中期ROE10％とDEレシオ・自己資本比率の改善
FY2017に初出。33回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-28。
東京エレクトロン デバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-28悪化決算
「自己資本比率は29.4％となり、前連結会計年度末に比べ3.1ポイント低下いたしました。」
自己資本比率が2026年3月期の32.6％から29.4％へ低下し、自己資本比率40％以上の目標との差が拡大した。 - FY2026VISION2030のROE・自己資本比率目標は未達有価証券報告書
「また、自己資本比率40％以上・ROE20％以上を目指し、適正な在庫水準を維持することで財務の健全性を高めてまいります。」
VISION2030の目標として自己資本比率40％以上・ROE20％以上を維持しているが、2026年3月期の実績は自己資本比率32.6％、ROE15.6％であり、目標水準には達していない。 - FY2025達成有価証券報告書
「この中期経営計画に関しては、当初設定した以下の財務モデルである目標値を2023年3月期～2025年3月期までの3期連続で達成いたしました。」
VISION2025の当初財務モデルについて、売上高、経常利益率、ROE等の目標を2023年3月期から2025年3月期まで3期連続で達成したと記載した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、純資産は47,870百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,680百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は28.5％となり、前連結会計年度末に比べ0.7ポイント向上いたしました。」
財務健全性改善の方針の下、自己資本比率は前連結会計年度末の27.7％から28.5％へ0.7ポイント向上した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「また、自己資本比率40%以上・ROE20%以上を目指し、適正な在庫水準を維持することで財務の健全性を高めてまいります。」
ROE20％以上に加え、自己資本比率40％以上を目標として明示し、適正な在庫水準の維持を財務健全化の手段として示した。FY2024の自己資本比率は27.7％、ROEは25.1％である。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、純資産は42,954百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,957百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は26.9％となり、前連結会計年度末に比べ0.5ポイント向上いたしました。」
財務健全性改善の方針の下、自己資本比率は前連結会計年度末の26.4％から26.9％へ0.5ポイント向上した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、純資産は42,392百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,395百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は28.2％となり、前連結会計年度末に比べ1.8ポイント向上いたしました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の26.4％から28.2％へ1.8ポイント向上した。財務健全性改善の方針に対する当四半期の進捗が数値で示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、純資産は39,542百万円となり、前連結会計年度末に比べ545百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は27.2％となり、前連結会計年度末に比べ0.8ポイント向上いたしました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の26.4％から27.2％へ0.8ポイント向上した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「（ROE） 資本効率を示すROEについては中期的に15％以上を目指してまいります。…2023年3月期 26.1％」
ROEは26.1％となり、従来の中期目標15％以上を上回った。さらにVISION2025の最新見通しではROE20％以上を掲げ、目標水準を引き上げた。 - FY2023-Q3自己資本比率の大幅低下有価証券報告書
「自己資本比率は24.1％となり、前連結会計年度末に比べ4.6ポイント低下いたしました。」
純資産は増加した一方、自己資本比率は前年度末の28.7％から24.1％へ4.6ポイント低下した。 - FY2023-Q2自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「また、純資産は35,606百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,588百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は26.5％となり、前連結会計年度末に比べ2.2ポイント低下いたしました。」
純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の28.7％から26.5％へ2.2ポイント低下した。 - FY2023-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「また、純資産は32,924百万円となり、前連結会計年度末に比べ906百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は27.3％となり、前連結会計年度末に比べ1.4ポイント低下いたしました。」
純資産は増加した一方、自己資本比率は前年度末の28.7％から27.3％へ1.4ポイント低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「資本効率を示すROEについては中期的に15％以上を目指してまいります。 2022年3月期 17.2％」
ROEは17.2％となり、中期目標15％以上を上回った。一方、自己資本比率は前年度末31.9％から28.7％へ3.2ポイント低下し、財務健全性の指標は一方向ではない。 - FY2022-Q3自己資本比率が28.6％へ低下有価証券報告書
「また、純資産は30,767百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,115百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は28.6％となり、前連結会計年度末に比べ3.2ポイント低下いたしました。」
純資産は増加した一方、自己資本比率は前連結会計年度末の31.9％から28.6％へ3.2ポイント低下した。 - FY2022-Q2自己資本比率が32.0％へ推移有価証券報告書
「また、純資産は30,515百万円となり、前連結会計年度末に比べ862百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は32.0％となり、前連結会計年度末に比べ0.1ポイント向上いたしました。」
財務健全性改善の方針の下、自己資本比率は前連結会計年度末の31.9％から32.0％へ0.1ポイント向上した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、純資産は30,965百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,313百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は34.0％となり、前連結会計年度末に比べ2.1ポイント向上いたしました。」
