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東京エレクトロン デバイス(2760)・事実再定義直近の決算(2026-10-28)では「前進」

半導体及び電子デバイス事業の寄与による業績回復

FY2018-Q1に初出。33回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-28。

33記載
10年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q3 – FY2024再定義FY2025-H1 – 2026-07-292017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、売上高203,748百万円(前期比5.8%減)、営業利益10,253百万円(前期比17.7%減)、セグメント利益(経常利益)9,750百万円(前期比14.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益7,842百万円(前期比11.6%減)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の減収減益を、コンピュータシステム関連事業の増収増益が一部補う構図となり、連結では減収減益となった。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当中間連結会計期間の経営成績については、売上高96,244百万円(前年同期比13.8%減)、営業利益3,561百万円(前年同期比43.4%減)、経常利益3,667百万円(前年同期比40.3%減)、親会社株主に帰属する中間純利益2,580百万円(前年同期比40.1%減)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の減収減益がコンピュータシステム関連事業の増収増益を上回り、連結では売上高・利益とも前年同期を下回る構図となった。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、売上高216,379百万円(前期比10.9%減)、営業利益12,457百万円(前期比19.3%減)、経常利益11,415百万円(前期比18.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益8,874百万円(前期比11.1%減)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の減収減益を、コンピュータシステム関連事業の増収増益が一部補う構図となり、連結では減収減益となった。
  4. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当中間連結会計期間の経営成績については、コンピュータシステム関連事業が好調に推移した一方、中国市場の停滞の長期化などの影響で主に産業機器向け半導体製品の販売が減少し、売上高111,712百万円(前年同期比6.7%減)、営業利益6,292百万円(前年同期比12.0%減)、経常利益6,147百万円(前年同期比1.7%減)、親会社株主に帰属する中間純利益4,305百万円(前年同期比5.4%減)となりました。」

    連結業績の説明は、半導体及び電子デバイス事業の減収減益をコンピュータシステム関連事業の好調が一部補う構図へ変化し、全体では減収減益となった。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、売上高242,888百万円(前期比1.1%増)、営業利益15,428百万円(前期比8.4%増)、経常利益13,922百万円(前期比11.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益9,986百万円(前期比13.8%増)となりました。」

    半導体事業が横ばいとなる一方、コンピュータシステム関連事業の伸長等により、連結売上高・営業利益・経常利益・純利益が通期で増加した。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第3四半期連結累計期間の経営成績については、売上高179,748百万円(前年同期比2.2%増)、営業利益10,860百万円(前年同期比4.3%増)、経常利益9,717百万円(前年同期比14.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益7,070百万円(前年同期比19.8%増)となりました。」

    当第3四半期連結累計期間は、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、連結業績の改善が継続した。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第2四半期連結累計期間の経営成績については、売上高119,698百万円(前年同期比7.1%増)、営業利益7,153百万円(前年同期比8.8%増)、経常利益6,253百万円(前年同期比20.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益4,551百万円(前年同期比27.0%増)となりました。」

    連結売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、経常利益20.1%増、純利益27.0%増となった。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第1四半期連結累計期間の経営成績については、売上高59,012百万円(前年同期比16.4%増)、営業利益3,628百万円(前年同期比22.7%増)、経常利益3,143百万円(前年同期比45.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益2,186百万円(前年同期比47.8%増)となりました。」

    連結売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、業績改善が進展した。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、売上高240,350百万円(前期比33.6%増)、営業利益14,227百万円(前期比75.0%増)、経常利益12,478百万円(前期比70.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益8,778百万円(前期比72.6%増)となりました。」

    半導体需要、IT投資、商権追加及びサービス型ビジネス等を背景に、連結売上高・営業利益・経常利益・純利益が大幅に増加した。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第3四半期連結累計期間の業績については、売上高175,896百万円(前年同期比37.5%増)、営業利益10,409百万円(前年同期比119.9%増)、経常利益8,493百万円(前年同期比99.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益5,901百万円(前年同期比51.5%増)となりました。」

    連結売上高は37.5%増、営業利益は119.9%増、経常利益は99.4%増、親会社株主帰属四半期純利益は51.5%増となり、業績改善がさらに進展した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第2四半期連結累計期間の業績については、売上高111,769百万円(前年同期比35.0%増)、営業利益6,573百万円(前年同期比138.4%増)、経常利益5,208百万円(前年同期比109.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益3,584百万円(前年同期比35.5%増)となりました。」

