デジタル技術によるバリューチェーン改革
FY2019に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この取組によりオペレーション時間を削減し、削減できたリソースをより高い企業価値を生む業務にシフトしています。2025年度は年間600件を超える「やへか」を行いました。」
DX・AIを活用したローリング・フォーキャスト、FP&Aによる分析、既存業務を「やめる・へらす・かえる」改善を具体化し、2025年度に600件超を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「たとえば、以下が「型」の例です。(ⅰ）月次ローリング・フォーキャストの実施による経営品質の向上活動 (ⅱ）クロス・ファンクショナルな購買活動の新たな視点でのキャッシュ・フロー改善 (ⅲ）与信管理枠定期見直しにおける自動化プログラム (ⅳ）SKUごとの物流費まで含めた多面的で徹底的な採算管理」
DX・管理会計改革を、月次ローリング・フォーキャスト、自動化された与信管理、SKU別採算管理、クロスファンクショナル購買などのグループ標準の型へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「業績見通しをタイムリーに更新し、業績動向の把握から打ち手の検討、その効果の確認に至る一連のプロセスであるローリングフォーキャストを通じ、継続的な事業の成長を確かなものにしていきます。」
デジタル・管理会計改革を、ローリングフォーキャスト、TDCマージンのモニタリング、KPI更新による継続的な意思決定プロセスへ進展させた。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況下、業績の見通しをタイムリーに更新することで、業績動向の把握から打ち手の検討、その効果の確認に至る一連のプロセスのスピードアップにつなげる、ローリングフォーキャストの取り組みを、2021年度より一部の事業・グループ会社で開始しました。」
DX・管理会計改革をローリングフォーキャスト、ROICツリー、管理会計標準化、オペレーショナル・エクセレンスの全社展開へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「現在、管理会計の標準化、運用指針の整備、全グループ会社に共通の事業管理手法としてオペレーショナル・エクセレンス（OE）の浸透等、社内実装を一歩一歩進めると同時に、デジタル人財の育成に注力しています。」
DXを、CDO・CXO・CIOの体制だけでなく、管理会計の標準化、ROICツリー、OEのグループ展開、デジタル人材育成へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの基本戦略遂行を着実に実行するために、最高経営責任者直轄の「事業モデル変革タスクフォース」と「全社オペレーション変革タスクフォース」を立ち上げます。さらにCIO (Chief Innovation Officer) とCXO (Chief Transformation Officer)を設置し、CDO（Chief Digital Officer）が推進するデジタル・トランスフォーメーションを取り入れて、2つの事業本部、コーポレート本部が一丸となって変革を進めます。」
ビッグデータ、AI、ロボティクス等の活用方針を、CDO・CXO・CIO、CEO直轄タスクフォースによる全社的なデジタル・業務変革体制へ具体化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「その他、ICT関連として、ビッグデータ活用技術、シミュレーション、人工知能、ロボティクスなど、様々な技術を活用し、デジタルマーケティングや製造プロセス制御の深化に取り組んでいます。ICTのバリューチェーン全体への活用によりデジタルトランスフォーメーションを推進加速していきます。」
ビッグデータ、人工知能、ロボティクス等をデジタルマーケティングと製造プロセス制御に活用し、バリューチェーン全体のデジタルトランスフォーメーションを進める施策を新たなテーマとして明示した。