原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
味の素がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「海外は、増収も、原材料コスト増加等により減益。」
原材料コスト増加等が、海外の栄養・加工食品事業の増収にもかかわらず減益となった要因として通期業績に顕在化した。 - 2026-05-07悪化業績予想の修正
「今後、各種原燃料価格の上昇、物流費の増加が見込まれるものの、機敏な価格対応、着実なコストダウンにより、可能な限り打ち返してまいります。」
原燃料価格上昇と物流費増加の見通しを示し、価格対応・コストダウンを対応策として記載した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「日本は、増収も、原材料コスト増加等により減益。」
原材料コスト増加等が、調味料・食品セグメント国内事業の増収にもかかわらず減益となった要因として中間期に顕在化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「日本は増収効果あるも、原材料コストの増加等により大幅減益。」
原材料コスト増が、調味料・食品セグメントの国内事業における増収にもかかわらず大幅減益となった要因として通期に顕在化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「日本は増収効果あるも、原材料等のコスト増影響等により減益。」
原材料等のコスト増が、調味料・食品セグメントの国内事業における増収にもかかわらず減益となった要因として中間期に顕在化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「●インフレーション進行に起因する、原燃料コスト上昇による収益の悪化」
原燃料価格変動リスクを、紛争・インフレーションに伴う収益悪化リスクとして、極めて重要な事業上のリスクに統合して開示した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「日本は増収も、原材料等のコスト増影響により減益。」
原材料等のコスト増が、調味料・食品セグメントの国内事業における増収にもかかわらず減益となった要因として、第3四半期累計期間に顕在化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「日本は増収も、原材料等のコスト増影響により減益。」
原材料等のコスト増が、調味料・食品セグメントの国内事業における減益要因として第2四半期累計期間に顕在化した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「調味料・食品セグメントの売上高は、販売単価の上昇や換算為替の影響等により、前年同期を157億円上回る2,001億円（前年同期比108.6％）となりました。事業利益は、原材料等のコスト増の影響等があったものの、増収効果等により、前年同期を67億円上回る309億円（前年同期比127.7％）となりました。」
原材料等のコスト増が調味料・食品セグメントの利益押下要因として引き続き顕在化した。一方、増収効果等によりセグメント事業利益は増益となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料等のコスト増の影響を受けたものの、換算為替の影響やヘルスケア等セグメントの増収効果等により、前期を144億円上回る1,353億円（前期比111.9％）となりました。」
原材料等のコスト増は通期の利益押下要因として継続した一方、製品価格・増収・為替等で一部吸収され、原燃料コストリスクの顕在化を開示した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「調味料・食品セグメントの売上高は、換算為替の影響に加え、海外における単価上昇や販売数量増等により、前年同期を888億円上回る5,866億円（前年同期比117.8％）となりました。事業利益は、換算為替の影響や増収効果があったものの、原材料等のコスト増の影響等により、前年同期を16億円下回る725億円（前年同期比97.8％）となりました。」
原材料等のコスト増が、調味料・食品セグメントの増収にもかかわらず事業利益を前年同期比97.8％へ押し下げる要因として第3四半期累計期間に顕在化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「調味料・食品セグメントの売上高は、換算為替の影響に加え、海外における販売増や単価の上昇等により、前年同期を567億円上回る3,727億円（前年同期比118.0％）となりました。事業利益は、増収効果や換算為替の影響があったものの、原材料等のコスト増の影響等により、前年同期を20億円下回る430億円（前年同期比95.5％）となりました。」
原材料等のコスト増が、調味料・食品セグメントの増収にもかかわらず事業利益を前年同期比95.5％へ押し下げる要因として顕在化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料等のコスト増の影響を受けたものの、換算為替の影響やヘルスケア等セグメントの増収効果等により、前年同期を15億円上回る405億円（前年同期比104.1％）となりました。」
原材料等のコスト増が当第1四半期の事業利益への押下要因として実際に発生した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「●原燃料コストの上昇による収益の悪化 ○製品価格の適正化を通じた収益の改善」
