半導体需要・エレクトロニクス設備投資・IT投資の変動リスク
FY2016に初出。40回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-10-28。
東京エレクトロン デバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中14社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「なお、サプライチェーンにおける顧客在庫は着実に消化が進んでおり、半導体製品の受注は回復傾向にあります。」
顧客在庫調整やウェーハ市場の調整により通期では減収減益となった一方、在庫消化と受注回復が示され、翌期にはAIサーバー需要に伴うメモリ・CPUの供給制約も注視する認識へ変化している。 - 2026-05-22後退株主総会
「また、半導体及び電子デバイス事業並びにプライベートブランド（PB）事業においても、顧客在庫の消化に伴い、需要が回復局面へ移行しております。」
前期の需要回復未達を示す記載から、顧客在庫の消化と受注回復傾向を示す記載へ変化している。一方、メモリやCPUの供給不足による生産影響は懸念材料として残っている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「サプライチェーンにおける顧客在庫は徐々に正常化に向かっているものの、半導体需要の本格的な回復には至っておりません。このような環境のもと、産業機器向け半導体製品の販売が減少したほか、ウェーハ市場の調整が継続し、プライベートブランド製品の販売も低調に推移したことなどから、当中間連結会計期間は外部顧客への売上高77,048百万円（前年同期比18.1％減）、セグメント利益（経常利益）1,058百万円（前年同期比73.4％減）となりました。」
顧客在庫は正常化に向かっている一方、半導体需要の本格回復には至らず、産業機器向け販売の減少、ウェーハ市場の調整、PB製品販売の低調が半導体及び電子デバイス事業の減収減益として実績化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「中国市場の停滞やサプライチェーンにおける在庫調整の影響が長期化している中、当社グループにおいては車載向け半導体製品の販売が顧客商権の拡大もあり堅調に推移し、ウェーハ検査装置事業も業績に寄与しました。一方で、産業機器向け半導体製品の販売が減少したことに加え、通信機器向け及び民生機器向け半導体製品の販売も低調に推移したことなどから、当連結会計年度は外部顧客への売上高179,051百万円（前期比14.7％減）、セグメント利益（経常利益）6,149百万円（前期比41.2％減）となりました。」
中国市場の停滞、在庫調整、産業機器・通信機器・民生機器向け需要の低調が、半導体及び電子デバイス事業の通期減収減益として実績化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおける車載向け半導体製品の販売は顧客商権の拡大もあり堅調に推移し、ウェーハ検査装置事業も業績に寄与したものの、中国市場の停滞の長期化などの影響で、産業機器向け半導体製品の販売が減少しました。また、通信機器向け半導体製品の販売が低調であったことなどから、当中間連結会計期間は外部顧客への売上高94,024百万円（前年同期比10.7％減）、セグメント利益（経常利益）3,978百万円（前年同期比20.3％減）となりました。」
半導体需要・設備投資の変動リスクが、中国市場の停滞長期化、産業機器向け販売の減少及び通信機器向け販売の低調として実績化し、半導体及び電子デバイス事業は減収減益となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「半導体の供給が段階的に正常化する中、サプライチェーンにおける在庫は高水準で推移しております。このような環境のもと、当社グループにおける車載向け半導体製品の販売は、顧客商権の拡大も寄与し好調に推移しました。また、産業機器向け、医療機器向けの設計・量産受託サービスも堅調に推移したものの、中国市場の停滞や半導体メーカーによる直販化などの影響で、産業機器向けやコンピュータ及び周辺機器向けの半導体製品の販売が減少しました。」
半導体の需給改善が示される一方、中国市場の停滞、メーカー直販化及び用途別需要の差が、産業機器・コンピュータ周辺機器向け販売の減少として通期で実績化した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「中国市場の停滞や半導体メーカーによる直販化などの影響で、産業機器向け半導体製品の販売が減少した一方で、顧客商権の拡大により、車載向け半導体製品の販売が増加しました。」
半導体需要・供給環境は、産業機器向けでは中国市場の停滞やメーカー直販化により販売が減少する一方、車載向けは顧客商権拡大により増加するという用途別の動向へ整理されている。quantifiedはセグメント実績が数値化されているためtrue、materializedは産業機器向け販売減少が実績化しているためtrue。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当社グループ取扱い半導体製品の需要・供給バランスが改善傾向にあることなどから、産業機器向け、車載向け半導体製品の販売が堅調に推移しました。」
半導体製品の需要・供給バランスが改善傾向となり、産業機器向け・車載向け需要も堅調に推移した。半導体需要・供給環境に関するリスク認識は前四半期からさらに改善方向で記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「半導体の需給状況が徐々に改善傾向となる中、当社グループ取扱いの産業機器向け、車載向け半導体製品への需要は好調に推移しました。」
