ROA・ROE・ネットDER・配当性向の目標
FY2016に初出。13回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「三つの定量目標のうち、3ヶ年平均ROE12％超・当期利益1,200億円超をそれぞれ確保し、企業価値と株主価値の向上を図ります。」
ROE12％超の中期経営計画2026目標を継続している。2026年3月期の親会社所有者帰属持分当期純利益率は10.1％と開示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「３ヶ年平均で当社が認識する株主資本コスト９～10％を超過するROE12％超・当期利益1,200億円超をそれぞれ確保し、企業価値と株主価値の向上を図ります。」
中期経営計画2026の3ヶ年平均ROE12％超という目標を継続している。2025年3月期の親会社所有者帰属持分当期純利益率は11.7％だった。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「ROEについては、当社が認識する株主資本コスト９～10％を超える12％超を確保し、企業価値と株主価値の向上を図ります。」
中期経営計画2026では、株主資本コスト9～10％を上回るROE12％超を新たな定量目標として掲げた。人材戦略の記載では、Next Stageの指標としてROE15％超にも言及している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の株主資本コストが8％程度である認識のもと、中期経営計画2023では経営指標として３ヶ年のROE平均の目標を10％超に設定しました。この目標を達成するために、社内管理指標として投下資本に対する基礎的営業キャッシュ・フローの比率を示すキャッシュリターンベースでのROIC（CROIC）を導入し、各セグメントにおける達成すべきCROICの目線を価値創造ラインとして定めております。目標に対して2022年度はROE14.2％を達成」
ROE10％超の3ヶ年平均目標に対し、2022年度のROE14.2％を達成した。CROICと価値創造ラインによる管理も継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2023」では、本基本方針に基づき連結配当性向を30％程度としております。また、各年度末時点でPBRが１倍未満の場合は、時価ベースのDOE（※1）4％を下限配当とし、PBRが１倍以上の場合は、簿価ベースのDOE（※2）4％を下限配当として設定しております。」
連結配当性向30％程度と、PBRに応じたDOE4％の下限配当という利益配分上の数値基準を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「こうした取り組みに関する対話や情報の発信を社内外に対して拡充することにより、成長期待の醸成、さらにPBR１倍超の実現を目指します。」
従来のROE・配当性向・DOEの目標に加え、PBR１倍超の実現を明示的な目標として掲げている。 - FY2022-Q3PBR連動のDOE下限配当を追加有価証券報告書
「「中期経営計画2023」における当社の利益配分に関する基本方針に基づき、連結配当性向を30％程度としております。また、各年度末時点でPBRが１倍未満の場合は、時価ベースのDOE（※1）4％を下限配当とし、PBRが１倍以上の場合は、簿価ベースのDOE（※2）4％を下限配当として設定しております。」
連結配当性向30％程度を継続するとともに、PBRの水準に応じてDOE4％を下限配当とする新たな基準を示した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「「中期経営計画2020」で目標とする経営指標は次のとおりです。経営指標 ROA ROE ネットDER 連結配当性向 目標 ３％超 10％超 1.5倍以下 30％程度」
中期経営計画2017の目標から、ROAは3％超、ROEは10％超、連結配当性向は30％程度へ引き上げられた。ネットDERの上限は1.5倍以下で維持されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「中期経営計画2017」で目標とする経営指標は次のとおりです。」
ROA2％以上、ROE8％以上、ネットDER1.5倍以下、連結配当性向25％程度を目標としている。