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東京エレクトロン デバイス(2760)・施策前進

データセンター・クラウド・セキュリティ分野の製品・保守体制拡充

FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-29。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q1前進FY2018-Q2 – FY2021前進FY2023 – 2026-07-292016: 120162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 220212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-29前進決算

    「AI・DXの進展を背景として、企業のIT投資は引き続き堅調に推移しております。当社においては、ネットワーク関連製品の販売及び保守・監視サービスが好調に推移しました。加えて、セキュリティ対策の重要性が高まる中、セキュリティ関連製品の販売も伸長した」

    ネットワーク関連製品、保守・監視サービス及びセキュリティ関連製品の販売好調が、第1四半期の増収増益として具体化した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「ストレージ関連製品及び保守・監視サービスの販売が好調に推移しました。また、AIを悪用した攻撃やサプライチェーンを狙った攻撃への対応が経営課題として認識される中、セキュリティ対策需要が拡大したことなどから、当連結会計年度は外部顧客への売上高41,204百万円(前期比10.4%増)、経常利益6,542百万円(前期比24.2%増)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業では、ストレージ、セキュリティ、保守・監視サービスの需要拡大が通期の増収増益として具体化した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「企業のIT投資が引き続き堅調に推移している中、セキュリティ対策の重要性が一層高まっており、当社においてもセキュリティ関連製品の販売が好調に推移しました。また、ストレージ関連製品及び保守・監視サービスの需要も拡大したことなどから、当中間連結会計期間は外部顧客への売上高19,195百万円(前年同期比8.5%増)、セグメント利益(経常利益)2,608百万円(前年同期比20.3%増)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業では、セキュリティ関連製品、ストレージ関連製品、保守・監視サービスの需要拡大が増収増益として具体化した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「デジタル変革の推進に伴うデータ量の急増やクラウド化が進展する中、クラウド移行やセキュリティ対策へのIT投資は引き続き堅調であり、当社が取り扱うネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品及びサブスクリプション型ライセンスの販売が好調に推移しました。また、製品の販売に付随する設計・構築サービス及び保守・監視サービス需要も拡大したことなどから、当連結会計年度は外部顧客への売上高37,327百万円(前期比13.2%増)、セグメント利益(経常利益)5,266百万円(前期比52.0%増)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業で、製品、サブスクリプション、設計・構築、保守・監視サービスが拡大し、増収増益として通期で具体化した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「クラウド移行やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、ストレージ関連製品、ネットワーク関連製品、セキュリティ関連製品及びサブスクリプション型ライセンスの販売が好調に推移しました。また、保守・監視サービスの売上も増加したことなどから、当中間連結会計期間は外部顧客への売上高17,687百万円(前年同期比23.2%増)、セグメント利益(経常利益)2,168百万円(前年同期比71.7%増)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業では、ネットワーク・セキュリティ製品、サブスクリプション型ライセンス及び保守・監視サービスが伸長し、売上高23.2%増、セグメント利益71.7%増となった。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「クラウド移行やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、セキュリティ関連製品、サブスクリプション型ライセンス及びサービス販売は好調に推移しております。また、ネットワーク関連製品の販売も堅調に推移し、当連結会計年度は外部顧客への売上高32,978百万円(前期比12.7%増)、保守・監視サービス売上の増加に加え、為替変動リスク回避の方策を強化したことなどから、セグメント利益(経常利益)は3,463百万円(前期比71.5%増)となりました。」

    セキュリティ製品、サブスクリプション型ライセンス、サービス、ネットワーク製品及び保守・監視サービスの拡大が通期の増収増益として具体化した。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「クラウド移行やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、セキュリティ関連製品、サブスクリプション型ライセンス及びサービスの販売は引き続き好調に推移しており、当第3四半期連結累計期間は外部顧客への売上高20,940百万円(前年同期比5.4%増)、保守・監視サービス売上の増加に加え、為替変動リスク回避の方策を強化したことなどから、セグメント利益(経常利益)は1,976百万円(前年同期比90.9%増)となりました。」

    セキュリティ関連製品、サブスクリプション型ライセンス、サービス及び保守・監視サービスの販売が堅調に推移し、コンピュータシステム関連事業のセグメント利益が前年同期比90.9%増となった。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「クラウドへの移行やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、セキュリティ関連製品、サブスクリプション型ライセンス及びサービスの販売は引き続き好調に推移しております。また、ネットワーク関連製品の販売についても納期が改善傾向にあることなどから堅調に推移しており、当第2四半期連結累計期間は外部顧客への売上高14,353百万円(前年同期比13.3%増)、セグメント利益(経常利益)1,263百万円(前年同期比39.9%増)となりました。」

