Komori
トーメンデバイス(2737)・施策前進

TCFDフレームワークに基づく気候シナリオ分析とリスク・機会管理

FY2023に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。

4記載
4年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2023前進FY2024 – FY20262023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの572件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「<特定したリスクと機会>影響度:大:60億円超 中:10億円超~60億円以内 小:10億円以内 時間軸:短:3年以内 中:3~6年 長:6年超」

    TCFDに基づく気候シナリオ分析について、IEA WEO2025のNZEおよびIPCC SSP5-8.5を参照し、影響度を金額、時間軸を3区分で評価したリスク・機会一覧と対応方針を開示している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当社では2030年にGHG排出量(Scope1,2)を2019年比50%削減することを目指しており、今回のシナリオ分析においても同様に2030年を分析のタイムフレームとしています。」

    TCFDに基づく分析を、IEA WEO2024のNZEおよびIPCC SSP5-8.5を参照した2℃未満・4℃シナリオ、影響度・時間軸、具体的対応方針の整理へ進展させている。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当社では2030年にGHG排出量(Scope1,2)を2019年比50%削減することを目指しており、今回のシナリオ分析においても同様に2030年を分析のタイムフレームとしています。」

    TCFD開示を、IEA・IPCCシナリオに基づく2℃未満・4℃シナリオの分析、影響度・時間軸別のリスク・機会評価、対応策の検討へ具体化している。
  4. FY2023初出有価証券報告書

    「当社グループは気候変動に関して、TCFDフレームワークに準拠した開示を行っています。当社は、IEA(国際エネルギー機関)やIPCC(気候変動に関する政府間パネル)による気候変動シナリオをもとにシナリオ分析を行い、特定したリスクと機会が当社の事業に対して与える影響とその対応方針について検討しました。」

    TCFD提言に基づき、IEA・IPCCのシナリオを用いた気候シナリオ分析、影響度評価、対応方針の検討を初めて体系的に開示している。2030年を分析のタイムフレームとし、気候変動リスクと機会を経営に反映する枠組みを示している。
一緒に動いた変遷

「気候変動問題への対応と環境関連費用増加リスク」は、この変遷が動いた4回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1気候変動問題への対応と環境関連費用増加リスク3回
  3. 2主要サプライヤーへのサプライチェーン・サステナビリティ行動指針の通知3回
  4. 3外貨建取引に伴う為替変動リスク2回
  5. 4物量確保による既存ビジネスの維持拡大2回
  6. 5新興国のモバイル端末・デジタル家電向け提案活動の強化2回
  7. 6グローバルに通用する人材の育成2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーメンデバイスの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
TCFDフレームワークに基づく気候シナリオ分析とリスク・機会管理|トーメンデバイス(2737)の変遷 | Komori