    連結売上高は35.0%増、営業利益は138.4%増、経常利益は109.9%増、親会社株主帰属四半期純利益は35.5%増となり、業績改善が進んだ。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、売上高179,907百万円(前期比25.6%増)、営業利益8,131百万円(前期比76.0%増)、経常利益7,318百万円(前期比58.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益5,085百万円(前期比61.8%増)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の好調を主因に、連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益がいずれも前期を上回り、過去の業績回復が通期でさらに進展した。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第3四半期連結累計期間の経営成績については、売上高127,892百万円(前年同期比29.0%増)、営業利益4,733百万円(前年同期比90.0%増)、経常利益4,260百万円(前年同期比63.1%増)、連結子会社である東京エレクトロン デバイス長崎株式会社における固定資産の譲渡及び取得に伴い、固定資産受贈益1,888百万円を特別利益として計上したことにより親会社株主に帰属する四半期純利益は3,895百万円(前年同期比118.0%増)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の大幅な増収増益と固定資産受贈益により、連結売上高29.0%増、営業利益90.0%増、経常利益63.1%増、親会社株主帰属利益118.0%増となった。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第2四半期連結累計期間の経営成績については、売上高82,780百万円(前年同期比33.7%増)、営業利益2,757百万円(前年同期比145.6%増)、経常利益2,481百万円(前年同期比96.7%増)、連結子会社である東京エレクトロン デバイス長崎株式会社における固定資産の譲渡及び取得に伴い、固定資産受贈益1,888百万円を特別利益として計上したことにより親会社株主に帰属する四半期純利益は2,646百万円(前年同期比221.4%増)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の好調や固定資産受贈益により、売上高33.7%増、営業利益145.6%増、経常利益96.7%増、親会社株主帰属利益221.4%増となった。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第1四半期連結累計期間の経営成績については、売上高41,009百万円(前年同期比44.1%増)、営業利益1,459百万円(前年同期比140.3%増)、経常利益1,195百万円(前年同期比78.6%増)、連結子会社である東京エレクトロン デバイス長崎株式会社における固定資産の譲渡及び取得に伴い、固定資産受贈益1,888百万円を特別利益として計上したことにより親会社株主に帰属する四半期純利益は1,851百万円(前年同期比326.8%増)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の好調や固定資産受贈益により、売上高44.1%増、営業利益140.3%増、経常利益78.6%増、親会社株主帰属利益326.8%増となった。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、売上高143,268百万円(前期比5.8%増)、営業利益4,620百万円(前期比21.3%増)、経常利益4,625百万円(前期比29.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益3,143百万円(前期比37.3%増)となりました。」

    半導体需要の拡大、顧客商権の拡大、ネットワーク・セキュリティ製品及び保守サービスの伸長により、連結売上高・営業利益・経常利益・純利益が前期を上回った。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第3四半期連結累計期間の経営成績については、売上高99,106百万円(前年同期比0.7%増)、営業利益2,490百万円(前年同期比15.0%増)、経常利益2,612百万円(前年同期比30.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,786百万円(前年同期比37.8%増)となりました。」

    前年同期比で売上高が0.7%増、営業利益が15.0%増、経常利益が30.9%増、親会社株主帰属利益が37.8%増となり、連結業績が改善した。
  18. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当第2四半期連結累計期間の経営成績については、売上高61,901百万円(前年同期比5.1%減)、営業利益1,122百万円(前年同期比17.9%減)、経常利益1,261百万円(前年同期比5.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益823百万円(前年同期比4.8%減)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の減収減益を、コンピュータシステム関連事業の運用・保守サービスによる利益増加が一部補う構図となったが、連結では減収減益となった。
  19. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当第1四半期連結累計期間の経営成績について、コンピュータシステム関連事業においては新型コロナウイルス感染症への対応・対策により企業のIT投資が増加し堅調であった一方、半導体及び電子デバイス事業においては半導体に対する需要が低水準で推移したことに加え、主要取引先との販売代理店契約解消の影響等により売上高28,458百万円(前年同期比12.8%減)、営業利益607百万円(前年同期比15.2%減)となったものの、為替差益を計上したことなどにより経常利益669百万円(前年同期比2.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益433百万円(前年同期比8.0%増)となりました。」

