保有株式の市場価格変動
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-10-30。
ヱスビー食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。142社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに18社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「投資有価証券 15,585 20,660」
投資有価証券残高は前期末の155億85百万円から206億60百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - 2026-05-13悪化決算
「これは主に、現金及び預金の増加108億40百万円、投資有価証券の増加50億75百万円などがあったことによるものであります。」
投資有価証券残高が前期末の155億85百万円から206億60百万円へ増加している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「投資有価証券 15,585 17,657」
投資有価証券残高は前期末の155億85百万円から176億57百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「投資有価証券 15,050 19.4 15,585 19.4 上記のうち評価差額 10,018 13.4 10,759 13.4」
投資有価証券残高は150億50百万円から155億85百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券 15,050 13,941」
投資有価証券残高は前期末の150億50百万円から139億41百万円へ減少し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「投資有価証券 10,100 7.7 15,050 10.7 上記のうち評価差額 5,031 3.9 10,018 7.1」
投資有価証券残高は101億円から150億50百万円へ増加し、総資産構成比も7.7％から10.7％へ上昇した。市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 10,100 12,998」
投資有価証券残高は前期末の101億円から129億98百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券 10,100 12,970」
投資有価証券残高は前期末の101億円から129億70百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券 10,100 11,638」
投資有価証券残高は前期末の101億円から116億38百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「投資有価証券 9,436 7.3 10,100 7.7 上記のうち評価差額 4,314 3.3 5,031 3.9」
投資有価証券残高は94億36百万円から101億円へ、総資産構成比は7.3％から7.7％へ上昇し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 9,436 9,997」
投資有価証券残高は前期末の94億36百万円から99億97百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券 9,436 8,943」
投資有価証券残高は前期末の94億36百万円から89億43百万円へ減少し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーは小幅に低下している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券 9,436 9,258」
投資有価証券残高は前期末の94億36百万円から92億58百万円へ減少し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーは小幅に低下している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「投資有価証券 7,344 5.9 9,436 7.3 上記のうち評価差額 3,691 2.9 4,314 3.3」
投資有価証券残高は前期末の73億44百万円から94億36百万円へ増加し、総資産に占める構成比も5.9％から7.3％へ上昇した。市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 7,344 7,482」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の73億44百万円から74億82百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーは前期末比で拡大している。一方、前四半期末の76億03百万円からは減少している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券 7,344 7,603」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の73億44百万円から76億03百万円へ増加し、市場価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,608 7,344」
投資有価証券残高は前期末56億08百万円から73億44百万円へ増加し、評価差額も19億49百万円から36億91百万円へ増加した。 - FY2021-Q3投資有価証券残高は前期末比増加・前四半期比減少有価証券報告書
「投資有価証券 5,608 6,429」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の56億08百万円から64億29百万円へ増加した一方、前四半期末の67億05百万円からは減少している。 - FY2021-Q2投資有価証券残高増加有価証券報告書
「投資有価証券 5,608 6,705」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の56億08百万円から67億05百万円へ増加している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、安定的・中長期的な取引関係の維持・強化を目的として主要取引先の株式を所有しており、前連結会計年度末及び当連結会計年度末現在の投資有価証券の状況は下記の通りであります。」
保有株式の市場価格変動リスクは継続しているが、投資有価証券残高は67億85百万円から56億08百万円、評価差額は31億23百万円から19億49百万円へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後、株式相場の状況によっては、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
主要取引先株式等の保有に伴う市場価格変動リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、株式相場の状況によっては、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式の市場価格変動リスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後、株式相場の状況によっては、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式の市場価格変動リスクを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、株式相場の状況によっては、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券は6,104百万円、評価差額は2,385百万円。主要取引先株式等を長期的な取引関係維持目的で保有している。