    セキュリティ製品、サブスクリプション型ライセンス、サービス、ネットワーク関連製品が堅調に推移し、納期改善も加わって売上高・セグメント利益が増加した。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「クラウドへの移行やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、ネットワーク、セキュリティ関連製品を中心に販売が好調に推移したことに加え、サブスクリプション型ライセンス及びサービス販売も堅調に推移していることなどから、当第1四半期連結累計期間は外部顧客への売上高7,099百万円(前年同期比31.3%増)、セグメント利益(経常利益)579百万円(前年同期比52.1%増)となりました。」

    ネットワーク・セキュリティ製品に加え、サブスクリプション型ライセンス及びサービス販売が堅調に推移し、売上高31.3%増、セグメント利益52.1%増となった。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「クラウドの利用やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、ネットワーク、ストレージ、セキュリティ関連製品の販売が堅調に推移したことに加え、サブスクリプション型ライセンス及びサービス販売も拡大傾向にあることなどから、当連結会計年度は外部顧客への売上高29,255百万円(前期比24.7%増)となりましたが、円安の進行に伴い仕入原価が上昇したことや、IT技術者の採用に伴い人件費が増加したことなどからセグメント利益(経常利益)は2,019百万円(前期比9.6%減)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業では、ネットワーク・ストレージ・セキュリティ製品に加え、サブスクリプション型ライセンス及びサービス販売が拡大し増収となった。一方、円安とIT技術者採用によるコスト増で減益となった。
  11. FY2023-Q3円安・仕入原価上昇とIT技術者採用による減益の継続有価証券報告書

    「クラウドの利用やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、当社ではネットワーク関連製品の納期長期化が継続している状況ではあるものの、セキュリティ関連製品の販売が堅調に推移したことなどにより、当第3四半期連結累計期間は外部顧客への売上高19,862百万円(前年同期比28.3%増)となりましたが、円安の進行に伴い仕入原価が上昇したことや、IT技術者の採用に伴い人件費が増加したことなどからセグメント利益(経常利益)は1,035百万円(前年同期比16.5%減)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業はセキュリティ関連製品の販売により増収となった一方、円安による仕入原価上昇とIT技術者採用による人件費増加により、セグメント利益は前年同期比16.5%減となった。
  12. FY2023-Q2円安・仕入原価上昇とIT技術者採用による減益有価証券報告書

    「クラウドへの移行やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、当社では半導体不足に起因した納期長期化が継続している状況ではあるものの、セキュリティ関連製品の販売が堅調に推移したことなどにより、当第2四半期連結累計期間は外部顧客への売上高12,670百万円(前年同期比26.7%増)となりましたが、円安の進行に伴い仕入原価が上昇したことや、IT技術者の採用に伴い人件費が増加したことなどからセグメント利益(経常利益)は903百万円(前年同期比1.7%減)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業はセキュリティ関連製品の販売により増収となった一方、円安による仕入原価上昇とIT技術者採用による人件費増加により減益となった。
  13. FY2023-Q1セキュリティ関連製品の販売増加と人件費増加の併存有価証券報告書

    「クラウドへの移行やセキュリティ対策といった企業のIT投資は引き続き堅調であり、当社では半導体不足の影響で納期が長期化している中、前期に受注した製品に加え、セキュリティ関連製品の販売が堅調に推移したことなどにより、当第1四半期連結累計期間は外部顧客への売上高5,407百万円(前年同期比21.4%増)となったものの、IT技術者の採用に伴い人件費が増加したことなどからセグメント利益(経常利益)は381百万円(前年同期比1.3%減)となりました。」

    コンピュータシステム関連事業では、セキュリティ関連製品等の販売により売上高は増加した一方、半導体不足による納期長期化とIT技術者採用に伴う人件費増加によりセグメント利益は減少した。
  14. FY2022半導体不足・納期長期化等で減収減益有価証券報告書

    「クラウドへの移行やセキュリティ対策、サーバ仮想化といった企業のIT投資は堅調に推移しているものの、当社では半導体不足の影響で納期が長期化したことに加え、「収益認識に関する会計基準」等を適用したことにより、当連結会計年度は外部顧客への売上高23,460百万円(前期比2.0%減)、IT技術者の採用に伴い人件費が増加したことなどからセグメント利益(経常利益)は2,234百万円(前期比21.2%減)となりました。」

