原材料費の高騰
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
ひらまつがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「天候不順や自然災害の発生、原油価格の高騰、為替変動、国際情勢の変化等による原材料価格、エネルギー価格及び物流費等の上昇は、当社グループにおける原価の上昇につながる可能性があります。」
従来の原材料・エネルギー価格上昇リスクに加え、物流費および国際情勢の変化がリスク要因として明示された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果に加え、戦略的な人財投資として全社員を対象としたベースアップを実施した一方、「中期経営計画2030」で掲げる生産性向上の取り組みが着実に進展し、人件費の適正化およびコストコントロールの効果が現れたことから、営業損益・経常損益とも当初計画を上回りました。」
原材料・エネルギー等のコスト環境が続く中、生産性向上、人件費の適正化、コストコントロールの効果が現れ、営業損益・経常損益が計画を上回ったと記載された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面においては、増収効果に加え、高騰する原材料やエネルギーコスト等の影響をしっかりとコントロールした結果、営業利益、経常利益は、前年同期比、計画比共に損失減となり、当期利益はホテル資産売却による特別利益計上により前年同期比大幅増となりました。」
原材料・エネルギーコストの高騰が続く中、会社はその影響をコントロールした結果、営業損失・経常損失を前年同期比および計画比で縮小したと記載した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格やエネルギーコストの高騰、さらには業界全体の人員不足により採用コストが想定を大きく上回るとともに、高単価な派遣社員を余儀なく登用したことによる人件費の大幅な増加などが利益を圧迫しました」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が続く中、採用コストが想定を大きく上回り、高単価な派遣社員の登用による人件費増加も利益を圧迫した。 - FY2024-Q2コスト上昇継続と削減策の一部達成有価証券報告書
「利益面においては、増収効果に加え、高騰するエネルギー価格への対策として電力供給業者の見直しやLED化、省エネ機器の導入による光熱費削減を進め、「コスト削減」施策の一部を達成しました。一方、「人員充足」施策において、レストランとホテル業界全体での人員不足により、採用コストが予想を上回り、アルバイトや派遣社員などの人件費も増加しました。」
エネルギー価格高騰や原材料コスト上昇が続く中、電力供給業者の見直し、LED化、省エネ機器導入による光熱費削減の一部達成が記載された。他方、人員不足により採用コスト・人件費は増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、エネルギーコストや原材料価格の高騰に伴う物価上昇や為替変動による影響に加え、世界的な金融引締めによる景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギーコスト・原材料価格の高騰、為替変動、金融引締めによる景気影響への懸念が継続して記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面においては、前述の政策的な投資により一定程度の費用負担が増加したことに加え、コロナ禍における人員不足の影響を受け、繁忙期に向けた採用コスト及び人件費が増加したことや、円安やエネルギー価格の高騰により、水道光熱費など一部の販売費及び一般管理費も想定以上となりました。」
原材料・エネルギー等のコスト上昇を含む外部コスト負担が継続し、円安・エネルギー価格高騰による水道光熱費等が想定以上となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、円安やエネルギー価格の高騰がより一層進んでおり、水道光熱費など一部の販売費及び一般管理費も想定以上となりました。」
円安とエネルギー価格高騰が一段と進み、水道光熱費等の販売費及び一般管理費が想定以上となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「2022年７月以降急拡大した新型コロナウイルス感染症「第７波」や、シルバーウィークに上陸した２度に亘る台風の影響に加え、加速する円安や原材料コストの上昇、エネルギー価格の高騰を背景とした物価上昇が個人消費へ与える影響等、経済の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
従来の原材料価格上昇リスクに、加速する円安、エネルギー価格高騰、物価上昇が重なった。原材料高への対応として店舗ごとの価格設定・コース価格の見直しも進められた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「直近足元においては、急激な円安の進行や、ロシア・ウクライナ情勢に起因する資源・エネルギー価格の高騰、更には直近足元における新型コロナウイルス感染症「第７波」による感染拡大により、経済の先行きは再び不透明な状況となりつつあります。」