    半導体需要低迷により減収・営業減益となる一方、コンピュータシステム関連事業の堅調さと為替差益により経常利益・親会社株主帰属利益は増加する構図へ変化した。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、半導体に対する需要が総じて低水準となったことから売上高は135,394百万円(前期比4.0%減)となったものの、コンピュータシステム関連事業が好調に推移したことなどから、営業利益3,810百万円(前期比8.1%増)、経常利益3,573百万円(前期比16.1%増)、当社において確定拠出年金制度への移行に伴う特別損失を計上したことなどにより親会社株主に帰属する当期純利益は2,288百万円(前期比2.2%減)となりました。」

    半導体需要低迷により減収となる一方、コンピュータシステム関連事業の好調により営業利益・経常利益は増加した。業績回復の構図は半導体事業中心から、コンピュータシステム関連事業による利益寄与を含む構図へ進んだ。
  21. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当第3四半期連結累計期間の経営成績については、コンピュータシステム関連事業は好調に推移いたしましたが、半導体に対する需要は一部に回復の兆しが出ているものの総じて低水準となったことから、売上高98,462百万円(前年同期比5.3%減)、営業利益2,165百万円(前年同期比16.8%減)、経常利益1,995百万円(前年同期比5.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,296百万円(前年同期比15.1%減)となりました。」

    半導体需要が一部で回復の兆しを示す一方、総じて低水準で、コンピュータシステム関連事業の好調だけでは全体の減収減益を補えない構図となった。
  22. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当第2四半期連結累計期間の経営成績については、コンピュータシステム関連事業が好調に推移する一方、景気の先行き不透明感から半導体に対する需要は回復に至らず、売上高65,213百万円(前年同期比5.2%減)、営業利益1,367百万円(前年同期比19.6%減)、経常利益1,340百万円(前年同期比3.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益864百万円(前年同期比3.3%減)となりました。」

    前年度の半導体及び電子デバイス事業中心の業績回復から、半導体需要が回復に至らず全体では減収減益となる一方、コンピュータシステム関連事業が好調という構図へ変化している。
  23. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループにおける当第1四半期連結累計期間の経営成績については、コンピュータシステム関連事業が好調に推移する一方、景気の先行き不透明感から半導体や電子デバイスに対する需要の低迷が続いたことなどにより売上高32,629百万円(前年同期比2.7%減)、営業利益716百万円(前年同期比4.5%減)となったものの、為替差損の減少等により経常利益654百万円(前年同期比12.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益401百万円(前年同期比9.7%増)となりました。」

    従来の半導体需要を主因とする業績回復から、半導体事業が減収減益となる一方、コンピュータシステム関連事業の好調と為替差損の減少により経常利益・純利益が増加する構図へ重点が移った。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「主要取引先との販売代理店契約解消の影響等により売上高は141,000百万円(前期比11.8%減)となったものの、2017年7月に連結子会社となった株式会社アバール長崎の業績が通期にわたり寄与したことや、コンピュータシステム関連事業が好調に推移したことなどから、営業利益3,525百万円(前期比27.9%増)、経常利益3,077百万円(前期比16.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益2,341百万円(前期比46.5%増)となりました。」

    売上高は販売代理店契約解消の影響で減少した一方、アバール長崎の通期寄与とコンピュータシステム関連事業の好調により、営業利益27.9%増、経常利益16.7%増、親会社株主帰属利益46.5%増となった。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第3四半期連結累計期間の業績については、主要取引先との販売代理店契約解消の影響等により売上高は1,039億9千5百万円(前年同期比12.9%減)となったものの、平成29年7月に連結子会社となった株式会社アバール長崎の業績が期首より加わったことや、コンピュータシステム関連事業が好調に推移したことなどから、営業利益26億3百万円(前年同期比23.7%増)、経常利益21億3百万円(前年同期比14.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益15億2千6百万円(前年同期比20.2%増)となりました。」

