一般ルートおよびB to Cルートの拡大
FY2016に初出。35回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高は、店舗ルート(ドラッグストアやバラエティストア等への卸)において韓国コスメの売上拡販により前期と比較して13.2％増収いたしました。また、生協ルートでは雑貨・食品ともに増収したことから3.0％の増収になりました。一方、通販ルートでは4.9％の減収となりました。」
販路多角化について、店舗ルートが韓国コスメの拡販により前期比13.2％増収、生協ルートも3.0％増収となった一方、通販ルートは4.9％減収となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「戦略商品であります韓国コスメの拡販を図るためコンビニエンス・ストア販路を開拓し、セブンイレブン・ジャパンさんでma:nyo(マニョ)とBRAYE(ブレイ)の販売が始まりました」
販売ルートの多角化について、コンビニエンス・ストア販路を新たに開拓し、セブンイレブン・ジャパンで韓国コスメの販売を開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、新たな販路として育ててきましたコストコホールセールジャパン株式会社様への売上も順調に拡大しております。」
一般・B to Cを含む販路多角化の取組みにおいて、コストコホールセールジャパン向けの新たな販路を育成し、売上が順調に拡大した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は、店舗ルートにおいて韓国コスメの売上拡販により前年同期と比較して30.3％増収いたしました。」
販売ルート多角化の取組みにおいて、韓国コスメの拡販により店舗ルートが前年同期比30.3％増収となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は、基盤ルートの生協ルートではほぼ横ばいの6,155百万円(前年同期比3.2％減)、通販ルートは1,501百万円(前年同期比21.2％減)、店舗ルートは韓国コスメの拡販が好調であったことから2,301百万円（前年同期比68.5％増）となり、営業利益は797百万円となりました。」
販売ルートの多角化に関し、店舗ルートで韓国コスメの拡販が進み、売上高2,301百万円、前年同期比68.5％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、ドラッグストアやバラエティストア等に商品を卸す店舗ルートにおいて韓国コスメ(ma:nyo)の売上が大きく伸びたことからこのルートにおける前年四半期比は73.9％増となりました。」
店舗ルートで韓国コスメma:nyoの売上が伸び、同ルートは前年四半期比73.9％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、韓国コスメの拡販強化により、店舗ルートで前年同四半期と比較して62.3％増収いたしました。」
韓国コスメの拡販強化により、店舗ルートが前年同四半期比62.3％増収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、店舗ルートにおいて韓国コスメの売上増加により同ルートでの売上高が前年同四半期比60.2％増収したことから、生協ルート及び通販ルートでの減収を補い、微増の2,269百万円（前年同四半期比0.6％増）となり、営業利益は143百万円となりました。」
店舗ルートで韓国コスメの売上が前年同四半期比60.2％増加し、生協・通販ルートの減収を補う具体的な進展があった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上面では、得意先営業においては商品開発担当者との同行営業を行い、豊富な商品情報量のもと的確な情報提供を行うことで企画決定を高めることに注力するとともに、TVショッピング会社への提案営業を強化いたしました。」
得意先への同行営業やTVショッピング会社への提案営業を通じた販売ルート強化を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は、TVショッピングにおいて媒体効率の改善を図るため、「EcoCa(エコカ)」、「コアラウンジ ウルトラ」、「オルビトレック」等の売上が堅調な商品の放映に絞り込みました。」
従来のTVショッピング販路拡大から、媒体効率改善を目的に堅調な商品の放映へ絞り込む運用へ重点を移している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高は、テレビショッピングにおける、主力商品の「スピードヒート温熱ベスト」の売上効率が大きくダウンしたことに加え、他のヒット商品も売上効率がダウン傾向となりましたことから売上は大きく落ち込みました。」
BtoC・TVショッピングを含む販売ルートで、主力商品および他のヒット商品の販売効率が低下し、ダイレクトマーケティング事業の売上が大きく落ち込んだ。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、TVショッピングにおいては、冬場商材として計画していた「スピードヒート温熱ベスト」がシーズン当初の温暖気候の影響等を受け、計画を大きく下回ることとなりました。」
TVショッピングの冬物商材「スピードヒート温熱ベスト」が温暖気候の影響を受け、計画を大きく下回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「TVショッピングにおいて冬物商材の主力である「2021年版スピードヒート温熱ベスト」の拡販を2021年９月中旬から開始いたしましたものの、11月中旬まで続いた温暖気候の影響により、当初見込みを大きく下回る売上動向で推移したことに加え、「ステップエイト(場所に合わせて８通りに変化する脚立)」、「エアーヨーン(自動で膨らむベッド)」等も前期に比べ低調な状況で推移いたしました。」
TVショッピング販路で主力冬物商品の売上が温暖気候の影響により当初見込みを大きく下回り、既存商品も前期比で低調となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「売上面では、TVショッピングにおいて新商品として「コアラウンジ」、「シェイポリン」等の販売を開始いたしましたが、前第１四半期連結累計期間の「ステップエイト」や「エアーヨーン」のようなビッグヒットには至っておりません。」