半導体需給は徐々に改善傾向となり、産業機器向け・車載向け需要も好調に推移した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「続く2024年3月期については、コンピュータシステム関連事業は堅調であるものの、半導体市場が調整局面に入ることなどから、いわゆる「踊り場」の状態になると見込んでおり、調整フェーズに入ると予想しております。」
半導体需要が高水準で推移した実績から、翌期は半導体市場が調整局面に入り、事業が「踊り場」になるとの見通しへ変化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて、重要な変更はない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「コロナ禍や米中貿易摩擦の影響等、不透明な状況が続いている中、データ通信量の増大や自動車生産の回復を背景に世界的な半導体製品の需要が拡大し、供給不足が発生しております。」
半導体需要・設備投資変動リスクが続く一方、データ通信量増大や自動車生産回復による需要拡大、供給不足という環境認識へ変化している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「半導体市場は需要の好転が見受けられ、中国における生産水準も回復しております。このような事業環境のもと、当社グループが取り扱う産業機器向け製品の販売が順調に推移したほか、車載向け製品の需要も回復してきたことに加え、顧客商権の拡大も概ね当初の見通しに基づき進捗したことなどから、当第3四半期連結累計期間は外部顧客への売上高83,614百万円（前年同期比1.4％増）、セグメント利益（経常利益）1,068百万円（前年同期比34.9％増）となりました。」
半導体需要、中国の生産水準、車載向け需要に回復が見られ、半導体及び電子デバイス事業は増収増益となった。一方、感染再拡大による先行き不透明性は継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「経済活動の正常化に向け、半導体市場は一部で需要の好転が見受けられましたが、コロナ禍や米中貿易摩擦の影響等、不透明な状況は続いております。中国における生産水準が回復傾向にある中、当社グループが取り扱う産業機器向け製品の需要は堅調に推移し、顧客商権の拡大も概ね当初の見通しに基づき進捗したものの、新型コロナウイルス感染症の影響による消費の落ち込みや製造業における工場稼働率の低下に伴い、車載・OA関連機器向け製品の販売が低調に推移したことなどから、当第2四半期連結累計期間は売上高51,475百万円（前年同期比5.2％減）、セグメント利益（経常利益）221百万円（前年同期比50.3％減）となりました。」
半導体需要は一部で好転し、中国生産の回復や産業機器向け需要の堅調さが示された一方、車載・OA関連機器向け販売の低調により、半導体及び電子デバイス事業は減収減益となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による消費の落ち込みや製造業における工場の稼働休止に伴い、車載・コンピュータ及びその周辺機器・民生機器向け製品の販売が低調に推移したことなどから、当第1四半期連結累計期間は売上高23,356百万円（前年同期比15.2％減）、セグメント利益（経常利益）77百万円（前年同期比65.5％減）となりました。」
半導体需要・設備投資の変動リスクが、新型コロナウイルス感染症による消費低迷、工場稼働休止、車載・コンピュータ・民生機器向け販売の低調として実績化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、産業機器向けの製品需要も徐々に持ち直しつつあったものの、コンピュータ及びその周辺機器や民生機器向け製品の販売が低調に推移したことに加え、当初予定していた商権移管に一部遅れが生じたことなどから、当連結会計年度は売上高110,138百万円（前期比8.0％減）、セグメント利益（経常利益）871百万円（前期比33.9％減）となりました。」
半導体需要・設備投資の変動が通期でも実績化し、半導体及び電子デバイス事業は売上高8.0％減、セグメント利益33.9％減となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「自動車に搭載される半導体製品の増加傾向を背景に、当社でも製品販売が堅調に推移しております。また、産業機器向け製品の需要は徐々に持ち直しつつある一方、コンピュータ及びその周辺機器や民生機器向け製品については低調に推移したことなどから、当第3四半期連結累計期間は売上高82,475百万円（前年同期比9.0％減）、セグメント利益（経常利益）791百万円（前年同期比43.7％減）となりました。」
半導体需要は一部用途で持ち直しの動きがあるものの、コンピュータ・周辺機器及び民生機器向けが低調で、半導体及び電子デバイス事業は減収減益となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「自動車に搭載される半導体製品の増加傾向を背景に、当社でも製品販売が堅調に推移しております。一方で、米中貿易摩擦の影響や中国経済の成長鈍化等により産業機器向け製品に加え、コンピュータ及びその周辺機器向け製品の販売が減少したことなどから、当第2四半期連結累計期間は売上高54,282百万円（前年同期比9.0％減）、セグメント利益（経常利益）444百万円（前年同期比49.6％減）となりました。」
自動車向け需要の増加がある一方、産業機器及びコンピュータ・周辺機器向け製品の販売減少により、半導体及び電子デバイス事業の売上高9.0％減、セグメント利益49.6％減となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車に搭載される半導体製品は増加しているものの、米中貿易摩擦の影響や中国経済の成長鈍化により産業機器向けの製品需要が依然として低迷していることなどから、当第1四半期連結累計期間は売上高27,529百万円（前年同期比6.4％減）、セグメント利益（経常利益）223百万円（前年同期比40.0％減）となりました。」