財務健全性改善の方針の下、自己資本比率は前期末31.9％から34.0％へ2.1ポイント向上した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「（ROE） 資本効率を示すROEについては中期的に15％以上を目指してまいります。」
中期ROE目標が15％から15％以上へ表現上引き上げられた。2021年3月期のROEは11.4％である。 - FY2021-Q3自己資本比率の追加低下有価証券報告書
「また、純資産は28,036百万円となり、前連結会計年度末に比べ895百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は32.0％となり、前連結会計年度末に比べ2.6ポイント低下いたしました。」
純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の34.6％から32.0％へ2.6ポイント低下した。 - FY2021-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書
「また、純資産は27,463百万円となり、前連結会計年度末に比べ322百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は33.1％となり、前連結会計年度末に比べ1.5ポイント低下いたしました。」
純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の34.6％から33.1％へ1.5ポイント低下した。 - FY2021-Q1自己資本比率が前期末比0.8ポイント低下有価証券報告書
「また、純資産は27,015百万円となり、前連結会計年度末に比べ125百万円の減少となりました。以上の結果、自己資本比率は33.8％となり、前連結会計年度末に比べ0.8ポイント低下いたしました。」
財務健全性改善の方針が続く中、自己資本比率は前期末の34.6％から33.8％へ低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、米中貿易摩擦の長期化や中国経済の成長鈍化を背景として製造業を中心に弱含みが続き、半導体に対する需要が総じて低水準であったこと、予定していた商権移管のスケジュールに変更等があったことから前期比4.0％減となったものの、コンピュータシステム関連事業がデータセンター関連事業者、通信事業者及び製造業向けに、ネットワーク及びストレージ関連機器の販売が好調に推移し、また、各種保守サービスも堅調に推移したことなどから、経常利益は前期比16.1%増となりました。」
財務健全性の指標では自己資本比率が前期末32.9％から34.6％へ1.7ポイント向上した。ROEは8.8％で、中期目標15％には未達である。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、純資産は26,910百万円となり、前連結会計年度末に比べ500百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は33.5％となり、前連結会計年度末に比べ0.6ポイント向上いたしました。」
財務健全性改善の方針の下、自己資本比率は前連結会計年度末の32.9％から33.5％へ0.6ポイント向上した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、純資産は26,746百万円となり、前連結会計年度末に比べ336百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は33.9％となり、前連結会計年度末に比べ1.0ポイント向上いたしました。」
財務健全性改善の方針の下、自己資本比率は前連結会計年度末の32.9％から33.9％へ1.0ポイント向上した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、純資産は26,296百万円となり、前連結会計年度末に比べ114百万円の減少となりました。以上の結果、自己資本比率は33.5％となり、前連結会計年度末に比べ0.5ポイント向上いたしました。」
財務健全性改善の方針の下、自己資本比率は前連結会計年度末の32.9％から33.5％へ0.5ポイント向上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「（ROE） 資本効率を示すROEについては中期的に15％を目指してまいります。」
中期ROE目標は15％を維持している。2019年3月期のROEは9.5％で、自己資本比率は32.9％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、純資産は253億8千7百万円となり、前連結会計年度末に比べ9億8千6百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は30.5％となり、前連結会計年度末に比べ3.0ポイント向上いたしました。」
中期ROE10％（FY2019-Q2で15％へ引き上げ）の目標及び財務健全性改善の方針の下、自己資本比率が前期末27.6％から30.5％へ3.0ポイント向上した。 - FY2019-Q2引き上げ有価証券報告書
「今回、中期経営計画の指標として経常利益率を新たに加え、ROEの見通しは当初から5ポイント引き上げて15％といたしました。」
VISION2020のROE見通しを従来の10％から15％へ5ポイント引き上げ、経常利益率3.5％以上を新たな指標として加えた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、純資産は244億1千9百万円となり、前連結会計年度末に比べ1千8百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は31.6％となり、前連結会計年度末に比べ4.0ポイント向上いたしました。」
中期ROE10％及び財務健全性改善の方針自体に変更はない。自己資本比率は前連結会計年度末の27.6％から31.6％へ4.0ポイント向上した。 - FY2018自己資本比率の年度比較低下有価証券報告書
「自己資本比率（％）41.5 32.8 34.5 31.1 27.6」
中期ROE10％目標は維持される一方、自己資本比率は前期の31.1％から27.6％へ低下した。 - FY2018-Q3自己資本比率の追加低下有価証券報告書
「また、純資産は241億7千7百万円となり、前連結会計年度末に比べ12億4千9百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は26.7％となり、前連結会計年度末に比べ4.4ポイント低下いたしました。」
純資産は増加した一方、自己資本比率は26.7％となり、前連結会計年度末から4.4ポイント低下した。 - FY2018-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書
「また、純資産は237億6千6百万円となり、前連結会計年度末に比べ8億3千8百万円の増加となりました。以上の結果、自己資本比率は28.3％となり、前連結会計年度末に比べ2.8ポイント低下いたしました。」
ROE10％、DEレシオ及び自己資本比率改善の目標文言自体に変更はないが、自己資本比率は28.3％となり、前期末から2.8ポイント低下した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更及び新たに定めた指標はありません。」
経営上の目標・客観的指標について、重要な変更や新規設定がないことを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「財務の健全性についてはDEレシオ（負債資本倍率）や自己資本比率の改善を図り、資本効率を示すROE（株主資本利益率）については中期的に10％を目指してまいります。」
財務健全性・資本効率に関する具体的な中期目標として、ROE10％を初めて確認できる。