天候不良による既存店売上の減少
FY2017-Q3に初出。20回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2025。
ハードオフコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「災害による損失 該当事項はありません。」
前年度に2,137千円計上した災害による損失は、当連結会計年度には計上されなかった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「災害による損失 1,773 －」
災害による損失は前年同中間期の1,773千円から当中間連結会計期間は計上なしとなった。 - FY2024対処有価証券報告書
「災害による損失2,137千円」
豪雨・能登半島地震による災害損失が発生したが、計上額は前年度の3,681千円から2,137千円へ減少した。自然災害による損失の発生自体は継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「災害による損失 3,681 1,927」
災害による損失は前年同期の3,681千円から1,927千円へ減少した。ただし、自然災害による損失の計上自体は継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「災害による損失 3,681 1,773」
災害による損失は前年同期の3,681千円から1,773千円へ減少した。ただし、自然災害による損失の計上自体は継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天候不良や自然災害による既存店売上・店舗運営への影響リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 3,681」
当第2四半期累計期間に災害による損失3,681千円を計上した。自然災害による損失が実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 3,480」
当第1四半期に災害による損失3,480千円を特別損失として計上した。また、受取保険金5,000千円を特別利益として計上している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年３月16日に発生した福島県沖地震により発生した損失額を計上しております。」
福島県沖地震による損失が実際に発生し、災害による損失18,799千円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天候不良等による既存店売上への影響リスクについて重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天候不良等による既存店売上への影響リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「１月は、店舗数の多い日本海側において大雪の影響により客数が大幅減少、他の地域においても緊急事態宣言による外出自粛の影響から8.6％の大幅減となりました。」
大雪により日本海側の客数が大幅に減少し、1月の既存店売上高が8.6％減となった。自然災害による売上影響が実際に発生している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの、特に出店が集中している地域において、地震や大規模な台風、異常気象等の自然災害が発生し、店舗の営業継続が困難となった場合、売上高の減少および買い取り仕入れの減少や設備の原状復帰等の費用の発生によって、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の天候不良による既存店売上減少という説明から、地震・台風・異常気象による営業停止、買取仕入れ減少、復旧費用など、影響範囲を広げたリスク記載となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「台風の影響による一部店舗での休業、消費増税の影響、暖冬による衣料品の不振等により９月から12月まで前年割れが続いた」
台風による一部店舗の休業が実際に発生し、既存店売上高の前年割れ要因として記載された。暖冬による衣料品不振も同時に売上減少要因とされた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「９月に発生した台風の影響により、一部の店舗で休業したこともあり」
台風による一部店舗の休業と商品被害が実際に発生し、既存店売上高および売上総利益率の低下要因として説明された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「６月に発生した大阪府北部地震、９月に発生した北海道胆振東部地震や台風の影響により、広範囲の店舗で休業や営業時間短縮を余儀なくされた」
地震や台風による店舗の休業・営業時間短縮が実際に発生し、既存店売上高の低迷要因として記載された。その後の回復により通期の既存店売上高は前期比0.5％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「６月に発生した大阪府北部地震、９月に発生した北海道胆振東部地震や台風の影響により、広範囲の店舗で休業や営業時間短縮を余儀なくされたこともあり、既存店売上高は前年同期比0.5％減と低調に推移しました。」
地震や台風による店舗の休業・営業時間短縮が引き続き実績悪化要因として記載され、既存店売上高の前年同期比0.5％減につながったと説明されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「６月に発生した大阪府北部地震、９月に発生した北海道胆振東部地震や台風の影響により、広範囲の店舗で休業や営業時間短縮を余儀なくされた」
地震や台風による店舗の休業・営業時間短縮が実際に発生し、既存店売上高の前年同期比0.4％減の要因として説明された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「天候不良の影響等により８月が前期比8.3％減、９月が前期比7.1％減と大幅減少」
天候不良による8月・9月の既存店売上減少が通期業績の悪化要因として改めて記載された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「天候不良の影響等により８月が前年同期比8.3％減、９月が前年同期比7.1％減と大幅減少」
天候不良が実際に8月・9月の既存店売上減少として発生したと説明している。