従来の原材料価格上昇リスクに関連して、急激な円安、ロシア・ウクライナ情勢に起因する資源・エネルギー価格高騰が新たな外部環境要因として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「天候不順や自然災害の発生、原油の高騰、為替の変動等による原材料価格の上昇は、当社グループにおける原価の上昇につながる可能性があります。一定の範囲においては、メニュー価格の改定等により対応可能でありますが、その影響が一定の範囲を超え、コストの上昇を十分に吸収できない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇の要因として天候、自然災害、原油、為替を挙げ、対応策としてメニュー価格改定を再掲した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「天候不順や自然災害の発生、原油の高騰、為替の変動等による原材料価格の上昇は、当社グループにおける原価の上昇につながる可能性があります。一定の範囲においては、メニュー価格の改定等により対応可能でありますが、その影響が一定の範囲を超え、コストの上昇を十分に吸収できない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇リスクが、天候・自然災害・原油・為替を要因として再確認され、メニュー価格改定を対応策として記載した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面においては、減収の影響に加え、第２四半期において計上した店舗閉鎖損失及び、原材料費の高騰、ホテル事業推進に伴う設備投資、人手不足解消を目的とした人員確保に伴う非正規雇用増などが利益を圧迫し、減益となりました。」
原材料費の高騰が、店舗閉鎖損失、ホテル設備投資、人員確保に伴う非正規雇用増とともに、通期の利益を圧迫したと記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、天候不順に伴う原材料費の高騰、ホテル事業推進に伴う設備投資と人材強化による人件費の増加、広告宣伝費などの新規出店コストの増加などにより、費用が当初予想を上回りました。」
天候不順に伴う原材料費の高騰が、引き続き費用増加要因として記載された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「天候不順による原材料費の高騰等の影響により、前期に比べ利益率が低下し減益となりました。」
天候不順による原材料費の高騰が、通期の利益率低下・減益の実際の要因として記載された。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、天候不順に伴う原材料費の高騰やユーロ高による原価の増加、ホテル事業推進に伴う設備投資と人材強化による人件費の増加、広告宣伝費などの新規出店コストの増加などにより、費用が当初予想を上回りましたが、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料費の高騰が、ユーロ高による原価増加等とともに費用増加の実際の要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経費面では、原材料費の高騰、新規オープンしたホテルの開業費、既存店の改装ならびにリブランドのための再投資、いよいよオープンが間近に迫った初の京都進出であり初の日本料理店となる料亭「高台寺 十牛庵」、そしてフランス料理「レストランひらまつ 高台寺」（平成29年９月開業予定）の開業準備費などの前向きかつ積極的な投資の実施に加え、今後のホテル、レストラン事業拡大に向けた人員強化及び特別損失（創業者功労金など）が発生したことなどの影響により、前年に比べ利益率が低下し減益となりました。」
原材料費の高騰が、開業費、改装・リブランド投資、人員強化などとともに利益率低下・減益の要因として通期でも記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経費面におきましては、原材料費の高騰や、今後のホテル、レストラン事業拡大に向けた人員強化、新店の開業費負担、及び特別損失（創業者功労金など）が発生したことの影響により、昨年に比べ利益率が低下し減益となりました。」
原材料費の高騰が引き続き利益率低下・減益の要因として記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経費面におきましては、原材料費の高騰や、今後のホテル、レストラン事業拡大に向けた人員強化、新店の開業費負担、及び特別損失（創業者功労金など）が発生したことの影響により、昨年に比べ利益率が低下し減益となりました」
原材料費の高騰が引き続き利益率低下・減益の要因として記載された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経費面においては、原材料費の高騰に加え、第２四半期以降に本格オープンする今後のホテル、レストランに向け社員の質・数共に充実を図ったこと、及びそれら新店開業費を先行して負担したことなどの影響により、昨年に比べ利益率が低下し減益となりました。」
原材料費の高騰が利益率低下・減益の要因の一つとして記載された。