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IKホールディングス(2722)・リスク対処

BtoC店舗の継続赤字による固定資産減損

FY2020-Q2に初出。20回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。

20記載
7年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q2 – FY20242020: 420202021: 120212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上(不採算店舗設備を含む)338社が書いているテーマ・逆風343社・追い風0社

IKホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの343件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「当連結会計年度の減損損失は14,621千円であります。」

    ダイレクトマーケティング事業の店舗等に係る減損損失は前期の16,074千円から14,621千円へ減少した。
  2. FY2025対処有価証券報告書

    「当連結会計年度の減損損失は16,074千円であります。」

    ダイレクトマーケティング事業では退店決定店舗やプライムダイレクトの収益性低下に伴う減損が継続したが、減損損失は前年度の46,592千円から16,074千円へ減少した。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    BtoC店舗の継続赤字による固定資産減損について、新たなリスクの発生または重要な変更がないと記載している。
  4. FY2024顕在化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」において、株式会社フードコスメ及び株式会社プライムダイレクトは、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」

    フードコスメおよびプライムダイレクトについて、収益性低下と投資回収見込みの低下を理由に46,592千円の減損損失を計上した。前年の190,381千円からは減少したが、固定資産減損は継続している。
  5. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」の株式会社フードコスメ及び株式会社プライムダイレクトにおいて、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失の計上額は、第3四半期連結累計期間において46,290千円であります。」

    フードコスメおよびプライムダイレクトについて、投資回収が見込めない状態を理由に46,290千円の減損損失を計上した。固定資産減損は継続して発生している。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」の株式会社フードコスメ及び株式会社プライムダイレクトにおいて、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において32,651千円であります。」

    フードコスメおよびプライムダイレクトについて、投資額の回収が見込めないとして32,651千円の減損損失を計上した。前年同四半期の93,454千円からは減少したが、固定資産減損は継続して発生している。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」の株式会社フードコスメ、及び株式会社プライムダイレクトにおいて、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第1四半期連結累計期間において21,743千円であります。」

    フードコスメおよびプライムダイレクトについて、収益性低下と投資回収不能見込みを理由に21,743千円の減損損失を計上した。固定資産減損が引き続き実際に発生している。
  8. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」の株式会社フードコスメ及び株式会社プライムダイレクトにおいて、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失の計上額は、第3四半期連結累計期間において105,891千円であります。」

    フードコスメ及びプライムダイレクトについて投資額の回収が見込めない状態が続き、固定資産減損損失は105,891千円となった。前年度同四半期の97,464千円から増加している。
  9. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」の株式会社フードコスメ及び株式会社プライムダイレクトにおいて、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において93,454千円であります。」

    フードコスメおよびプライムダイレクトについて、投資額の回収が見込めないとして93,454千円の固定資産減損損失を計上した。
  10. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」の株式会社フードコスメ、及び株式会社プライムダイレクトにおいて、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第1四半期連結累計期間において25,022千円であります。」

    フードコスメおよびプライムダイレクトについて、収益性低下により投資回収が見込めなくなり、25,022千円の減損損失を計上した。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」において、株式会社フードコスメ及び株式会社プライムダイレクトは、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」

    フードコスメおよびプライムダイレクトについて投資回収が見込めなくなり、ダイレクトマーケティング事業で251,844千円の減損損失を計上した。
  12. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「「ダイレクトマーケティング事業」の株式会社フードコスメにおいて、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失の計上額は、第3四半期連結累計期間において97,464千円であります。」

    フードコスメについて収益性低下により投資回収が見込めなくなり、固定資産減損損失97,464千円を計上した。
  13. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「収益面では、長引く新型コロナ禍による売上低迷の影響を大きく受けたSKINFOOD店舗を運営する子会社の固定資産すべての減損を行うこととし、」

    SKINFOOD店舗を運営する子会社について、長期化するコロナ禍による売上低迷を受け、固定資産すべてを減損することとした。ダイレクトマーケティング事業の減損損失は95,059千円となった。
  14. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「「BtoC事業」セグメントにおいて、店舗における営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を減損損失として、特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において21,707千円であります。」

    BtoC店舗の継続的な赤字と収益改善可能性の低さを理由とする固定資産減損損失が21,707千円発生し、前年同期の1,930千円から増加した。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書および前事業年度の有価証券報告書の訂正報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    BtoC店舗の継続赤字による固定資産減損リスクについて、新規発生または重要な変更がないと記載している。
  16. FY2020悪化有価証券報告書

    「「BtoC事業」において、店舗における営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店決定店舗について、帳簿価額を減損損失として、特別損失に計上しております。」

    BtoC店舗の継続赤字・収益改善可能性の低さを理由に、当年度は店舗資産25,481千円の減損損失を計上した。
  17. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「「BtoC事業」セグメントにおいて、退店決定店舗について、帳簿価額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間において3,420千円であります。」

    BtoC事業で退店決定店舗の固定資産減損が追加発生し、当第3四半期累計で3,420千円を計上した。
  18. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「「BtoC事業」セグメントにおいて、店舗における営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を減損損失として、特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において1,930千円であります。」

    BtoC店舗について営業損益の継続的なマイナスと収益改善可能性の低さが示され、固定資産減損損失1,930千円が計上された。
一緒に動いた変遷

「海外経済の不透明感、円高・株安および消費者節約志向」は、この変遷が動いた20回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

976654★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外経済の不透明感、円高・株安および消費者節約志向9回
  3. 2一般ルートおよびB to Cルートの拡大7回
  4. 3増収・営業増益と最終黒字化6回
  5. 4カタログ広告宣伝費および紙価格上昇6回
  6. 5東南アジア諸国へのPB化粧品拡販5回
  7. 6販売不振による在庫評価減4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
IKホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-14の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
BtoC店舗の継続赤字による固定資産減損|IKホールディングス(2722)の変遷 | Komori