    IT投資需要は堅調とされる一方、半導体不足による納期長期化、収益認識基準の適用、IT技術者採用による人件費増加により、通期で減収減益となった。
  15. FY2022-Q3IT技術者採用に伴う人件費増加有価証券報告書

    「企業のITプラットフォームに対する投資意欲は引き続き高まっているものの、当社では主要取引先との販売代理店契約解消に伴い2020年4月に製品の販売を終了した影響や「収益認識に関する会計基準」等を適用したことにより、当第3四半期連結累計期間は外部顧客への売上高15,479百万円(前年同期比0.1%減)、IT技術者の採用に伴い人件費が増加したことなどからセグメント利益(経常利益)は1,239百万円(前年同期比19.7%減)となりました。」

    ITプラットフォーム投資意欲は高いとされる一方、製品販売終了と新会計基準の影響に加え、IT技術者の採用に伴う人件費増加により、コンピュータシステム関連事業は減益となった。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「コロナ禍においてリモートワークの活用が進むなど、ストレージやセキュリティ製品に対する需要は増しております。その一方、当社では2020年3月に主要取引先との販売代理店契約を解消した影響もあり、当連結会計年度は外部顧客への売上高23,933百万円(前期比5.2%減)となりましたが、ネットワーク及びストレージ関連製品販売に付随する運用・保守サービスが好調に推移したことなどによりセグメント利益(経常利益)は2,834百万円(前期比4.9%増)となりました。」

    主要取引先との契約解消により製品販売は減収となった一方、ネットワーク・ストレージ製品に付随する運用・保守サービスが好調で、セグメント利益は4.9%増加した。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「コロナ禍においてリモートワークの活用が進むなど、ストレージやセキュリティ製品に対する需要は増しております。その一方、当社では2020年2月21日に公表した主要取引先との販売代理店契約解消の影響もあり、当第3四半期連結累計期間は外部顧客への売上高15,492百万円(前年同期比3.1%減)となりましたが、ネットワーク及びストレージ関連機器販売に付随する運用・保守サービスが好調に推移したことなどによりセグメント利益(経常利益)は1,544百万円(前年同期比28.3%増)となりました。」

    製品販売は前年同期比3.1%減となった一方、ネットワーク・ストレージ関連機器に付随する運用・保守サービスが好調で、セグメント利益は28.3%増となった。
  18. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響によりリモートワークの活用が進むなど、ストレージやセキュリティ製品に対する需要は増しております。その一方、当社では2020年2月21日に公表した主要取引先との販売代理店契約解消によって取り扱い製品が減少したことから、当第2四半期連結累計期間は売上高10,426百万円(前年同期比4.6%減)となりましたが、ネットワーク及びストレージ関連機器販売に付随する運用・保守サービスが好調に推移したことなどによりセグメント利益(経常利益)は1,040百万円(前年同期比16.2%増)となりました。」

    リモートワークを背景にストレージ・セキュリティ需要が増加し、製品取扱い減少で減収となる一方、ネットワーク・ストレージ機器に付随する運用・保守サービスの好調によりセグメント利益が16.2%増加した。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「ネットワーク環境を強化するための需要の増加に伴い、データセンター関連事業者向けのネットワーク関連機器販売や付随する保守サービスが堅調に推移したことなどにより、当第1四半期連結累計期間は売上高5,102百万円(前年同期比0.0%増)、セグメント利益(経常利益)592百万円(前年同期比37.7%増)となりました。」

    データセンター向けネットワーク機器販売・保守サービスが継続して堅調で、セグメント利益は前年同期比37.7%増となった。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「当社ではデータセンター関連事業者、通信事業者及び製造業向けに、ネットワーク及びストレージ関連機器の販売が好調に推移し、また、各種保守サービスも堅調であったことなどにより、当連結会計年度は売上高25,255百万円(前期比18.3%増)、セグメント利益(経常利益)2,701百万円(前期比53.7%増)となりました。」

