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ブルドックソース(2804)・リスク再掲

製品価格競争の激化と原材料仕入価格高騰

FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-07-24。

18記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018顕在化FY2020 – FY2023顕在化FY2024-Q2 – FY2025-H12016: 120162017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 020212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
為替・原材料高と競争激化による原価・価格変動24社が書いているテーマ・逆風24社・追い風0社

ブルドックソースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より2年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中15社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-24再掲決算

    「当連結会計年度は、中東情勢などの影響により資材が一部高騰しましたが、伸長している業務用商品における生産効率の向上、資材仕様の見直しなどの生産性向上により、営業利益は1億5千4百万円となりました。」

    資材高騰の発生を記載する一方、生産効率向上と資材仕様見直しを対応策として示している。
  2. FY2026再掲有価証券報告書

    「中東情勢や円安による原材料の高騰、エネルギー価格の上昇は、原材料調達に影響を及ぼしております。」

    中東情勢、円安、エネルギー価格上昇による原材料調達への影響を再確認している。
  3. 2026-05-15悪化業績予想の修正

    「中東情勢の影響等により消費者の節約志向が高まる一方、ワークスタイルの変化等による消費者ニーズの多様化が進み、消費動向は益々複雑化するものと想定しております。」

    中東情勢等を背景とする消費動向の複雑化と、原料調達を含む事業環境の不透明さを示している。
  4. FY2025再掲有価証券報告書

    「ウクライナ戦争や円安による原材料の高騰、原油などのエネルギー費の上昇は、当社原材料調達に影響を及ぼしております。」

    原材料・エネルギー価格の高騰が調達に影響している状況を再確認している。一方、価格改定や調達先分散等の対応も記載している。
  5. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「当初より想定していた「TATEBAYASHIクリエイションセンター(以下「TCC」)」新設に伴う減価償却費の増加に加えて原材料費が増加した一方で、諸経費の削減等にも努めましたが営業損失は6千万円となりました。」

    TCC新設に伴う減価償却費と原材料費の増加が実際の費用負担として現れ、営業損失6千万円となった。
  6. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「営業利益は、増収効果はあるものの、原材料価格高騰及び「TATEBAYASHIクリエイションセンター」の設備投資による減価償却費の増加等に伴い、前年同期比1.9%減の3億2千万円」

    原材料価格高騰が継続し、設備投資に伴う減価償却費の増加等とともに営業利益の前年同期比1.9%減に影響したと記載している。
  7. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「営業利益は、原材料価格や燃料などのエネルギーコストの上昇は続いているものの、売上高の増加に伴い、前年同期比141.0%増の3億6千1百万円」

    原材料価格・燃料等のエネルギーコスト上昇が継続していると記載されている。一方、売上高増加により営業利益は前年同期比141.0%増となった。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「ウクライナ情勢の長期化に伴う燃料・原材料価格の高騰などは今なお続いているものの、上昇はゆるやかな傾向となり」

    燃料・原材料価格の高騰は継続しているが、価格上昇の勢いはゆるやかになったと記載している。
  9. FY2023顕在化有価証券報告書

    「利益はそれを上回る原料高騰等により減少しました。」

    原材料・エネルギー価格の高騰が継続し、価格改定を実施したものの、営業利益は前年同期比33.9%減となった。原材料価格高騰リスクが利益に実際に影響している。
  10. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益面では、記録的な原材料・燃料価格などの高騰が続き、特に主要原料であるトマトなどの野菜・果実類、砂糖類、塩などの値上りが大きく影響し、営業利益は前年同期比33.8%減の3億2千6百万円となりました。」

    原材料・燃料価格の記録的な高騰が継続し、主要原料の値上がりが営業利益の前年同期比33.8%減に影響したと記載している。
  11. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「予想を大幅に超える原材料・燃料などの高騰が続き、特に主要原料である野菜・果実類や砂糖類の値上がりが大きく影響し、営業利益は前年同期比53.6%減の1億5千万円」

