下・プロモーション費用減少有価証券報告書
「利益面では、引き続き原価低減に努めたことにより売上原価率が低下したことや、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う事業環境の変化により、広告宣伝費などのプロモーション活動費用や、販売活動費用が減少いたしましたことから、営業利益は前年同期比18億97百万円増の60億26百万円（同46.0％増）」
原価低減により売上原価率が低下し、広告宣伝費などのプロモーション活動費用・販売活動費用も減少した。 - FY2021-Q1プロモーション・その他経費減少有価証券報告書
「利益面では、売上高が増加したことに加え、新型コロナウイルス感染症の影響により、販売促進費や広告宣伝費などのプロモーション活動費用や、その他経費が減少しましたことから、営業利益は前年同期比12億42百万円増の35億62百万円（同53.5％増）」
原価低減の記載ではないものの、新型コロナウイルス感染症の影響によるプロモーション活動費用・その他経費の減少が、営業利益増加の要因として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、販売促進費は増加しましたものの、積極的なプロモーション活動により食料品事業の売上高が増加したことに加え、引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前期比84百万円増の72億39百万円（同1.2％増）となりました。」
販売促進費が増加する一方、原価低減を継続し、営業利益は前期比1.2％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、販売促進費や広告宣伝費は増加しましたものの、これらの積極的なプロモーション活動により売上高が増加したことに加え、引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前年同期比１億11百万円増の68億93百万円（同1.7％増）となりました。」
販売促進費・広告宣伝費が増加する一方、原価低減を継続し、営業利益は前年同期比1.7％増となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、販売促進費が増加したものの、広告宣伝など積極的なプロモーション活動による売上高の増加に加え、引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前年同期比１億68百万円増の41億28百万円（同4.2％増）となりました。」
販売促進費が増加する一方、原価低減を継続し、営業利益は前年同期比4.2％増となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、販売促進費や積極的なプロモーション活動による広告宣伝費の増加があったものの、売上高の増加に加え、引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前年同期比17百万円増の23億20百万円（同0.8％増）となりました。」
販売促進費・広告宣伝費が増加する一方、原価低減を継続し、営業利益は前年同期比0.8％増となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「食料品事業の売上高が増加したこと、また引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前期比７億64百万円増の71億54百万円（同12.0％増）となりました。」
原価低減を継続し、営業利益は前期比12.0％増となった。施策自体の完了ではないため継続扱いとした。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、食料品事業の売上高が増加したこと、引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前年同期比３億38百万円増の67億81百万円（同5.3％増）となりました。」
原価低減を継続しており、営業利益は前年同期比5.3％増となった。取組み自体の完了を示す記載ではない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高が増加したこと、また引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前年同期比１億89百万円増の39億60百万円（同5.0％増）、経常利益は前年同期比２億49百万円増の39億57百万円（同6.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比４億22百万円増の28億70百万円（同17.3％増）となりました。」
原価低減を継続しており、上期累計の営業利益は前年同期比5.0％増となった。取組み自体の完了を示す記載ではないため継続扱いとした。 - FY2019-Q1販促・広告宣伝費増加による減益有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、原価低減に努めたことなどから売上総利益は増加しましたものの、積極的なプロモーション活動により販売促進費や広告宣伝費が増加しましたことから、営業利益は前年同期比１億７百万円減の23億２百万円（同4.5％減）となりました。」
原価低減を継続する一方、積極的なプロモーション活動による販売促進費・広告宣伝費の増加が営業利益の前年同期比4.5％減につながった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、製造部門における原価低減や、全社的な経費管理の徹底により収益力の強化を図るとともに、設備投資などによる生産性向上や品質保証体制の強化に継続して取り組んでまいりました。」
原価低減、全社的な経費管理、生産性向上を通じた収益力強化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、食料品事業の売上高が増加したこと、また食料品事業、調理済食品ともに引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前年同期比６億97百万円増の64億43百万円（同12.1％増）、経常利益は前年同期比６億89百万円増の63億72百万円（同12.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比８億17百万円増の41億52百万円（同24.5％増）となりました。」
食料品事業・調理済食品で原価低減を継続している。営業利益は前年同期比12.1％増となったが、取組みの完了を示す記載ではない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、食料品事業、調理済食品ともに、売上高が増加したこと、また引き続き原価低減に努めたことなどから、営業利益は前年同期比７億13百万円増の37億71百万円（同23.3％増）となりました。」
原価低減を継続している。営業利益は前年同期比23.3％増となったが、取組み自体の完了・達成を示す記載ではないため継続扱いとした。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、製造部門における原価低減や、販売促進費を含めた経費管理の徹底により収益力の強化を図ってまいりました。」
原価低減と全社的な経費管理を収益力強化の手段として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、食料品事業は、売上高の増加に加え、引き続き原価低減や経費削減に努めたことにより利益が増加し、また、調理済食品も、前年同期に発生した工場新設に伴う初期費用が無くなったことなどにより損失が縮小しましたことから、営業利益は前年同期比18億85百万円増の57億46百万円（同48.8％増）となりました。」
原価低減と経費削減を継続している。営業利益は前年同期比48.8％増となったが、取組み自体の完了・達成を示す記載ではないため継続扱いとした。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、食料品事業において、売上高の増加に加え、引き続き原価低減や経費削減に努めたこと、また、調理済食品では、前年同期に発生した工場新設に伴う初期費用が無くなりましたことなどから、営業利益は前年同期比12億50百万円増の30億57百万円（同69.2％増）となりました。」
原価低減と経費削減を継続している。営業利益は前年同期比69.2％増となったが、取組み自体の目標達成を示す記載ではないため継続扱いとした。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き経費削減や原価低減に努めたこと」
経費削減と原価低減を継続している。具体的な削減額は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「製造部門における生産性向上や、販売促進費を含めた全社的な経費管理の徹底により、収益力の強化を図ってまいりました。」
製造部門の生産性向上と、販売促進費を含む全社的な経費管理を収益力強化の手段としている。