不採算店舗・遊休資産の減損
FY2016に初出。34回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ハードオフコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに28社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失142,207千円」
不採算店舗等の減損損失は前年度の163,808千円から142,207千円へ減少した。ただし、減損損失の計上自体は継続している。 - 2026-05-12対処決算
「減損損失 163,808 142,207」
減損損失は前年度の163,808千円から142,207千円へ減少した。不採算事業所に関する減損損失の計上自体は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては19,994千円であります。」
減損損失は前年同期の54,712千円から19,994千円へ減少した。不採算事業所に関する減損損失の計上自体は継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失163,808千円」
不採算店舗等に関する減損損失は、前年度の78,569千円から163,808千円へ増加した。宮城、東京、埼玉、新潟、広島および米国の店舗が対象となっている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては54,712千円であります。」
減損損失は前年同中間期の10,556千円から54,712千円へ増加し、不採算事業所に関するリスクの発生規模が拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失78,569千円」
不採算店舗等に関する減損損失は前年度の95,159千円から78,569千円へ減少した。ただし、営業損益が継続してマイナスで収益改善の可能性が低い事業所について、減損損失の計上は継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては80,052千円であります。」
減損損失は前年同期の91,417千円から80,052千円へ減少した。ただし、不採算事業所に関する減損損失の発生自体は継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては10,556千円であります。」
減損損失は前年同期の12,732千円から10,556千円へ減少した。ただし、不採算事業所に関する減損損失の発生自体は継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失95,159千円」
不採算店舗等の減損損失は前年度の139,232千円から95,159千円へ減少した。ただし、減損損失の計上自体は継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては91,417千円であります。」
減損損失は前年同期の93,882千円から91,417千円へ減少した。ただし、不採算事業所に関する減損損失の発生自体は継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては12,732千円であります。」
不採算事業所の収益見込み低下による減損損失は12,732千円となり、前年同期の29,102千円から減少した。ただし、減損損失の発生自体は継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失139,232千円」
減損損失はFY2021年度の369,313千円から139,232千円へ減少した。ただし、不採算店舗等に関する減損損失は引き続き計上されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、投資有価証券売却益105百万円を特別利益として計上、店舗の固定資産の減損損失等101百万円を特別損失として計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は761百万円（前年同期比68.1％増）となりました。」
店舗の固定資産の減損損失等を101百万円計上した。セグメント情報上の減損損失も93,882千円となり、FY2022-Q2累計の29,102千円から増加している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては29,102千円であります。」
減損損失は前年同期の6,662千円から29,102千円へ増加し、不採算事業所の収益見込み低下に伴うリスクの発生額が拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損損失369,313千円」
不採算店舗等に加え、エコプラスに係るのれんや米国店舗等について減損損失369,313千円を計上し、前年度の289,891千円から増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては33,085千円であります。」
不採算事業所の収益見込み低下により減損損失が実際に発生し、計上額はFY2021-Q2の6,662千円から33,085千円へ増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては6,662千円であります。」
不採算事業所の収益見込み低下により、減損損失6,662千円が実際に発生した。前年同期の22,003千円から金額は減少しているが、減損リスクは継続して顕在化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「店舗の固定資産の減損損失289百万円」
当連結会計年度も不採算店舗等について289,891千円の減損損失を計上した。前年度の385,360千円から金額は減少したが、減損リスクは引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「店舗の固定資産の減損損失85百万円」
不採算店舗等の収益見込み低下により、当第3四半期累計期間の減損損失は85,711千円となった。前四半期累計期間の22,003千円から発生額が増加している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「リユース事業において、一部事業所については当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては22,003千円であります。」
一部事業所の収益見込み低下により、22,003千円の固定資産減損損失が実際に発生した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。なお、当四半期のセグメント情報では固定資産の減損損失は該当なしと記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「減損損失385,360千円」
不採算店舗等について減損損失385,360千円を計上し、前年度の350,808千円から増加した。減損リスクの発生規模が拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「また、固定資産の減損損失72百万円を特別損失として計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は465百万円（前年同期比34.2％減）となりました。」
一部事業所について当初想定していた収益を見込めなくなり、減損損失72,942千円を計上した。前四半期累計の46,908千円から発生額が増加している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産の減損損失46百万円を特別損失として計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は253百万円（前年同期比31.8％減）となりました。」
一部事業所について当初想定していた収益を見込めなくなり、当第2四半期累計期間に46,908千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「固定資産の減損損失等による特別損失406百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は565百万円（前期比37.9％減）となりました。」
不採算店舗等に関する減損損失は350,808千円となり、前年度の112,292千円から増加した。千葉、東京、新潟、神奈川、大阪、埼玉、山形、兵庫、京都の店舗等が対象となり、リスクの発生規模が拡大した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて重要な変更はないとされている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した事業所について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当年度も不採算店舗8拠点について減損損失112,292千円を計上した。前年度の214,611千円から金額は減少したが、リスクは実際に発生している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて重要な変更はないとされている。なお、当第3四半期累計期間の重要な固定資産減損損失は該当なしと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算店舗・遊休資産の減損に関するリスクについて重要な変更はないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した事業所について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当連結会計年度に減損損失214,611千円を計上し、複数のモードオフ、ハードオフ、オフハウス、ブックオフ店舗および遊休土地が対象となった。