    原材料・燃料価格の高騰が継続し、主要原料の値上がりが営業利益の前年同期比53.6%減に影響したと記載している。
  12. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「ウクライナ情勢などを背景とした世界的な資源・穀物価格の高騰や供給制約による原料高、供給網の混乱、燃料価格の上昇を受け、業務効率化やコスト削減、原材料の見直しなど様々な取り組みを実施してまいりましたが、消費者の皆様へ品質を維持した安定供給を継続していくのは、企業努力だけでは困難な状況となり、2022年6月1日出荷分より一部商品の価格改定を実施致しました。しかしながら価格改定時の想定を上回る原料・燃料などのコスト増加が影響し」

    資源・穀物価格、原料・燃料価格の上昇や供給網の混乱が実際に発生し、価格改定後も想定を上回るコスト増加が利益に影響したと記載している。
  13. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当社グループの主要原料、特に野菜・果実、砂糖類、食塩の価格は急激に高騰し、包装資材や燃料もコスト高の状態が続いており、今後もさらに価格の上昇が懸念されております。」

    原材料・包装資材・燃料のコスト高が実際に生じ、営業利益が原料高騰等により前年同期比9.6%減となったと記載している。さらに紛争、調達困難、人権問題、環境規制による供給減少もリスクとして追加されている。
  14. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による環境変化は、世界的な経済活動の回復に伴う原料需要急増や輸送コンテナ不足、農作物の不作、原油高などを招き、当社グループの原材料・燃料の大幅な値上げに繋がり、利益にも大きく影響いたしました。」

    原料需要急増、輸送コンテナ不足、農作物の不作、原油高により、原材料・燃料価格の大幅な値上げと利益への影響が実際に生じたと記載している。
  15. FY2020悪化有価証券報告書

    「また、価格面の圧力または競争力の低下による顧客離れは、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    競争激化・原材料高騰に加え、価格圧力や競争力低下による顧客離れをリスクとして明示している。
  16. FY2018再掲有価証券報告書

    「調味料業界における競争は厳しいものとなっております。…また、ソース原材料及び包装資材などの仕入価格が上昇傾向にあり、…予想以上の原材料仕入価格の高騰により当社グループの利益が減少する可能性があります。」

    競争激化、競合先のシェア拡大、原材料・包装資材価格上昇による利益減少リスクを継続して記載している。
  17. FY2017悪化有価証券報告書

    「調味料業界における競争は厳しいものとなっております。当社グループは、当社グループが属している製品市場と地域市場において、競争の激化に直面すると予想されます。競合先にはメーカーと輸入業者があり、当社グループをこえる研究・開発、製造・販売の資源を有する企業もあり、競合先が市場において大きなシェアを急速に拡大する可能性があります。」

    原材料価格高騰に加え、メーカー・輸入業者との競争激化や競合先のシェア急拡大が具体的なリスクとして記載されている。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「また、ソース原材料及び包装資材などの仕入価格が上昇傾向にあり、全社において経営の効率化等によるコストダウンに注力しているものの、法改正等による既存原材料の使用制限等に起因する、予想以上の原材料仕入価格の高騰により当社グループの利益が減少する可能性があります。」

    原材料価格の上昇は当年度にも継続し、価格改定を実施したが、営業利益への影響が記載されている。
一緒に動いた変遷

「海外売上を持たない国内中心の事業基盤」は、この変遷が動いた18回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外売上を持たない国内中心の事業基盤8回
  3. 2投資有価証券の市場価格変動・評価損7回
  4. 3景気後退・需要縮小と自然災害による事業中断6回
  5. 4東京とんかつととんかつソースの海外認知向上3回
  6. 52017年度開始の中期(3カ年)経営計画3回
  7. 6取引先との関係強化を目的とした株式保有2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ブルドックソースの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-24の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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