先行き不透明感による国内消費の弱含み
FY2017-Q1に初出。40回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
エービーシー・マートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中9社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1後退有価証券報告書
「個人所得・雇用環境の改善やインバウンド需要の増加により、国内需要は緩やかに増加しました。」
個人所得・雇用環境の改善とインバウンド需要の増加を背景に、国内需要が緩やかに増加したと記載された。前 filing で示された節約志向の顕著化という弱含みの側面は、本 filing の冒頭では前面に出ていない。 - FY2026悪化有価証券報告書
「一方で継続的な物価上昇に伴い消費者の節約志向が顕著になってきており、個人消費の動向に合わせた戦略の構築が必要となりました。」
国内消費は緩やかに増加したとされる一方、物価上昇を背景とする消費者の節約志向が顕著となり、弱含み要因が再び具体化した。 - 2026-04-08悪化決算
「一方で、継続的な物価上昇に伴い消費者の節約志向が顕著になってきており、個人消費の動向に合わせた戦略の構築が必要となりました。」
国内消費について、節約志向が顕著になったとの記載が加わった。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「企業収益の増加に伴う個人所得・雇用環境の改善やインバウンド需要の増加により、国内需要は緩やかに増加いたしました。」
国内需要について、個人所得・雇用環境の改善とインバウンド需要の増加を背景に、緩やかな増加が記載された。従来の国内消費の弱含み・選別厳格化という側面は本 filing の当該記載では前面に出ていない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「商品価格の上昇により、お客様の選別はより厳しいものとなっておりますが、実需に強い商品やトレンド商品など付加価値の高い商品は需要が増加傾向にあります。」
商品価格の上昇を背景に顧客の商品選別がより厳しくなったと記載された。一方、実需品・トレンド品など付加価値の高い商品の需要増加も併記されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「シューズ業界におきましては、商品価格の上昇により、お客様の選別はより厳しいものになっておりますが、実需に強い商品やトレンド商品など付加価値の高い商品は需要が増加しております。」
商品価格上昇を背景に顧客の商品選別が「より厳しい」状況になったとされ、消費者の選別厳格化が強まった。一方、付加価値の高い商品の需要増加も併記されている。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「シューズ業界におきましては、商品価格の上昇により、お客様の選別は厳しいものとなりつつありますが、実需に強い商品やトレンド商品など付加価値の高い商品は需要が増加傾向にあります。」
商品価格上昇による顧客の選別厳格化を示す一方、実需に強い商品やトレンド商品など付加価値の高い商品の需要増加を併記する整理へ変化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「消費動向としては、エネルギーや食料品等の価格上昇により、お客様の価格志向は二極化（消耗品と嗜好品）が鮮明となりましたが、トレンド商品としての靴需要は一定程度増加傾向にあります。」
エネルギー・食料品等の価格上昇を背景に、消費者の価格志向が消耗品と嗜好品に二極化しているとの認識が継続して示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「消費動向としては、商品価格の上昇により、お客様の価格志向は二極化（消耗品と嗜好品）が鮮明となりました。」
商品価格上昇を背景に、消費者の価格志向が消耗品と嗜好品に二極化しているとの認識が引き続き示された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「消費動向としては、商品価格の上昇により、お客様の価格志向は二極化（消耗品と嗜好品）が鮮明となりました。」
従来の国内消費の弱含み・物価高による消費低迷懸念に加え、商品価格上昇を背景とする消費者の価格志向が、消耗品と嗜好品に二極化しているとの整理が示された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「一方で、地政学的なリスクの高まりを背景に円安や物価の高騰が続いており、景気回復の減速が懸念されております。」
人出やインバウンドの回復による国内消費の改善を認識しつつ、地政学的リスク、円安、物価高騰を通じた景気回復減速の懸念へ整理された。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「急激な円安による物価の高騰が続いており、景気回復の減速が懸念されております。」
人出増加やインバウンド回復による国内消費の増加を認識する一方、急激な円安による物価高騰を通じた景気回復減速の懸念へ論点が整理された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「消費環境におきましては、人出の増加により改善してきてはいるものの、世界経済の影響から原材料価格の上昇や物流の停滞、急激な円安による物価の高騰が続いており、今後の消費の低迷が懸念されております。」
人出の増加による改善と、原材料価格・物価の上昇、物流停滞、急激な円安を背景とする消費低迷懸念が引き続き示されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「消費環境におきましては、人出の増加により改善傾向にあるものの、世界経済の影響から原材料価格の上昇や物流の停滞、急激な円安による物価の高騰が続いており、今後の消費の低迷が懸念されております。」
