自社企画商品・メーカー共同企画による売上総利益率向上
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-07。
エービーシー・マートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-07悪化決算説明資料
「売 上 総 利 益 102,908 50.9 5.4」
連結売上総利益率は前年同期の51.4％から50.9％へ低下し、売上総利益率向上テーマに対する逆方向の実績が示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「エネルギー資源や物価の上昇により粗利率は低下傾向にありますが、引き続き効率の良い店舗運営と経費の削減に努めたことから、営業利益率は前年同期比0.8ポイント増の18.1％となりました。」
効率的な店舗運営と経費削減により営業利益率は改善した一方、エネルギー資源・物価上昇を背景に粗利率は低下傾向と記載された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「エネルギー資源や物価の上昇により粗利率は低下傾向にありますが、引き続き効率の良い店舗運営と経費の削減に努めたことから、営業利益率は前年同期比0.8ポイント増の18.1％となりました。」
効率的な店舗運営と経費削減により営業利益率は改善した一方、エネルギー資源・物価上昇を背景に粗利率は低下傾向と記載され、粗利率向上方針に対する外部圧力が示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「販売戦略につきましては、SNSによるデジタル広告を中心に実店舗への訴求効果を高める販売促進を進め、客単価の改善による売上総利益の向上に努めてまいりました。」
客単価の改善を通じた売上総利益向上の取り組みが、SNSによる実店舗訴求とともに継続して示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「販売戦略につきましては、客数の減少を補うための施策として、昨年実施したセールを控え、プロパー販売による客単価の改善と粗利率の向上に努めました。」
プロパー販売による客単価・粗利率向上の取り組みが、粗利率向上方針の一環として再確認された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この春、ABC-MARTの新しいプライベートブランドとして、「byＡ（バイ・エー）」をリリースいたしました。著名企業、著名アーティストとのコラボを皮切りに、今後も付加価値のあるプレミアムシューズの企画開発を実現し新規顧客の獲得を目指してまいります。」
自社企画商品の拡充と共同企画による差別化の施策として、新プライベートブランド「byＡ」のリリースと著名企業・アーティストとのコラボレーションを実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「売上総利益率の向上を図るためには、売上高に占める自社企画商品の構成比率を上げる取り組みが必要となります。またメーカー各社との取引において、ナショナルブランドの共同企画による限定商品を展開していくことが、他社との差別化につながります。」
自社企画商品の構成比率向上とメーカー共同企画による差別化を通じて、粗利率と利益率を高める方針が再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上総利益率の向上につきましては、売上高に占める自社企画商品の構成比率を維持向上することに努めると共に、メーカー各社との取引において、ナショナルブランド商品の共同企画をさらに推進し、他社との差別化を図ります。」
自社企画商品の構成比率向上とメーカー共同企画によって粗利率・利益の向上を図る方針が継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「国内においてスマートフォンによるポイントシステムへ移行したことで、新規会員による割引クーポンの利用が増えたことから売上総利益が低下し、」
自社企画商品の構成比率向上やメーカー共同企画による粗利率向上方針が継続する一方、スマートフォンのポイントシステム移行と割引クーポン利用増により、当年度の売上総利益は低下した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上総利益率の向上につきましては、売上高に占める自社企画商品の構成比率を維持向上することに努めるとともに、メーカー各社との取引において、ナショナルブランド商品の共同企画をさらに推進し、他社との差別化を図ります。」
自社企画商品の構成比率向上とメーカー共同企画によって粗利率・利益の向上を図る方針が再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「売上総利益率の向上につきましては、売上高に占める自社企画商品の構成比率を維持向上することに努めながら、メーカー各社との取引において、ナショナルブランド商品の共同企画をさらに推進し、他社との差別化を図ります。これらの取り組みにより、売上原価の低減と利益の向上に努めてまいります。」
自社企画商品の構成比率の維持・向上とナショナルブランド商品の共同企画により、粗利率・利益の向上を目指す。