TVショッピングで新商品販売を開始したものの、前年同期の主力商品ほどの大ヒットには至らず、ダイレクトマーケティング事業の売上高は前年同期比54.3％減となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上状況は、ＢtoＣ事業では、TVショッピングにおいて「スピードヒート温熱ベスト」、「ステップエイト(場所に合わせて８通りに変化する脚立)」、「エアーヨーン(自動で膨らむベッド)」等が見込みを上回る売上で推移いたしました。」
BtoCのTVショッピングで、スピードヒート、ステップエイト、エアーヨーン等が見込みを上回る売上となったと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のＢtoＣ事業では、TVショッピングにおいて2020年度新作版の「スピードヒート温熱ベスト」や「ステップエイト(場所に合わせて８通りに変化する脚立)」、「エアーヨーン(自動で膨らむベッド)」等が堅調に推移いたしました」
TVショッピングを軸とするBtoC販売を継続し、スピードヒート、ステップエイト、エアーヨーン等の商品が堅調に推移したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「巣ごもり需要に適したTVショッピングにおいては引き続き「ステップエイト(場所に合わせて８通りに変化する脚立)」、「エアーヨーン(自動で膨らむベッド)」等が堅調に推移いたしました。」
BtoCのTVショッピングを通じた販売を継続し、巣ごもり需要に適した商品が堅調に推移したと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「生活環境に適した販売ルートでの営業強化により売上確保に努め、収益力を高めてまいります。」
従来の一般・BtoCルート拡大に加え、新型コロナウイルス下の生活環境に適した販売ルートを選別して営業を強化する方向に整理している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ＢtoＣ事業では、TVショッピングにおいて「スピードヒート温熱ベスト」、「ステップエイト(場所に合わせて８通りに変化する脚立)」等が堅調に推移いたしました。」
BtoCのTVショッピングを通じた販売を継続し、対象商品が堅調に推移したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ＢtoＣ事業では、TVショッピングにおいて「ステップエイト(場所に合わせて８通りに変化する脚立)」、「バタフライアブスディープテック」等が堅調に推移いたしました。」
BtoCのテレビショッピングを通じた販売を継続し、対象商品の販売が堅調に推移したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上状況は、メーカーベンダー事業では生協ルートが、ほぼ計画通りに推移いたしましたものの、WEB・TVショッピングルート（B to C）及び海外・インバウンドルートが計画を下回って推移いたしました。」
WEB・TVショッピングルート（B to C）および海外・インバウンドルートの拡大方針は継続しているが、両ルートは当四半期も計画を下回った。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「生協ルートでほぼ計画通りに推移いたしましたものの、WEB・TVショッピングルート（B to C）及び海外・インバウンドルートが計画を下回って推移いたしました。」
WEB・TVショッピングルート（B to C）が計画を下回って推移し、従来の同ルート拡大方針に対する当期間の進捗が弱含んだ。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「TVショッピングを起点としたマルチチャネル販売を推進しており、TV放映枠を拡大しTVショッピングルート（B to C）での健康関連商品の販売に注力いたしました。」
テレビショッピングを起点とするマルチチャネル販売を継続し、TV放映枠を拡大してB to Cでの健康関連商品の販売を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、テレビショッピングを起点とした当社のマルチ販売チャネルを活用した販売も開始するなど、自社ブランド商品の開発のみならず、販売手法の開発にも注力してまいりました。」
従来のB to C・テレビショッピング等の販路拡大に加え、テレビショッピングを起点とするマルチ販売チャネルを活用した販売を開始した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「メーカーベンダー事業では、主にWEB・TVショッピングルート(B to C)及び海外・インバウンドルートが堅調に推移いたしました。」
WEB・TVショッピングを含むB to Cルートおよび海外・インバウンドルートの拡大方針を継続し、両ルートが堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきまして、メーカーベンダー事業では、WEB・TVショッピングルート（B to C）及び海外・インバウンドルートが堅調に推移いたしました。」
WEB・TVショッピングを含むB to Cルートおよび海外・インバウンドルートの拡大方針を継続し、両ルートが堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「メーカーベンダー事業では、WEB・TVショッピングルート（B to C）が好調に推移いたしました。」
B to Cルートの拡大方針を継続し、当四半期はWEB・TVショッピングルートが好調に推移したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近年はＢ to Ｃルートの売上拡大に努めており、拡大を続けておりますが、現状では生協ルートでの売上高比率が高い比率で推移しております。」
B to Cルートの拡大を継続している。生協ルートへの依存が残る点はリスクとして併記されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＥＣコマース及び海外マーケットへの販売を強化してまいりました。」
B to Cルートの一形態に当たるECコマースの販売強化を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年は一般ルート及びＢ to Ｃルートの売上拡大に努めておりますが、現状では生協ルートでの売上高比率が高い比率で推移しております。」
生協依存を背景に、一般企業向け販売とエンドユーザー向け通信販売を拡大する施策。