国内の既存店成長は客単価主導で持続するか

FY2026の国内セグメント売上高は273,164百万円、前年同期比5.4％増で、外部顧客向け売上高は272,073百万円だった。国内既存店売上高は前期比4.6％増で、全店売上高の伸びに依存しない既存店の回復が確認されている。また、通期の客単価は3％以上上昇しており、売上の伸びには販売数量だけでなく、商品価格帯の上昇も寄与したとみられる。

FY2027-Q1では、連結売上高が105,483百万円、前年同期比8.0％増となり、国内セグメント売上高は77,953百万円、前年同期比7.2％増だった。会社は個人所得・雇用環境の改善、インバウンド需要、高単価なスニーカーや本革ブーツ、スポーツアパレルの販売好調を増収要因として説明している。一方、今回確認できる第1四半期の開示では、客数と客単価の寄与度や、国内既存店売上高の内訳までは分解されていない。

FY2027-H1では、Q1の7.2％増が一時的なインバウンド・高単価商品効果なのか、地方店舗を含む広範な需要回復なのかを切り分ける必要がある。特に、客数が前年同期比でプラスを維持しているか、客単価の上昇が3％程度以上続いているか、GRAND STAGEや大型商業施設での販売が既存店全体を押し上げているかが焦点となる。客数が横ばいまたは減少するなかで客単価だけが伸びる場合、物価上昇を販売価格へ転嫁した効果と、実需の拡大を区別して評価する必要がある。