人出の増加による消費環境の改善を認識する一方、原材料価格・物価の上昇、物流停滞、急激な円安を通じた今後の消費低迷懸念へと論点が整理された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「消費環境におきましては、人出の増加により改善されてはきたものの、世界経済の影響から物価が上昇しており、消費の低迷が不安視されております。」
人出の増加による改善を認識しつつも、物価上昇を背景とする購買意欲の低下・消費低迷への懸念が新たに強調された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「消費環境におきましては、商業施設も一部を除きほぼ通常営業（時短営業含む。）となり、街中への人出が増加しておりますが、消費が“モノ”の購買よりも精神面の豊かさを求める“コト”消費へ向く傾向にあります。」
商業施設の営業再開や人出の増加という回復面を示す一方、消費がモノからコトへ向かう傾向を新たな消費環境の変化として示した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「店舗の営業状況につきましては、昨年の同時期と比べ人出が増えたことや商業施設の休業体制が縮小となったことで、当四半期はほぼ全店で通常営業（時短営業含む。）することができましたが、コロナウイルス変異株の急拡大により旅行や帰省等の夏休み需要が低下したことが要因となり、客数が減少しました。」
ほぼ全店で通常営業できた一方、変異株の急拡大により旅行・帰省などの夏休み需要が低下し、客数が減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当四半期の国内店舗の売上高増収率につきましては、全店で前年同期比56.8％増、既存店で前年同期比22.4％増となりました。昨年の同時期と比べ人出が増えたことや商業施設の休業体制が縮小となったことで200余りの店舗で臨時休業を実施するに留まったことから大幅に改善しました。（昨年は全店の過半の店舗が１ヶ月から１ヶ月半臨時休業を実施。）ただしインバウンドの回復遅延と３回目の緊急事態宣言下における営業活動の縮小が影響し、前々年の水準までの回復には至りませんでした。参考までに、全店の前々年同期比は18.9％減となりました。」
前年同期比では全店・既存店の売上高が改善し、臨時休業も200余りの店舗にとどまった。一方、インバウンド回復遅延等により前々年水準には届かず、リスクは残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「国内店舗の売上高増収率につきましては、全店で前期比21.8％減、既存店で前期比15.3％減となりました。新型コロナウイルスの影響により昨年の春以降インバウンド需要がなくなり、また感染拡大防止のための外出自粛や営業時間の短縮等が響き、都心部を中心に集客が大きく落ち込みました。」
インバウンド需要の消失、外出自粛、営業時間短縮により集客が大きく落ち込み、国内既存店売上高は前期比15.3％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当四半期末以降、第３波が訪れておりますが、今後につきましても、感染再拡大による休業店舗の多発、外出自粛による国内消費の低迷、都市部や観光地へのインバウンド回帰遅延が懸念されます。これらの要因は、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
感染再拡大の第3波を受け、休業店舗の多発、外出自粛による消費低迷、インバウンド回帰遅延が将来の国内消費・業績リスクとして明示された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当四半期連結会計期間末日現在において、感染拡大が収束には至っておらず、都市部や観光地を中心にインバウンド需要が見込めない状況や外出自粛が続いております。国内消費の回復が遅延する場合、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内消費について、インバウンド需要が見込めず外出自粛も続くなか、回復の遅延が業績へ悪影響を及ぼすリスクとして示された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「消費環境におきましては、2020年４月７日の政府による緊急事態宣言により感染拡大防止のための店舗の臨時休業が相次ぎ、消費が急激に冷え込む状況となりました。」
緊急事態宣言に伴う店舗休業により、国内消費が急激に冷え込む状況となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「国内消費におきましては、消費税増税や相次ぐ自然災害に加え、新型コロナウイルスの影響により、消費の減退が顕著にみられるようになりました。」
消費税増税や自然災害に加え、新型コロナウイルスの影響による消費減退が顕著になったと記載された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「国内消費におきましては、相次ぐ自然災害や消費税増税による消費の縮小が懸念される一方、アジアを中心としたインバウンド消費は増加傾向にあります。」
消費税増税後の見通し不透明という認識から、自然災害や増税による消費縮小が具体的に懸念される表現へ変化した。インバウンド消費の増加傾向も併記されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「国内においては、企業収益の伸び悩みや賃金上昇の鈍化等、不安な材料も出始めております。国内消費におきましては、消費税増税後の見通しが不透明になっております。」