    データセンター・通信・製造業向けのネットワーク/ストレージ機器販売と保守サービスが通期で進展し、売上高18.3%増、セグメント利益53.7%増となった。加えて、セキュリティ・AI製品への投資やサブスクリプション、プロフェッショナルサービスへの展開方針も示された。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当社ではデータセンター関連事業者、通信事業者及び製造業向けに、ネットワーク及びストレージ関連機器の販売が好調に推移し、また、各種保守サービスも堅調であったことなどにより、当第3四半期連結累計期間は売上高15,986百万円(前年同期比19.3%増)、セグメント利益(経常利益)1,203百万円(前年同期比72.6%増)となりました。」

    データセンター関連事業者、通信事業者、製造業向けのネットワーク・ストレージ機器販売と保守サービスが好調に推移し、売上高19.3%増、セグメント利益72.6%増となった。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「クラウドを利用したサービス拡大を背景に、データセンターではデータ処理量の増加等へ対応するための設備投資が底堅く推移するとともに、業務効率化等を目指した企業のIT投資も引き続き堅調に推移しております。当社ではデータセンター関連事業者や製造業向けにネットワーク及びストレージ関連機器の販売が好調に推移し、また、各種保守サービスも堅調であったことなどにより、当第2四半期連結累計期間は売上高10,930百万円(前年同期比20.0%増)、セグメント利益(経常利益)895百万円(前年同期比76.3%増)となりました。」

    データセンター関連事業者・製造業向けのネットワーク及びストレージ機器販売と保守サービスが好調に推移し、売上高20.0%増、セグメント利益76.3%増となった。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「データセンター市場ではデータ処理量の増加等に対応するための設備投資に加え、企業のIT投資も引き続き堅調に推移している中、当社ではデータセンター関連事業者をはじめとしてネットワーク及びストレージ関連機器の販売が好調に推移し、また、各種保守サービスも堅調であったことなどにより、当第1四半期連結累計期間は売上高5,100百万円(前年同期比23.4%増)、セグメント利益(経常利益)430百万円(前年同期比108.1%増)となりました。」

    データセンター向けネットワーク・ストレージ機器販売及び保守サービスが好調に推移し、売上高23.4%増、セグメント利益108.1%増となった。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「当社ではデータセンター関連事業者、官公庁及び金融機関向けに、ストレージ及びネットワーク関連機器の販売が好調に推移し、当連結会計年度は売上高21,340百万円(前期比20.1%増)、セグメント利益(経常利益)1,757百万円(前期比72.7%増)となりました。」

    データセンター、官公庁、金融機関向けのストレージ・ネットワーク機器販売が通期で売上高20.1%増、セグメント利益72.7%増となった。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「データセンター市場においては、IoT(モノのインターネット)の普及をはじめとするデータ処理量の増加等により、これらに対応するための設備投資が堅調に推移しております。当社では金融機関、官公庁及びデータセンター事業者向けの製品、特にストレージ関連機器の販売が好調に推移し、当第3四半期連結累計期間は売上高133億9千5百万円(前年同期比9.0%増)、セグメント利益(経常利益)6億9千7百万円(前年同期比60.3%増)となりました。」

    データセンター・金融機関・官公庁向け、とくにストレージ関連機器の販売が好調に推移し、売上高9.0%増、セグメント利益60.3%増となった。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「データセンター市場においては、データ処理量の増加やIoT(モノのインターネット)の普及等により、これらに対応するための設備投資が増加傾向で推移しております。当社では金融機関、官公庁及びデータセンター事業者向けの製品販売が好調に推移し、当第2四半期連結累計期間は売上高91億1千1百万円(前年同期比14.4%増)、セグメント利益(経常利益)5億8百万円(前年同期比74.0%増)となりました。」

    金融機関、官公庁、データセンター事業者向けの製品販売が好調に推移し、売上高14.4%増、セグメント利益74.0%増となった。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「データセンター市場においては、データ処理量の増加やIoT(モノのインターネット)の普及等により、これらに対応するための設備投資が増加傾向で推移しております。このような状況のもと、当社ではネットワークスイッチや高効率・省電力を特徴とするフラッシュストレージ等の機器販売が好調に推移し、また、各種保守サービスも堅調であったことなどにより、当第1四半期連結累計期間は売上高41億3千1百万円(前年同期比26.8%増)、セグメント利益(経常利益)2億6百万円(前年同期比396.8%増)となりました。」

