グローバルに通用する人材の育成
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
トーメンデバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2030年度を見据えた中期経営計画では「顧客供給を確実に支える体制を強化しつつ、AI領域を伸ばし、グローバル展開へつなげる」ため、３つの基本方針を複合的に推進することで、従来の強みと新領域への挑戦を通じて「持続的な企業価値の向上とイノベーションを創出」し、中期経営計画の達成を着実に図ります。〔基本方針〕① 人材教育体系を通じ事業戦略と連動して成長する人材活用を推進 ② ウェルビーイングを高め社員が自分らしく活力を持って働ける風土醸成 ③ グループ間での交流を活性化することで相互に成長しナレッジを深化」
従来のプロフェッショナル人材育成と主体的学習機会の提供に加え、事業戦略と連動した人材活用、ウェルビーイング、グループ間交流を含む3つの人材戦略へ整理している。一人当たり研修時間の目標20時間に対し、実績は18.91時間である。 - 2026-04-24再定義経営計画
「事業戦略に整合した人材育成体系を構築、人材MAPを活用した人材配置により、事業戦略を支える」
人材育成方針を、事業戦略との整合、人材MAPを活用した配置、多様性・キャリア形成・グループ間人材交流などを含む人的資本戦略へ再整理している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材育成方針 ・プロフェッショナル人材を育成するための仕組みづくりを推進 ・社員が主体性をもって学ぶ機会を提供 一人当たり研修時間 20 時間 19 時間45分」
プロフェッショナル人材育成と主体的な学習機会の提供を継続し、2025年3月期目標20時間に対して一人当たり研修時間19時間45分の実績を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
プロフェッショナル人材の育成、主体的に学ぶ機会の提供を含む人材育成方針について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「・プロフェッショナル人材を育成するための仕組みづくりを推進 ・社員が主体性をもって学ぶ機会を提供 一人当たり研修時間 20 時間 18 時間20分」
2025年3月期目標の一人当たり研修時間20時間に対し、2024年3月期実績18時間20分を開示しており、前回の実績14時間14分から研修時間の指標上の前進を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「・人材が最も重要な経営資源であることを念頭に人材育成を推進 ・社員がプロフェッショナルとして、自らの価値向上のために、たゆまぬ挑戦をすることができるよう人材育成の仕組みづくりを推進 ・社員が主体性をもって学ぶ機会を提供 一人当たり研修時間 20時間 14時間14分」
従来の能力・知識向上と自律的人材の育成方針を、プロフェッショナル人材育成の仕組みと研修時間の指標・目標へ具体化している。2025年3月期目標として一人当たり研修時間20時間、2023年3月期実績14時間14分を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「③役職員全員が、業務に必要な能力や知識を高め、自ら考え行動できるよう人間力を磨き続けるとともに、環境の変化に対応できる自律した人材を育成すること。」
業務能力・知識、自律性、環境変化への対応力を備えた人材育成方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「③役職員全員が、業務に必要な能力や知識を高め、自ら考え行動できるよう人間力を磨き続けるとともに、環境の変化に対応できる自立した人材を育成すること。」
業務能力・知識、自律性、環境変化への対応力を備えた人材育成方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「③社員一人ひとりが、業務に必要な能力や知識を高め、自ら考え行動できるよう人間力を磨き続けるとともに、環境の変化に対応できる自立した人材を育成すること。」
従来のグローバル人材育成から、環境変化への対応力と自立性を備えた人材育成へ表現を広げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「社員ひとりひとりが、業務に必要な能力や知識を高め、自ら考え行動できるよう人間力を磨き続けると共に、グローバルに通用する人材を育成すること。」
業務能力・知識と自律的な行動力を高め、グローバル人材を育成する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員ひとりひとりが、外国語や貿易実務、商品・技術など業務に必要な能力や知識を高め、自ら考え行動できるよう人間力を磨き続けると共に、グローバルに通用する人材を育成すること。」
外国語、貿易実務、商品・技術知識の向上を人材育成の具体的な内容としている。