国内消費環境について、企業収益の伸び悩み、賃金上昇の鈍化、消費税増税後の見通しの不透明さが新たな懸念として示された。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「国内においては、企業収益の伸び悩みや賃金上昇の鈍化等、不安な材料も出始めております。国内消費におきましては、キャッシュレス決済等の話題も増えており、流通各社においても対応を迫られております。」
国内消費の環境認識が、自然災害やインバウンド消費だけでなく、企業収益の伸び悩み、賃金上昇の鈍化、キャッシュレス決済への対応という論点を含む整理へ変化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内においては、自然災害が相次いだことで消費が一時停滞する懸念があったものの、企業収益の改善やインバウンド消費の拡大は確実に進んでおります。」
自然災害による一時的な消費停滞懸念を示しつつ、企業収益の改善とインバウンド消費の拡大という前向きな要因も継続して記載されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「国内においては、自然災害が相次いだことで消費が一時停滞する懸念があったものの、企業収益の改善やインバウンド消費の拡大は確実に進んでおります。」
国内消費の弱含みについて、自然災害による一時停滞懸念を示しつつ、企業収益の改善やインバウンド消費の拡大という前向きな要因も併記する整理へ変化した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内消費におきましては、ネットの急成長による小売のサービス競争が過熱してきており、オムニチャネル戦略の強化が喫緊の課題となってきております。」
ネットの急成長を背景とした小売サービス競争の過熱と、オムニチャネル強化の必要性が引き続き示されている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「国内においては、企業収益の改善やインバウンド消費の拡大等明るい兆しがあるものの、人手不足の顕在化とネットの台頭等から、設備投資の増加、特にIT投資の拡大が見られるようになりました。国内消費におきましては、ネットの急成長による小売のサービス競争が過熱してきており、オムニチャネル戦略の強化が喫緊の課題となってきております。」
国内消費の弱含みや低価格志向中心の整理から、企業収益・インバウンド消費の明るさを認識しつつ、ネット急成長による小売サービス競争の過熱を課題として示す整理へ変化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内消費につきましては、外国人観光客の消費拡大や都心部を中心に消費財としてのモノに加えサービスなどの付加価値を求める動きが高まる一方、オムニチャネル戦略による顧客の囲い込みに注力する動きが業界を越えて増してきております。」
外国人観光客や付加価値需要など前向きな側面を示す一方、オムニチャネルによる顧客獲得競争の拡大を含む国内消費環境の認識が継続している。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「国内消費につきましては、外国人観光客の消費拡大や都心部を中心に消費財としてのモノに加えサービスなどの付加価値を求める動きが高まる一方、オムニチャネル戦略による顧客層獲得に注力する動きが業界を超えて増してきております。」
従来の低価格志向や消費回復の弱さは本 filing では示されず、外国人観光客の消費拡大や付加価値需要の高まりなど、国内消費の前向きな側面が記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内消費につきましては、実質所得の伸び悩み等で一部では低価格志向が再び高まってきておりますが、消費財としてのモノに加えサービスなどの付加価値を求める動きも増えております。」
実質所得の伸び悩みによる低価格志向と、商品だけでなくサービス等の付加価値を求める動きが引き続き示されている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「国内消費につきましては、実質所得の伸び悩み等で一部では低価格志向が再び高まってきておりますが、消費財としてのモノに加えサービスなどの付加価値を求める動きも増えております。」
実質所得の伸び悩みによる低価格志向の再上昇が示される一方、商品だけでなくサービス等の付加価値を求める動きも併記され、消費環境の認識が広がった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「個人消費につきましては、実質所得の伸び悩み等で低価格志向が再び高まってきており、消費の回復に遅れが生じております。」
実質所得の伸び悩みを背景に低価格志向が再び高まり、消費回復の遅れが明示された。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「個人消費につきましては、インバウンド消費に一服感が見られるほか、実質所得の伸び悩み等で回復に弱さが見られるようになりました。」
インバウンド消費の一服感と実質所得の伸び悩みにより、個人消費の回復が弱まったと記載されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「国内消費においては、価格志向によりリーズナブルな商品やより良いサービスを求める傾向が一層強くなっております。」
消費者の価格志向とリーズナブルな商品・サービスへの需要が一層強まったと記載され、従来の消費環境の弱含みが別の形で強調されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「国内消費においては、海外からの訪日観光客の増加等プラス要因もありますが、先行きの不透明感から消費動向は昨年より弱含んでおります。」
訪日観光客の増加というプラス要因がある一方、先行き不透明感により消費動向が前年より弱含んだと記載されている。