為替変動・金利変動リスクとヘッジ対応
FY2016に初出。38回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載は2026-07-29。
東京エレクトロン デバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より9年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-29悪化決算
「為替差損 - 90」
前年同期の為替差益269百万円から、当第1四半期は為替差損90百万円となり、為替変動による損益影響は悪化した。 - FY2026対処有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 1,042 443」
為替差損は前年度の1,042百万円から443百万円へ減少した。為替予約、販売価格改定、長期固定化等の対応を継続し、損失影響は低減した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業外収益 持分法による投資利益 68 82 為替差益 - 54」
前年同期に計上された為替差損113百万円に対し、当中間連結会計期間は為替差益54百万円となり、損益計算書上の為替変動による損失影響は低減した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループでは、一定の方針に基づく為替予約を実施することや為替変動による仕入価格の変動を勘案した販売価格の改定を行う等の方策により、為替変動が業績に与える影響を最小限とするオペレーション体制を構築しております。」
為替予約・販売価格改定・借入金の固定化等の対応を継続し、為替差損は前年度1,609百万円から1,042百万円へ減少した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 923 113」
為替差損は前年同期の923百万円から当中間連結会計期間の113百万円へ減少し、為替変動による損失影響は低減した。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 1,751 1,609」
為替差損は前年度の1,751百万円から1,609百万円へ減少した。為替予約、販売価格改定等の対応方針を継続し、損失影響は前年度から低減した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 1,928 1,262」
為替差損は前年同期の1,928百万円から1,262百万円へ減少した。為替変動による損失は発生しているものの、損失影響は低減している。quantifiedは損失額が数値化され、materializedは為替差損が実際に計上されているため、いずれもtrue。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 1,431 923」
為替差損は前年同期の1,431百万円から923百万円へ減少し、為替変動による損失影響は低減した。為替予約や販売価格改定等の対応方針は継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 797 467」
為替差損は前年同期の797百万円から467百万円へ減少し、為替変動による損失影響が低減した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 873 1,751」
為替差損は前年度873百万円から1,751百万円へ増加した。為替予約や販売価格改定等のヘッジ方針は継続しているが、円安を背景に損失影響が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 554 1,928」
為替差損は前年同期の554百万円から1,928百万円へ増加し、円安を背景に為替変動による損失影響が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 351 1,431」
為替差損は前年同期の351百万円から1,431百万円へ増加し、急激な円安を背景に為替変動による損失影響が拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 289 797」
為替差損は前年同期の289百万円から797百万円へ増加し、為替変動による損失影響が再び拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 68 873」
為替差損は前年度68百万円から873百万円へ大幅に増加し、為替変動による損失影響が通期で拡大した。為替予約や価格改定等のヘッジ方針は継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 - 554」
前年同期の為替差益44百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差損554百万円となり、為替変動による損失影響が再び拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業外収益 為替差益 64 - 営業外費用 為替差損 - 351」
前年同期の為替差益64百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差損351百万円となり、為替変動による損失影響が再び拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 - 289」
前年同期の為替差益39百万円から、当第1四半期は為替差損289百万円に転じ、為替変動による損失影響が再び拡大した。 - FY2021対処有価証券報告書
「これに対して当社グループでは、一定の方針に基づく為替予約を実施することや為替変動による仕入価格の変動を勘案した販売価格の改定を行う等の方策により、為替変動が業績に与える影響を最小限とするオペレーション体制を構築しております。」
為替予約、販売価格改定、借入金の長期固定化などのヘッジ・資金調達対応を継続している。為替差損は前期257百万円から当期68百万円へ減少した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「営業外収益 持分法による投資利益 57 為替差益 - 44 その他 94」
前年同期に計上された為替差損180百万円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益44百万円となり、為替変動による損失影響が低減した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業外収益 為替差益 － 64 営業外費用 為替差損 39 －」