    ネットワークスイッチ、フラッシュストレージの販売と保守サービスが好調に推移し、コンピュータシステム関連事業は売上高26.8%増、セグメント利益396.8%増となった。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「データセンターの整備やクラウド環境の拡張といった課題に対し、多様な提案による機器販売や保守サポートサービスが堅調に推移したことなどから、当連結会計年度は売上高177億6千4百万円(前期比5.5%増)、セグメント利益(経常利益)10億1千8百万円(前期比29.5%増)となりました。」

    データセンター・クラウド向け機器販売と保守サポートが通期で売上高5.5%増、セグメント利益29.5%増として進展した。
  29. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、データセンターやクラウドなどの環境の整備・拡充に向け、主にネットワーク機器の販売と、その保守ビジネスが引き続き堅調に推移したことなどから、売上高は122億8千6百万円(前年同期比13.4%増)、セグメント利益(経常利益)は4億3千5百万円(前年同期比157.1%増)となりました。」

    データセンター・クラウド向けネットワーク機器販売と保守ビジネスが、売上高13.4%増、セグメント利益157.1%増として進展した。
  30. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「クラウドコンピューティングの活用等が増加しており、クラウド及びデータセンター事業者が提供するサービスの利用拡大が見込まれております。セキュリティのほか、AI(人工知能)やIoT(Internet of Things)等の分野にも注目が集まっております。このような状況のもと、当社におきましてはクラウド及びデータセンター事業者のサービス基盤拡充に伴い、ネットワーク機器等の販売やその環境を安定的に維持するための保守ビジネスが堅調に推移したことなどから、売上高は79億6千3百万円(前年同期比7.8%増)、セグメント利益(経常利益)は2億9千1百万円(前年同期比54.6%増)となりました。」

    クラウド・データセンター向けネットワーク機器販売と保守ビジネスが、売上高7.8%増、セグメント利益54.6%増として進展した。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「企業の投資対象が自社の設備から、クラウドコンピューティングの活用等へ転換しつつあり、クラウド及びデータセンター事業者が提供するサービスの利用拡大が見込まれております。加えて、セキュリティをはじめとしてAI(人工知能)やIoT(Internet of Things)等の分野にも注目が集まっております。このような状況のもと、当社におきましては保守ビジネスが堅調に推移したものの、ストレージ機器の販売が低調に推移したことなどにより、売上高は32億5千8百万円(前年同期比12.8%減)、セグメント利益(経常利益)は4千1百万円(前年同期比50.2%減)となりました。」

    クラウド、データセンター、セキュリティ、AI、IoTへの市場関心と、保守ビジネスの堅調推移を確認している。一方、ストレージ機器販売は低調であった。
  32. FY2017再掲有価証券報告書

    「様々な顧客ニーズへ対応すべく、引き続き北米を中心に革新的な製品のマーケティングに磨きをかけることで製品群の充実を図り、技術サービス向上を目指してまいります。セキュリティ対策や保守体制も含めた最適なシステム環境を総合的に提案していくとともに、データ処理技術を活用したサービス等を開発してまいります。」

    北米中心の製品マーケティング、製品群・技術サービス、セキュリティ・保守、データ処理サービスの拡充を継続している。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「多様化する顧客のニーズに応えるべく、データセンターやクラウドコンピューティングといった分野での先進的な製品ラインナップを拡充させるとともに、保守体制の充実を図ってまいります。顧客におけるビジネスの規模やビジネスモデルのバリエーションにあわせ、最適なシステム環境の構築やセキュリティ対策も含めた製品群と技術サポートの信頼性を高めていくことで、継続的な事業の発展に邁進してまいります。」

    製品ラインアップ、保守、システム構築、セキュリティ対策、技術サポートの信頼性を対象とする。
一緒に動いた変遷

「内部資金・銀行借入・売上債権流動化による資金調達と財政健全化」は、この変遷が動いた33回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2016151477★123456
  1. ★この変遷
  2. 1内部資金・銀行借入・売上債権流動化による資金調達と財政健全化20回
  3. 2為替変動・金利変動リスクとヘッジ対応16回
  4. 3中期ROE10%とDEレシオ・自己資本比率の改善15回
  5. 4半導体及び電子デバイス事業の寄与による業績回復14回
  6. 5inreviumへの開発投資と技術提携による自社ブランド強化7回
  7. 6産学連携・メーカー連携と新カテゴリによる製品ラインアップ拡充7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロン デバイスの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-29の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
データセンター・クラウド・セキュリティ分野の製品・保守体制拡充|東京エレクトロン デバイス(2760)の変遷 | Komori