ホテル・レストランの新規開業に向けた人員・人材の充実
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、マネジメント職への画一的な昇進にとらわれず、料理・サービス等の卓越した専門性を独立した評価軸とする複線化されたキャリアパスプログラム、各キャリアパスに応じた研修・教育体制の充実、業界最高水準の処遇、ならびに独立を後押しする支援制度の拡充を柱とする当社独自の新人事制度を策定・浸透させてまいります。あわせて、2026年２月開業の「HRMT STAGE」を、若手人財が第一線で活躍するシェフから直接学ぶ人財育成拠点として活用してまいります。」
人財施策が、専門性を評価する複線型キャリア、研修・教育、処遇、独立支援を含む新人事制度へ具体化した。2026年2月開業のHRMT STAGEを育成拠点として活用する方針も示された。 - 2026-05-14前進決算
「具体的には、マネジメント職への画一的な昇進にとらわれず、料理・サービス等の卓越した専門性を独立した評価軸とする複線化されたキャリアパスプログラム、各キャリアパスに応じた研修・教育体制の充実、業界最高水準の処遇、ならびに独立を後押しする支援制度の拡充を柱とする当社独自の新人事制度を策定・浸透させてまいります。」
人財投資がベースアップから、複線型キャリアパス、研修、処遇、独立支援を含む新人事制度へ具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「戦略的な人財投資として全社員を対象としたベースアップを実施した」
人財投資の具体策として、全社員を対象とするベースアップを実施したことが記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「利益面においては、増収効果により営業利益は計画比損失減となりましたが、前年同期比においては、前期より進めてきた人員増強による人件費増加などの影響により損失増となりました。」
ホテル事業では、前期から進めてきた人員増強が継続し、人件費増加が利益面の負担として記載された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「人員充足」につきましては、新たに88名の新入社員を迎え入れると共に、初期退職の防止に向けた取り組みとして、人材育成プログラムの拡充等により受入体制の強化を行いました。また、来年度に向けた新卒採用活動も併せて進めております。」
人員充足策について、新入社員88名の受け入れ、人材育成プログラムの拡充、受入体制の強化、翌年度に向けた新卒採用を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の企業価値を創出する人員の充足（採用・育成・定着）を最重要課題として「人財」への投資を推進する」
人員の採用・育成・定着を最重要課題として位置付け、人財投資を推進する方針が明確化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「レストラン営業に関しては、店舗、人材、マーケティングに改めて投資を行い、料理とサービスに磨きをかけて顧客の体験価値の抜本的な改善を行います。」
人材への再投資を含め、店舗・人材・マーケティングを対象とする投資方針が新中期経営計画の具体的施策として整理された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、営業再開後のお客様満足度向上のため、臨時休業期間を有効に活用し、全国の各拠点をWEBで繋ぎ、リーダー研修や、スタッフ教育など、この期間でなければ実施できない全社研修を行い、当社グループ全体の事業価値の最大化に向けた人財基盤の強化にも継続して取り組んでおります。」
臨時休業期間を活用し、全国拠点をWEBでつないだリーダー研修・スタッフ教育などの全社研修を実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、人員確保に向けては、スキルの高い人材の中途採用に向け、人材紹介エージェント複数社と契約を交わし、確実な人材確保を推進しております。」
人員不足への対応として、複数の人材紹介エージェントと契約し、スキルの高い人材の中途採用を進める施策が具体化した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これらを踏まえ今後開業予定の京都、軽井沢も視野に入れ、ホテル業界経験者の複数採用により、マーケティングや販売体制を強化し、WEB販売施策の転換による改善を目指しております。」
今後のホテル開業を見据え、ホテル業界経験者の複数採用を通じてマーケティング・販売体制を強化する施策が具体的に示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、減収の影響による売上総利益の減少と人手不足解消を目的とした人員確保に伴う非正規雇用増などが利益を圧迫したことに加え、ホテル事業推進に伴う設備投資と人材育成などに積極的に費用を投下したことから、営業利益、経常利益につきましても、前年同期を下回る結果となりました。」