前年同期の為替差損39百万円から、当四半期は為替差益64百万円に転じ、為替変動による損失影響が低減した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益を計上したことなどにより経常利益669百万円（前年同期比2.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益433百万円（前年同期比8.0％増）となりました。」
前年同期に計上されていた為替差損50百万円が当四半期は為替差益39百万円に転じ、為替変動による損失影響が低減した。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替差損 315 257」
為替差損は前年度315百万円から当年度257百万円へ減少した。損失自体は発生しているものの、為替変動による影響は前年度から低減した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 405 180」
当第3四半期累計期間の為替差損は180百万円で、前年同期の405百万円から減少しており、為替変動による損失影響は低減した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動・金利変動リスクについて、重要な変更はない。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「コンピュータシステム関連事業が好調に推移する一方、景気の先行き不透明感から半導体や電子デバイスに対する需要の低迷が続いたことなどにより売上高32,629百万円（前年同期比2.7％減）、営業利益716百万円（前年同期比4.5％減）となったものの、為替差損の減少等により経常利益654百万円（前年同期比12.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益401百万円（前年同期比9.7％増）となりました。」
為替差損が前年同期の122百万円から50百万円へ減少し、為替変動による損失影響は低減した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 182 為替差損 315」
為替予約等のヘッジ方針を継続する一方、当連結会計年度は為替差損315百万円を計上し、前年度の為替差益47百万円から損失に転じた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 139 為替差損 405」
当第3四半期累計期間の為替差損は405百万円となり、前年同期の187百万円から増加している。為替変動による損失影響が拡大した数値として示されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 66 96 為替差損 - 252」
当第2四半期累計期間に為替差損252百万円が計上され、為替変動リスクが実績として現れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 32 52 為替差損 - 122」
当第1四半期累計期間に為替差損122百万円が計上され、為替変動による損失が実績として現れた。 - FY2018対処有価証券報告書
「営業外損益は前期に比べ費用（純額）が1億6千9百万円減少し、1億1千7百万円の費用（純額）となりました。主な減少理由として、前期において為替差損2億2千万円を計上し、当連結会計年度は為替差益4千7百万円を計上したことによります。」
前期の為替差損220百万円から当期の為替差益47百万円へ転じ、当期の為替変動による損益影響は前期より低減した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 76 102 為替差損 - 187」
当第3四半期累計期間に為替差損187百万円が計上されており、為替変動に伴う損失の発生を確認できる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動・金利変動リスクについて重要な変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動・金利変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業外損益は、前期に比べ費用（純額）が4億2千5百万円増加し、2億8千7百万円の費用(純額)となりました。主な増加理由は、前期において為替差益1億8千1百万円を計上していた一方、当期は為替差損2億2千万円を計上したことによります。」
為替変動の影響が為替差損220百万円および経常利益の減少として通期実績に現れている。為替予約・金利スワップによるヘッジ方針も継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループにおける当第3四半期連結累計期間の業績については、売上高938億1千8百万円（前年同期比8.7％増）、半導体及び電子デバイス事業における売上構成の変化や為替変動の影響等により、営業利益4億2千8百万円（前年同期比59.5％減）、経常利益4億5千9百万円（前年同期比46.5％減）となりました。」
売上構成の変化や為替変動の影響が利益減少として実績に現れ、営業利益・経常利益の前年同期比減少として数値化されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体及び電子デバイス事業における売上構成の変化や急激な為替変動等で売上総利益が減少したことにより営業損失1億2千8百万円(前年同期は営業利益7億8千8百万円)」
急激な為替変動等が売上総利益の減少及び営業損失として再び実績に現れており、為替変動リスクの影響が数値化されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、取扱い製品構成の変化や急激な為替変動などによりセグメント損失（経常損失）は8百万円（前年同期はセグメント利益3億7千3百万円）となりました。」
急激な為替変動が製品構成の変化とともに半導体及び電子デバイス事業のセグメント損失に結び付いたと記載している。quantifiedは数値化された影響を伴うためtrue、materializedはリスクが実際の損失として現れたためtrue。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替変動による仕入価格の変動に関しては、仕入価格の動向を勘案して販売価格を改定する等の方策を採っておりますが、急激な為替変動により、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。また、当社グループは、運転資金の一部を金融機関からの借入れにより調達しており、資金調達手段の多様化等により金利変動リスクを軽減するよう努めておりますが、急激な金利変動により、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。」
為替予約、販売価格改定、資金調達手段の多様化などの対応を記載している。