    販売代理店契約解消により売上高は減少した一方、アバール長崎の寄与とコンピュータシステム関連事業の好調により、営業利益23.7%増、経常利益14.2%増、親会社株主帰属利益20.2%増となった。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループにおける第2四半期連結累計期間の業績については、主要取引先との販売代理店契約解消の影響等により売上高は687億6千5百万円(前年同期比10.0%減)となったものの、平成29年7月に連結子会社となった株式会社アバール長崎の業績が期首より加わったことや、ストレージ関連機器の販売が好調に推移したことなどから、営業利益17億1百万円(前年同期比69.0%増)、経常利益13億9千万円(前年同期比41.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益8億9千4百万円(前年同期比27.8%増)となりました。」

    販売代理店契約解消の影響で売上高は10.0%減となった一方、アバール長崎の寄与やストレージ関連機器の好調により、営業利益69.0%増、経常利益41.4%増、親会社株主帰属利益27.8%増となった。
  27. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「主要取引先との販売代理店契約解消の影響等により売上高は335億3千9百万円(前年同期比5.2%減)となったものの、平成29年7月に連結子会社となった株式会社アバール長崎が寄与したことやストレージ関連機器の販売が好調に推移したことなどから、営業利益7億5千万円(前年同期比76.4%増)、経常利益5億7千9百万円(前年同期比34.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益3億6千6百万円(前年同期比24.6%増)となりました。」

    前年度通期までの半導体需要・半導体事業中心の業績回復から、当四半期は販売代理店契約解消で売上高が減少する一方、アバール長崎の寄与とストレージ関連機器販売により利益が増加する構図へ記載上の重点が移った。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「旺盛な半導体需要に支えられて好調に推移したことなどから、当連結会計年度は売上高1,598億4千1百万円(前期比21.2%増)、営業利益27億5千5百万円(前期比65.5%増)、経常利益26億3千7百万円(前期比91.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益15億9千8百万円(前期比64.4%増)となりました。」

    旺盛な半導体需要を背景に、売上高21.2%増、営業利益65.5%増、経常利益91.4%増となり、業績回復が通期で進展した。
  29. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「旺盛な半導体需要に支えられ、当社グループでは半導体及び電子デバイス事業の業績が好調に推移したことなどから、当第3四半期連結累計期間における売上高は1,194億2千7百万円(前年同期比27.3%増)、営業利益は21億4百万円(前年同期比390.6%増)、経常利益は18億4千1百万円(前年同期比300.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億7千万円(前年同期比251.9%増)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の好調を背景に、売上高27.3%増、営業利益390.6%増、経常利益300.5%増となり、業績回復がさらに進展した。
  30. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループにおける当第2四半期連結累計期間の業績については、半導体及び電子デバイス事業の寄与等により、売上高764億3千1百万円(前年同期比26.9%増)、営業利益10億6百万円(前年同期は営業損失1億2千8百万円)、経常利益9億8千3百万円(前年同期比211.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益6億9千9百万円(前年同期比200.0%増)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の寄与を背景に、売上高が26.9%増となり、営業損益が前年同期の損失から利益へ転換するなど、業績回復が進展した。
  31. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「当社グループにおける当第1四半期連結累計期間の業績については、半導体及び電子デバイス事業の寄与等により、売上高353億8千9百万円(前年同期比20.4%増)、営業利益4億2千5百万円(前年同期は営業損失6千2百万円)、経常利益4億3千万円(前年同期比471.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益2億9千3百万円(前年同期比352.5%増)となりました。」

    半導体及び電子デバイス事業の寄与を背景に、売上高が増加し、営業損益が損失から利益へ転換したほか、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期を上回った。
一緒に動いた変遷

「自動車・データセンター向け半導体需要の増加と市場の堅調推移」は、この変遷が動いた33回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201514121110★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自動車・データセンター向け半導体需要の増加と市場の堅調推移20回
  3. 2内部資金・銀行借入・売上債権流動化による資金調達と財政健全化15回
  4. 3データセンター・クラウド・セキュリティ分野の製品・保守体制拡充14回
  5. 4半導体需要・エレクトロニクス設備投資・IT投資の変動リスク12回
  6. 5中期ROE10%とDEレシオ・自己資本比率の改善11回
  7. 6為替変動・金利変動リスクとヘッジ対応10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロン デバイスの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-28の決算で、「前進」でした。
報道
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半導体及び電子デバイス事業の寄与による業績回復|東京エレクトロン デバイス(2760)の変遷 | Komori