インフレーションを新規の財務リスクとして「極めて重要」と評価し、原燃料価格上昇への対応として製品価格への適時反映、製品改定、コストダウンを明示した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「調味料は、増収も、原材料等の価格上昇やマーケティング費用の戦略的活用等の影響により、減益。」
原材料等の価格上昇が、調味料事業の増収にもかかわらず減益となった要因として第3四半期累計期間に顕在化した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「調味料は、増収も、原材料等の価格上昇やマーケティング費用の戦略的活用等の影響により、減益。」
原材料等の価格上昇が調味料事業の減益要因として当第2四半期連結累計期間にも顕在化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「ソリューション＆イングリディエンツは、増収も、加工用うま味調味料が原燃料価格上昇の影響を受け、全体で大幅減益。」
原燃料価格の上昇が加工用うま味調味料の利益を押し下げ、ソリューション＆イングリディエンツの大幅減益要因として当第1四半期に顕在化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「主として、アルジェリア国における乳製品事業の収益性が乳原料のコスト上昇と国内経済の停滞に起因して悪化しており、同事業の早期回復が困難であることが見込まれるため、処分コスト控除後の公正価値により測定した回収可能価額まで減額しました。」
アルジェリアの乳製品事業で乳原料コストの上昇が収益性悪化及びPH社投資の減損要因として引き続き顕在化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「主として、アルジェリア国における乳製品事業の収益性が乳原料のコスト上昇と国内経済の停滞に起因して悪化しており、同事業の早期回復が困難であることが見込まれるため、処分コスト控除後の公正価値により測定した回収可能価額まで減額しました。」
PH社のアルジェリア乳製品事業で、乳原料コスト上昇が収益性悪化及び投資減損の要因として顕在化した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「調味料・加工食品（海外）は、増収に伴う増益効果あるも、PH社の減損損失、換算為替によるマイナス影響、発酵原燃料価格の上昇等により全体で、前期並み。」
発酵原燃料価格の上昇が、海外食品の利益を押し下げる要因として通期に顕在化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「調味料・加工食品（日本）は、家庭用は前年並みとなり、業務用は原燃料価格の上昇影響等により減益。」
原燃料価格の上昇が、国内調味料・加工食品の業務用事業の減益要因として第3四半期累計期間にも顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「調味料・加工食品（日本）は、家庭用は前年並みも、業務用における原燃料価格の上昇影響等により全体で減益。」
原燃料価格の上昇が、国内調味料・加工食品の減益要因として引き続き顕在化した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「調味料・加工食品（日本）は、家庭用は前年並みも、業務用における原燃料価格の上昇影響等により全体で減益。」
原燃料価格の上昇が国内調味料・加工食品の減益要因として顕在化した。海外食品でも発酵原燃料価格上昇による減益が記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、コーヒー類が減収となったものの、調味料・加工食品（海外）の現地通貨ベースでの増収に加え、為替の影響等により、前期を590億円上回る１兆1,502億円（前期比105.4％）となりました。同事業利益は、発酵原料の高騰に加え、冷凍食品（海外）やコーヒー類の減益等もあり、前期並みの973億円（前期比100.5％）となりました。」
発酵原料の高騰が売上原価・事業利益に影響し、原燃料価格変動リスクが通期業績に顕在化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「地球温暖化に伴う天候不順による農作物の不作やエタノール需要拡大による穀物価格の上昇などに加えて、これらが投機的取引の対象となることもあり、従来に比べて原燃料価格変動要因が増加してきております。」
原燃料価格変動について、天候不順、エタノール需要、投機的取引など従来より要因が増加していると明示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動とコスト転嫁不能リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原燃料価格変動とコスト転嫁不能リスクについて、リスク全般の重要な変更なしと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら原燃料の価格が高騰した場合には製造コストの上昇につながり、この上昇が新技術導入や各種活動等によるコストダウンで吸収しきれない場合、また市場の状況によって販売価格に転嫁することができない場合には、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
コストダウン、新技術導入、販売価格転嫁を対応手段として記載。