人手不足への対応として人員を確保し、ホテル事業推進に伴う人材育成への費用投下を継続したことが記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、シェフや支配人などの幹部社員や各分野の職人を育成する新たな教育の仕組みを構築し、人財育成を強化しております。」
幹部社員・職人を対象とする教育の仕組みと人財育成強化の方針が継続して記載された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「株式会社ひらまつ総合研究所は、「レストランひらまつ 広尾」を拠点とし、当社グループの成長に欠かせない人材育成を担っております。シェフ、支配人、女将、またはそれぞれの職位に準ずる人材を輩出しており、直近のホテル出店においても、この人材育成の仕組みが大きな役割を果たしております。今後は、株式会社ひらまつ総合研究所の協力の下、当該店を関西以西の新たな人材育成の拠点とし、更なる事業拡充に向けた和の料理、サービスの開発を進めてまいります。」
人材育成を担う関連会社の仕組みが直近のホテル出店に寄与したとし、京都の2店舗を関西以西の新たな人材育成拠点として活用する方針が示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ホテル事業推進に伴う設備投資と人材強化による人件費の増加」
ホテル事業の推進に伴う人材強化が、引き続き人件費の増加要因として記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「減収の影響による売上総利益の減少に加え、2018年７月14日に開業した「THE HIRAMATSU HOTELS & RESORTS 宜野座」の開業準備や、ブランディング、人材育成などに積極的に費用を投下したことから、営業利益、経常利益につきましても、前年同期を下回る結果となりました。」
宜野座の開業準備と人材育成への積極的な費用投下が引き続き記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、将来の幹部社員を中心に、提携先ブランドにおけるレストランでの定期的研修や、内外各レストランでの視察を行い、世界の最先端レストランの動向をキャッチし、自らのレストラン運営に活かす取り組みを行っております。」
幹部候補者について、提携先ブランドでの定期研修と国内外レストランの視察という人材育成手段が具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「経費面では、既に公表しております新規ホテル、沖縄（2018年７月開業予定）、京都（2019年冬）、軽井沢（2020年春）・那須（2020年夏）の開業準備や、ブランド力強化のための広告宣伝ならびに人材の強化・育成など、今後の成長に向けた前向きかつ積極的な投資を強化推進することに舵を切った結果、前年同期に比べ利益率が低下いたしました。」
新規ホテルの開業準備に関連して、人材の強化・育成を継続して進めていることが費用要因として記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ホテル事業推進に伴う設備投資と人材強化による人件費の増加」
ホテル事業の推進に伴う人材強化が、引き続き費用要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、シェフや支配人などの幹部社員や各分野の職人を育成する新たな教育の仕組みを構築し、人財育成を強化しております。これにより新規事業における人財の充足に加え、既存事業における各店舗の強化を図ってまいります。」
幹部社員・職人を対象とする新たな教育の仕組みと人財育成強化の方針が継続して記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経費面におきましては、原材料費の高騰や、今後のホテル、レストラン事業拡大に向けた人員強化、新店の開業費負担、及び特別損失（創業者功労金など）が発生したことの影響により、昨年に比べ利益率が低下し減益となりました。」
ホテル・レストラン事業の拡大に向けた人員強化が引き続き記載された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、前期末に策定した中期経営計画「ひらまつの新たなる挑戦」における「人財の育成」の仕組みとして、「レストランひらまつ（広尾）」を教育拠点とした新たな人財育成システムを構築いたしました。」
ホテル・レストラン拡大に向けた人財育成について、広尾店を教育拠点とする新たな育成システムの構築という具体的な進展が記載された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「第２四半期以降に本格オープンする今後のホテル、レストランに向け社員の質・数共に充実を図ったこと」
今後のホテル・レストランの本格オープンに備え、社員の質と数の両面を充実させたと記載された。