カタログ広告宣伝費および紙価格上昇
FY2016に初出。31回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
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- FY2026対処有価証券報告書
「広告宣伝費 1,734,891 1,250,453」
広告宣伝費は前期の1,734,891千円から1,250,453千円へ減少し、広告宣伝費負担は年度ベースで縮小した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「広告宣伝費 962,278 663,292」
広告宣伝費は前年同期の962,278千円から663,292千円へ減少し、放映枠を絞り込む対応に伴って広告宣伝費負担が縮小した。 - FY2025対処有価証券報告書
「広告宣伝費 1,815,999 1,734,891」
広告宣伝費は前年度の1,815,999千円から1,734,891千円へ減少し、広告宣伝費負担は年度ベースで縮小した。一方、放映料や紙価格上昇による業績影響リスク自体は継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「広告宣伝費 839,936 962,278」
広告宣伝費は前年同期の839,936千円から962,278千円へ増加した。TVショッピング等の広告宣伝費負担が半期ベースで増加している。 - FY2024対処有価証券報告書
「自社のTVショッピングにおいては、収益重視に徹し放映枠をさらに絞り込んだ事業展開を実践してまいりました。」
広告宣伝費・媒体費の負担に対し、TV放映枠をさらに絞り込み、収益性を重視する対応を継続した。広告宣伝費は前年の2,187,731千円から1,815,999千円へ減少している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「自社のTVショッピングにおいては、引続き媒体効率を重視した放映枠に絞り込み、収益を意識した放映を実践してまいりました。」
放映枠を絞り込み、媒体効率と収益性を重視する対応を継続している。ダイレクトマーケティング事業は営業利益50百万円となり、広告宣伝効率への対応が継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「TVショッピングにおいては、媒体効率を重視し収益に拘った放映を行ったことから、前年同四半期と比較して放映枠を大きく絞り込みました。」
TVショッピングの放映枠を大きく絞り込み、媒体効率を重視する対応を継続した。広告宣伝費も前年同四半期の1,152,653千円から839,936千円へ減少している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、TVショッピングにおいて収益性に重点を置き、放映枠を絞り込むことで媒体効率の改善を図ることに注力いたしました。」
放映枠を絞り込み、媒体効率を重視する対応を継続した結果、ダイレクトマーケティング事業の営業損失は前年同四半期の68百万円から0百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また、自社のTVショッピング「プライムダイレクト」においては、媒体効率を意識した放映に徹してまいりました。」
媒体効率を意識し、安定した売上が確保できる商品に放映を絞り込む対応を継続した。ダイレクトマーケティング事業の営業損失は前年同四半期の600百万円から194百万円へ縮小している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「TVショッピングにおいては、媒体効率の改善を図るため、「EcoCa(エコカ)」、「コアラウンジ ウルトラ」、「オルビトレック」、「あとりえ岡田」等の安定した売上が確保できる商品の放映に絞り込みました。」
安定した売上が確保できる商品の放映に絞り込むことで媒体効率の改善を図り、ダイレクトマーケティング事業の営業損失は前年同期の449百万円から124百万円へ縮小した。広告宣伝効率に対する対応が進んでいる。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、TVショッピングにおいて媒体効率の改善を図るため、「EcoCa(エコカ)」、「コアラウンジ ウルトラ」、「オルビトレック」等の売上が堅調な商品の放映に絞り込みました。」
媒体効率改善のため放映商品を絞り込み、ダイレクトマーケティング事業の営業損失は前年同四半期の179百万円から68百万円へ縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「TVショッピング事業では、前連結会計年度において大ヒットとなりました「スピードヒート温熱ベスト」の売上拡販を目指しTV放映を９月から１月にかけて最大化いたしましたものの、同商品の拡販が３シーズン目となったことから、販売効率が大きく落ち、収益を悪化させる主要因となりました。」
TV放映を最大化した一方、スピードヒート温熱ベストの販売効率が大きく低下し、広告・媒体費を含む収益悪化の主要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「収益面では、TVショッピングにおいて売上増を計画していた冬物商材である「スピードヒート温熱ベスト」がシーズン当初の温暖な気候に影響されたこともあり、売上が低迷したことからTVショッピングの媒体費を賄うことが出来ず、収益悪化の主因となりました。」
TVショッピングの売上低迷により媒体費を賄えず、広告宣伝・媒体費負担が収益悪化の主因となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、TVショッピングでの売上効率ダウンにより広告宣伝比率が高まったことで営業損失は179百万円（前年同四半期は156百万円の営業利益）となりました。」
TVショッピングの広告宣伝効率低下と広告宣伝比率上昇が、ダイレクトマーケティング事業の営業損失179百万円の要因となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「広告宣伝費 1,692,218 2,455,580」
広告宣伝費が前年同期の1,692,218千円から2,455,580千円へ増加し、カタログ・TVショッピング等に伴う広告費負担の規模が拡大している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書および前事業年度の有価証券報告書の訂正報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は8,307百万円(同10.1％増、764百万円増)となりました。主に売上の拡大を目的とした広告宣伝費の増加によるものであります。」
広告宣伝費の増加が販管費増加の主因となり、広告宣伝費・販売費負担が継続して顕在化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「特にTVショッピングにおいて、広告宣伝費に対する売上効率がダウンいたしましたことから販売費及び一般管理費比率がアップし、営業利益減少の要因となりました。」
TVショッピングにおける広告宣伝費の売上効率低下が、引き続き販管費比率上昇と営業利益減少の要因となっている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「特にTVショッピングにおいて、広告宣伝費に対する売上効率がダウンいたしましたことから販売費及び一般管理費比率がアップし、営業利益減少の要因となりました。」
TVショッピングで広告宣伝費に対する売上効率が低下し、販管費比率の上昇を通じて営業利益減少要因となった。広告宣伝費は前年同期の1,447,871千円から1,852,213千円へ増加している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上を拡大するためには一定の広告宣伝費が必要となるため、紙の取引価格が高騰する等、カタログ作成に要するコストまたは放映料が上昇した場合には、当社グループの業績へ影響を与える可能性があります。」
カタログ作成コストやテレビ放映料の上昇が業績に影響する広告宣伝費リスクを継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上を拡大するためには一定の広告宣伝費が必要となるため、紙の取引価格が高騰する等、カタログ作成に要するコストまたは放映料が上昇した場合には、当社グループの業績へ影響を与える可能性があります。」
カタログ作成コストだけでなく、テレビの放映料上昇も広告宣伝費リスクとして記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
カタログ広告宣伝費および紙価格上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上を拡大するためには一定の広告宣伝費が必要となるため、紙の取引価格が高騰する等、カタログ作成に要するコストが上昇した場合には、当社業績へ影響を与える可能性があります。」
カタログ販売モデルに伴う広告・資材コスト上昇リスク。