半導体需要・設備投資の変動リスクが、産業機器向け需要の低迷、売上高6.4％減及びセグメント利益40.0％減として実績化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「半導体及び電子デバイス事業では、得意先が大手エレクトロニクスメーカー等であることから、半導体需要や設備投資動向に影響を受ける可能性があります。コンピュータシステム関連事業では、顧客がネットワークやシステムの構築・整備に関連した企業や団体等であることから、IT投資等の設備投資に係る動向に影響を受ける可能性があります。」
半導体需要、顧客設備投資及びIT投資の変動を業績変動要因とするリスクを継続記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて、重要な変更はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは従来より、付加価値が高く、価格変動が比較的少ない商品の取り扱いを増やすことなどを通じ、これらの影響を回避する方策を採っておりますが、取引相手先を含めたエレクトロニクス業界全体の需給バランスが悪化することにより、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。」
需要・商品価格変動リスクと商品構成による回避策を通期のリスク記載でも再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「半導体及び電子デバイス事業では、得意先が大手エレクトロニクスメーカー等であることから、半導体需要や設備投資動向に影響を受ける可能性があります。コンピュータシステム関連事業では、顧客がネットワークやシステムの構築・整備に関連した企業や団体等であることから、IT投資等の設備投資に係る動向に影響を受ける可能性があります。」
半導体需要、顧客設備投資、IT投資の変動を業績変動要因として継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて重要な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて重要な変更はない。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「企業の投資対象が自社の設備から、クラウドコンピューティングの活用等へ転換しつつあり、クラウド及びデータセンター事業者が提供するサービスの利用拡大が見込まれております。加えて、セキュリティをはじめとしてAI（人工知能）やIoT（Internet of Things）等の分野にも注目が集まっております。このような状況のもと、当社におきましては保守ビジネスが堅調に推移したものの、ストレージ機器の販売が低調に推移したことなどにより、売上高は32億5千8百万円（前年同期比12.8％減）、セグメント利益（経常利益）は4千1百万円（前年同期比50.2％減）となりました。」
IT投資・ストレージ需要の変動が、コンピュータシステム関連事業の売上高12.8％減、セグメント利益50.2％減として引き続き実績化している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「ITの設備投資は、データ量増大に対応する効率的なネットワーク運用技術に加え、サイバー攻撃に対応するためのセキュリティ製品等が注目を集めております。このような状況のもと、当社におきましては前期に好調であった金融業界向けのストレージ機器販売や官公庁向けのネットワーク機器販売が低調に推移したことなどから、売上高は168億3千6百万円（前期比5.9％減）、セグメント利益（経常利益）は7億8千6百万円（前期比7.1％減）となりました。」
金融・官公庁向けIT設備投資の低調化が、コンピュータシステム関連事業の売上高・利益減少として通期でも実績化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「前期に好調であった銀行を中心とした金融業界での大掛かりなシステム更新や官公庁向けの案件が、当期は低調に推移いたしました。…金融や官公庁向け機器販売の反動減等により、当第3四半期連結累計期間における売上高は108億3千1百万円（前年同期比13.4％減）、セグメント利益（経常利益）は1億6千9百万円（前年同期比53.7％減）となりました。」
金融・官公庁向けIT投資の低調化が、コンピュータシステム関連事業の売上高・セグメント利益の減少として引き続き実績化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「前期は好調であった銀行や官公庁向けの大型IT投資が、当期は軟調に推移いたしました。」
IT投資の軟調化が実際に発生し、コンピュータシステム関連事業の売上高は前年同期比12.5％減、セグメント利益は同30.6％減となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体需要、設備投資及びIT投資の変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「半導体及び電子デバイス事業では、得意先が大手エレクトロニクスメーカー等であることから、半導体需要や設備投資動向に影響を受ける可能性があります。コンピュータシステム関連事業では、顧客がネットワークやシステムの構築・整備に関連した企業や団体等であることから、IT投資等の設備投資に係る動向に影響を受ける可能性があります。」
半導体需要、顧客の設備投資、IT投資の動向が業績変動要因として記載されている。